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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004ZJI

有価証券報告書抜粋 株式会社タツミ 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性11名 女性0名 (役員のうち女性の比率―%)

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
岡 嶋 茂1952年5月22日生1977年4月㈱三ツ葉電機製作所(現㈱ミツバ)入社(注)323
2000年4月当社に入社
2001年4月技術部長
2003年6月取締役に就任
2008年6月常務取締役に就任
2011年6月専務取締役に就任
2013年6月代表取締役社長に就任
2015年4月代表取締役社長執行役員に就任(現任)
常務取締役森 田 常 夫1951年7月1日生1981年9月当社に入社(注)317
2002年4月営業部長
2005年6月取締役に就任
2009年4月購買部長
2014年6月常務取締役に就任
2015年4月取締役常務執行役員に就任(現任)
常務取締役品質保証部長田 邉 泰1952年2月23日生1970年3月㈱三ツ葉電機製作所(現㈱ミツバ)入社(注)35
2009年4月当社に入社
2009年4月品質保証部長
2010年4月生産企画室長
2010年6月工場長
2010年6月取締役に就任
2012年4月製造第一部長
2014年6月常務取締役に就任
2015年4月取締役常務執行役員に就任(現任)
2015年4月品質保証部長に就任(現任)
取締役経理部長木 村 英 典1963年8月28日生1986年3月当社に入社(注)34
2010年4月経理部長(現任)
2013年6月取締役に就任
2015年4月取締役執行役員に就任(現任)
取締役技術部長岡 田 昇1964年9月27日生1983年3月当社に入社(注)37
2010年4月技術部長(現任)
2013年6月取締役に就任
2015年4月取締役執行役員に就任(現任)
取締役関 田 茂 夫1951年6月19日生1975年4月㈱三ツ葉電機製作所(現㈱ミツバ)入社(注)3
2007年4月同社執行役員
2008年6月同社取締役執行役員
2015年4月同社常務執行役員に就任(現任)
2015年6月当社取締役に就任(現任)
取締役永 井 邦 夫1956年9月12日生1977年4月㈱三ツ葉電機製作所(現㈱ミツバ)入社(注)3
2013年4月同社執行役員(現任)
2014年6月当社取締役に就任(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役井 上 雄 象1951年4月3日生1973年6月㈱三ツ葉電機製作所(現㈱ミツバ)入社(注)411
2002年4月当社に入社
2002年4月業務部長
2006年4月経理部長
2010年4月監査室長
2010年6月常勤監査役に就任(現任)
監査役早 川 榮 一1941年3月13日生1960年4月国税庁入庁(注)4
1993年7月桐生税務署長
1994年7月館林税務署長
1997年7月宇都宮税務署長
1998年9月税理士登録
2008年6月当社監査役に就任(現任)
監査役三 田 賢 一1949年3月31日生1972年3月㈱三ツ葉電機製作所(現㈱ミツバ)入社(注)4
2004年1月同社執行役員に就任
2008年5月㈱ミツバアビリティスタッフ(現㈱ミツバアビリティ)代表取締役社長(現任)
2008年6月㈱オフィスアドバン代表取締役社長(現任)
2008年6月㈱ミツバ取締役執行役員
2010年6月当社監査役に就任(現任)
2011年4月㈱ミツバ取締役常務執行役員
2013年4月同社取締役専務執行役員
2015年6月同社代表取締役専務執行役員(現任)
監査役武 信 幸1957年5月8日生1981年4月㈱三ツ葉電機製作所(現㈱ミツバ)入社(注)4
2010年6月当社監査役に就任(現任)
2011年4月㈱ミツバ執行役員(現任)
67

(注) 1.取締役関田茂夫及び永井邦夫は、社外取締役であります。
2.監査役早川榮一、三田賢一及び武信幸は、社外監査役であります。
3.2015年6月17日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2015年6月17日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02230] S1004ZJI)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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