株式会社オーバル 役員の状況 (2015年3月期)

男性8名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有 株式数 (株)
代表取締役 社長	監査室・経営 企画室担当	谷 本 淳	1957年4月7日生	1982年3月	当社入社	(注)4	111,200
				2002年4月	当社技術部門部長
				2002年6月	当社執行役員技術部門部長
				2003年3月	当社執行役員技術本部副本部長、技術部門部長
				2004年6月	当社取締役兼執行役員技術本部長
				2005年3月	当社取締役兼執行役員技術本部長、技術部門部長、中国事業本部付
				2008年4月	当社取締役兼執行役員技術本部長、商品企画部門部長
				2009年10月	当社取締役兼執行役員商品企画部担当、NFSエンジニアリング本部長、新事業推進部門部長、システム開発部門部長
				2010年4月	当社取締役兼執行役員経営企画室管掌、商品企画部担当、新事業推進部門部長
				2011年6月	当社代表取締役社長技術本部管掌、商品企画部・新事業推進部担当
				2011年10月	当社代表取締役社長経営企画室管掌、監査室担当
				2012年6月	当社代表取締役社長監査室・経営企画室担当(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有 株式数 (株)
取締役	常務執行役員 管理部・東日本営業部・西日本営業部・国際営業部・プラント営業部・サービス部・システムエンジニアリング部担当 中国事業推進室長	奥 野 保	1949年1月2日生	1971年3月	当社入社	(注)4	76,600
				1997年3月	当社人事総務部長
				2000年6月	当社執行役員管理部長、経営企画室長
				2004年3月	当社執行役員中国事業推進本部副本部長
				2004年6月	当社取締役兼執行役員中国事業推進本部長
				2007年4月	当社取締役兼執行役員国際戦略室管掌、営業本部付、中国室長、合肥オーバル儀表有限公司董事長兼総経理、合肥オーバル儀表販売有限公司董事長兼総経理
				2010年4月	当社取締役兼執行役員NFSエンジニアリング本部長、中国事業推進室長、合肥オーバル儀表有限公司董事長、合肥オーバル儀表販売有限公司董事長
				2011年6月	当社取締役兼常務執行役員品質保証部担当、横浜事業所長、NFSエンジニアリング本部長
				2012年4月	当社取締役兼常務執行役員技術本部・製造本部・認定事業室管掌、品質保証部・検査部担当、NFSエンジニアリング本部長、横浜事業所長
				2013年4月	当社取締役兼常務執行役員品質保証部・検査部・購買部・認定事業室・サービス部・システムエンニアリング部・製造部・研究開発部・技術部・生産技術部担当、横浜事業所長
				2014年6月	当社取締役兼常務執行役員営業企画管理部・東日本営業部・西日本営業部・国際営業部・プラント営業部・サービス部・システムエンジニアリング部担当、中国事業推進室長
				2015年4月	当社取締役兼常務執行役員東日本営業部・西日本営業部・国際営業部・プラント営業部・サービス部・システムエンジニアリング部担当、中国事業推進室長
				2015年6月	当社取締役兼常務執行役員管理部・東日本営業部・西日本営業部・国際営業部・プラント営業部・サービス部・システムエンジニアリング部担当、中国事業推進室長(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有 株式数 (株)
取締役	執行役員 マーケティング部門部長	山 路 隆 夫	1950年9月8日生	1974年3月	当社入社	(注)4	32,300
				2005年3月	当社国内営業部長、大阪営業所長
				2007年4月	当社国内営業部長、商品企画部門部長、大阪営業所長
				2008年4月	当社環境エネルギー営業部門部長
				2008年6月	当社執行役員営業本部部長、環境エネルギー営業部門部長
				2008年9月	当社執行役員営業本部部長、環境エネルギー営業部門部長、中部営業所長
				2009年10月	当社執行役員国内営業部門部長
				2011年6月	当社取締役兼執行役員営業本部長、国内営業部門部長
				2011年10月	当社取締役兼執行役員商品企画部・新事業推進部担当、営業本部長、国内営業部門部長
				2012年4月	当社取締役兼執行役員商品企画部担当、営業本部長、国内営業部門部長
				2013年4月	当社取締役兼執行役員営業企画管理部・東日本営業部・西日本営業部・国際営業部・プラント営業部担当、マーケティング部門部長
				2014年6月	当社取締役兼執行役員マーケティング部門部長(現任)
取締役	執行役員 情報システム室・品質保証部・資材部・認定事業室・製造部・研究開発部・技術部・生産技術部担当 横浜事業所長 検査部門部長	小 野 治	1952年9月4日生	1976年3月	当社入社	(注)4	20,700
