有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1003PIE
株式会社マサル 沿革 (2014年9月期)
年月 | 事項 |
1957年9月 | 建物防水工事を目的として、マサル工業株式会社を設立 設立資本金500千円 所在地東京都江東区森下二丁目6番地 |
1959年7月 | 本社を東京都中央区日本橋人形町に移転 |
1963年9月 | 建設業登録(東京都知事登録 (ち) 第29239号) |
1966年9月 | 本社を東京都中央区日本橋蛎殻町に移転 |
1968年2月 | わが国初の超高層ビル三井霞が関ビルのシーリング防水工事を施工、他社に先がけ建物シーリング防水工事のノウハウを取得 |
1972年10月 | 本社を東京都江東区佐賀に移転 |
1979年4月 | 株式会社マサルエンジニアリングを東京都中央区新川に設立、リニューアル工事を開始 |
1986年2月 | 株式会社マサルソービを東京都江東区佐賀に設立、材料・資材の一元管理を開始 |
1989年8月 | 商号をマサル工業株式会社から株式会社マサルへ変更 |
1989年10月 | 横浜営業所を神奈川県横浜市に設置 |
1990年7月 | 建設業許可(建設大臣許可 (般-2) 第13991号) |
1991年4月 | 西東京営業所を東京都立川市に設置 |
1991年4月 | 株式会社マサルエンジニアリングと合併 |
1991年9月 | 一級建築士事務所登録(東京都知事登録第34086号) |
1991年9月 | 株式会社マサルソービ 解散により清算 |
1992年2月 | 建設業許可(建設大臣許可 (特-3) 第13991号)以後3年ごとに許可更新 |
1992年3月 | ショールームを千葉県千葉市に設置 |
1992年12月 | 関東営業所を埼玉県浦和市(現 さいたま市)に設置 |
1993年1月 | 千葉営業所を千葉県千葉市に設置 |
1993年9月 | 大阪営業所を大阪府大阪市に設置 |
1994年11月 | 日本証券業協会に店頭登録 |
1996年4月 | その他の防水工事等(地下防水工事、塗膜防水工事、屋上防水工事等)を開始 |
1998年3月 | 横浜営業所と西東京営業所を統合し、西関東支店を東京都江東区佐賀に設置 関東営業所と千葉営業所を統合し、東関東支店を東京都江東区佐賀に設置 ショールームを東京都江東区佐賀に移転 |
1999年1月 | 西関東支店と東関東支店を統合し、関東支店を東京都江東区佐賀に設置 |
2001年4月 | 関東支店を中央建築事業部に改称し、シーリング部門を本社に統合 |
2001年6月 | ISO9002の認証取得を受ける |
2002年3月 | 千葉営業所を千葉県市川市に設置 |
2002年3月 | 関西営業所(旧 大阪営業所)を本社に統合 |
2003年1月 | 中央建築事業部を本社に統合 |
2003年3月 | ISO9001:2000の認証を受ける |
2004年12月 | 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 |
2006年4月 | 株式会社テクマを子会社とし、グラフィック事業を開始 |
2008年12月 | 株式会社テクマよりグラフィック事業を譲受け |
2009年4月 | 株式会社テクマを吸収合併 |
2010年4月 | ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場 |
2011年7月 | 株式会社塩谷商会を子会社化 |
2013年7月 | 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場 |
2014年6月 | 決算期の変更(決算日を3月31日より9月30日に変更) |
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00254] S1003PIE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。