有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100547V
株式会社カネミツ 役員の状況 (2015年3月期)
男性 9名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
(注)1.取締役竹治康公及び林隆一は、社外取締役であります。
2.監査役阪東浩二及び上原健嗣は、社外監査役であります。
3.2014年6月25日開催の定時株主総会終結の時から2年間
4.2015年6月25日開催の定時株主総会終結の時から2年間
5.2013年6月27日開催の定時株主総会終結の時から4年間
6.2012年6月27日開催の定時株主総会終結の時から4年間
7.当社では経営の意思決定の迅速化と業務執行の効率化をさらに進めることを目的として2012年4月
より執行役員制度を導入しております。執行役員は取締役兼任を含め2015年6月1日現在で8名で
あります。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
代表取締役社長 | - | 金光 俊明 | 1959年8月11日生 | 1982年4月 | (資)金光銅工熔接所 (現㈱カネミツ)入社 | (注)3 | 331,157 |
1984年10月 | 当社管理部業務課長 | ||||||
1987年2月 | 当社取締役管理部業務課長 | ||||||
1998年12月 | 当社常務取締役営業技術本部長 | ||||||
1999年11月 | KANEMITSU PULLEY CO., LTD. 代表取締役社長 | ||||||
2004年6月 | 当社代表取締役専務 | ||||||
2006年4月 | 当社代表取締役専務 営業技術本部長兼生産本部長 | ||||||
2006年4月 | 佛山金光汽車零部件有限公司董事長 | ||||||
2007年4月 | 当社代表取締役専務 | ||||||
2007年11月 | KANEMITSU PULLEY CO., LTD. 代表取締役会長 | ||||||
2009年6月 2011年1月 2012年4月 | 当社代表取締役社長 佛山金光汽車零部件有限公司董事(現任) KANEMITSU PULLEY CO., LTD. 取締役(現任) 当社代表取締役社長兼社長執行役員 (現任) | ||||||
取締役 | - | 大西 将隆 | 1957年2月10日生 | 1979年4月 | (資)金光銅工熔接所 (現㈱カネミツ)入社 | (注)3 | 12,300 |
1998年10月 | 当社営業開発部長 | ||||||
1999年3月 | 当社取締役営業開発部長 | ||||||
2004年6月 | 当社取締役営業技術本部長兼 営業開発部長 | ||||||
2006年4月 | 当社取締役中国現地法人 設立準備室室長 | ||||||
2006年4月 | 佛山金光汽車零部件有限公司董事 (総経理) | ||||||
2006年6月 | 当社取締役 | ||||||
2009年6月 2011年1月 2012年4月 2012年6月 2015年6月 | 当社取締役営業技術本部長 佛山金光汽車零部件有限公司董事長 KANEMITSU PULLEY CO., LTD. 取締役(現任) 当社取締役兼執行役員営業技術本部長 当社取締役兼執行役員 佛山金光汽車零部件有限公司董事(現任) 当社取締役兼常務執行役員(現任) | ||||||
取締役 | - | 金光 秀治 | 1964年11月7日生 | 1987年3月 | 当社入社 | (注)3 | 141,000 |
1999年3月 | 当社取締役営業開発部 設計開発グループ課長 | ||||||
2001年4月 | 当社取締役営業開発部次長 | ||||||
2002年4月 | 当社取締役経営推進室長兼 生産支援部長 | ||||||
2004年5月 | 当社取締役経営推進室長 | ||||||
2005年1月 | 当社取締役経営企画部長 | ||||||
2006年4月 | 当社取締役業務本部副本部長兼 経営企画部長 | ||||||
2006年4月 | 佛山金光汽車零部件有限公司董事 | ||||||
2008年2月 2010年4月 2011年1月 2012年4月 2014年10月 | 当社取締役業務本部長 KANEMITSU PULLEY CO., LTD.取締役 当社取締役 KANEMITSU PULLEY CO., LTD. 代表取締役社長 当社取締役兼執行役員(現任) KANEMITSU PULLEY CO., LTD. 取締役(現任) PT.KANEMITSU SGS INDONESIA プレジデントコミサリス(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