				2005年3月	当社品質保証部門部長、認定事業室長
				2009年10月	当社品質保証部門部長
				2010年10月	当社品質保証部門部長、技術部門部長、認定事業室長
				2011年6月	当社執行役員横浜事業所副事業所長、製造本部長、認定事業室長
				2013年4月	当社執行役員横浜事業所副事業所長、検査部門部長
				2013年6月	当社取締役兼執行役員購買部・認定事業室・製造部担当、横浜事業所長、検査部門部長
				2014年6月	当社取締役兼執行役員品質保証部・購買部・認定事業室・製造部・研究開発部・技術部・生産技術部担当、横浜事業所長、検査部門部長
				2015年4月	当社取締役兼執行役員品質保証部・資材部・認定事業室・製造部・研究開発部・技術部・生産技術部担当、横浜事業所長、検査部門部長
				2015年6月	当社取締役兼執行役員情報システム室・品質保証部・資材部・認定事業室・製造部・研究開発部・技術部・生産技術部担当・横浜事業所長・検査部門部長(現任)
取締役		加 瀨 豊	1972年5月17日生	1996年10月	監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入所	(注)4	0
				2000年4月	公認会計士登録
				2006年6月	監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)退所
				2006年7月	加瀨公認会計士事務所開設(現任)
				2015年6月	当社取締役(現任)
常勤監査役		石 田 愼	1947年1月8日生	1969年3月	当社入社	(注)5	36,300
				2002年4月	当社管理部部長
				2008年1月	当社退社
				2008年3月	OVAL TAIWAN CO.,LTD.監査役
				2008年6月	当社常勤監査役(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有 株式数 (株)
常勤監査役		近 藤 利 明	1952年4月27日生	1976年7月	安田生命保険(相)(現明治安田生命保険(相))入社	(注)5	700
				1986年4月	同社町田支社厚木第一営業所長
				1993年4月	同社梅田支社直轄営業部長
				1997年4月	同社仙台支社仙台東統括営業部長
				2000年4月	同社盛岡支社長
				2003年4月	同社千葉南支社長
				2007年4月	明治安田生命保険(相)理事・岩手南支社長
				2010年4月	明治安田ビルマネジメント㈱専務取締役
				2012年4月	エムワイ総合企画㈱代表取締役社長
				2014年4月	同社退社
				2014年6月	当社常勤監査役(現任)
監査役		池 田 力	1949年8月28日生	1973年4月	㈱富士銀行(現㈱みずほ銀行)入行	(注)5	6,300
				1995年5月	同行本八幡支店長
				2002年4月	㈱みずほ銀行執行役員支店業務第 四部長
				2003年4月	同行理事
				2003年6月	エス・バイ・エル㈱常務取締役兼常務執行役員
				2004年6月	同社専務取締役兼専務執行役員
				2005年6月	同社代表取締役専務兼専務執行役員
				2006年10月	同社代表取締役副社長
				2008年3月	同社退社
				2008年6月	沖電線㈱常勤監査役
				2008年6月	当社監査役(現任)
				2011年3月	日本上下水道設計㈱(現㈱NJS)監査役(現任)
				2014年3月	東京建物不動産販売㈱監査役(現任)
計							284,100

(注) 1 取締役 加瀨豊は、「社外取締役」であります。
2 監査役 近藤利明、池田力は、「社外監査役」であります。
3 当社では、経営組織の効率化を図るため、執行役員制度を導入しております。
執行役員は8名で、取締役兼執行役員3名及び執行役員技術部門部長 浅沼良夫、執行役員国際営業部門部長,中国事業推進室部長,オーバル北京事務所長 木部光夫、執行役員管理部門部長,経営企画室長 池田國高、執行役員プラント営業部門部長 加藤芳樹、執行役員西日本営業部門部長 大橋秀二郎の5名で構成しております。
4 取締役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役 石田愼及び池田力の任期は、2012年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであり、監査役 近藤利明の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 所有株式数には、株式累積投資による取得持株数を含めた実質持株数を記載しております。なお、2015年4月1日以降の株式累積投資による取得株式数は、提出日(2015年6月25日)現在確認できないため、2015年3月31日現在の実質持株数を記載しております。