取締役 | - | 藤井 直樹 | 1973年10月11日生 | 1992年4月 | 当社入社 | (注)4 | 14,800 |
2005年4月 | 当社営業開発部 設計開発グループ課長 | ||||||
2008年2月 | 当社新技術開発グループ長 | ||||||
2009年4月 | 当社新技術開発室長 | ||||||
2009年6月 2010年2月 2011年1月 2012年4月 | 当社取締役新技術開発室長 KANEMITSU PULLEY CO., LTD. KANEMITSU TECHNICAL TRAINING CENTER所長 KANEMITSU PULLEY CO., LTD. 取締役(現任) 当社取締役兼執行役員(現任) | ||||||
取締役 | - | 竹治 康公 | 1957年3月6日生 | 1980年4月 | ㈱三菱銀行(現㈱三菱東京UFJ 銀行)入行 | (注)4 | 3,000 |
1987年4月 | 神戸学院大学経済学部助手 | ||||||
1988年4月 | 同大学経済学部講師 | ||||||
1990年4月 | 同大学経済学部助教授 | ||||||
1998年4月 | 同大学経済学部教授 (現任) | ||||||
2005年9月 | 当社取締役(現任) | ||||||
取締役 | - | 林 隆一 | 1968年7月3日生 | 1994年4月 平成9月4月 2004年12月 2013年4月 2015年4月 2015年6月 | 野村総合研究所株式会社入社 野村證券株式会社金融研究所研究員 野村アセットマネジメント株式会社 主任研究員 神戸学院大学経済学部講師 神戸学院大学経済学部准教授 (現任) 当社取締役(現任) | (注)4 | 100 |
常勤監査役 | - | 高橋 康弘 | 1959年8月9日生 | 1984年4月 | (資)金光銅工熔接所 (現㈱カネミツ)入社 | (注)5 | 14,600 |
1998年10月 | 当社営業開発部次長 | ||||||
1999年3月 | 当社取締役営業開発部次長 | ||||||
2002年1月 | 当社取締役三木工場長 | ||||||
2005年5月 | 当社取締役内部監査室長 | ||||||
2009年4月 | 当社取締役 | ||||||
2009年6月 | 当社常勤監査役(現任) | ||||||
監査役 | - | 阪東 浩二 | 1942年7月6日生 | 1965年4月 | 阪東調帯ゴム㈱(現バンドー化学㈱)入社 | (注)6 | 6,000 |
1981年5月 | 同社米国駐在員事務所所長 | ||||||
1987年5月 | ビー・エル・オートテック㈱に出向 | ||||||
1990年5月 | 同社取締役 | ||||||
1990年6月 | 同社常務取締役 | ||||||
1994年6月 1999年6月 2001年7月 2002年1月 2005年4月 2005年6月 2012年6月 | 同社代表取締役社長 バンドー化学㈱に復職 (理事総合企画室長) 同社執行役員総合企画室長 同社執行役員経営企画部長 同社執行役員 コーポレートスタッフ本部長 同社常勤監査役 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | - | 上原 健嗣 | 1949年12月2日生 | 1975年4月 | 大阪地方裁判所判事補 | (注)5 | - |
1978年4月 | 大阪法務局訟務部付検事 | ||||||
1981年4月 | 神戸地方裁判所判事補 | ||||||
1985年4月 | 神戸地方裁判所判事 | ||||||
1986年4月 | 福岡地方裁判所判事 | ||||||
1989年5月 | 弁護士登録 | ||||||
1992年3月 | 上原合同法律事務所開設 | ||||||
2005年9月 | 当社監査役(現任) | ||||||
計 | 522,957 |
2.監査役阪東浩二及び上原健嗣は、社外監査役であります。
3.2014年6月25日開催の定時株主総会終結の時から2年間
4.2015年6月25日開催の定時株主総会終結の時から2年間
5.2013年6月27日開催の定時株主総会終結の時から4年間
6.2012年6月27日開催の定時株主総会終結の時から4年間
7.当社では経営の意思決定の迅速化と業務執行の効率化をさらに進めることを目的として2012年4月
より執行役員制度を導入しております。執行役員は取締役兼任を含め2015年6月1日現在で8名で
あります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02248] S100547V)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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