有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10057BE
セイコーグループ株式会社 沿革 (2015年3月期)
1881年(1881年)12月 | 創業。 |
1892年(1892年)3月 | 時計製造工場精工舎設立。時計製造開始。 |
1917年(1917年)10月 | 会社組織に改め資本金500万円の株式会社服部時計店となる。 |
1932年(1932年)6月 | 東京銀座に本社社屋完成。 |
1937年(1937年)9月 | 工場精工舎のウオッチ部門が分離独立し、株式会社第二精工舎(現在のセイコーインスツル株式会社)となる。 |
1947年(1947年)4月 | 小売部門を分離し、株式会社和光設立。 |
1949年(1949年)5月 | 東京証券取引所上場。 |
1959年(1959年)5月 | 株式会社第二精工舎の諏訪工場が分離独立し、株式会社諏訪精工舎(現在のセイコーエプソン株式会社)となる。 |
1964年(1964年)10月 | 東京オリンピックの公式計時担当。 |
1968年(1968年)11月 | HATTORI (H.K.) LTD.(現在のSEIKO Hong Kong Ltd.)を香港に設立。 |
1969年(1969年)12月 | 世界初の水晶発振式(クオーツ)腕時計発売。 |
1970年(1970年)5月 | SEIKO TIME CORPORATION(現在のSEIKO Corporation of America)をアメリカに設立。 |
1970年(1970年)11月 | 工場精工舎を分離し、株式会社精工舎設立。 |
1971年(1971年)11月 | SEIKO TIME (U.K.) LTD.(現在のSEIKO U.K. Limited)をイギリスに設立。 |
1972年(1972年)2月 | 札幌オリンピックの公式計時担当。 |
1983年(1983年)8月 | 社名を株式会社服部セイコーとする。 |
1988年(1988年)4月 | 世界初の自動巻発電クオーツウオッチ(現在のKINETIC)発売。 |
1988年(1988年)6月 | SEIKOSHA (THAILAND) CO.,LTD.(現在のSEIKO Precision (Thailand) Co.,Ltd.)をタイに設立。 |
1992年(1992年)7月 | バルセロナオリンピックの公式計時担当。 |
1994年(1994年)2月 | リレハンメルオリンピックの公式計時担当。 |
1996年(1996年)1月 | セイコークロック株式会社、セイコープレシジョン株式会社を設立し、同年3月それぞれが株式会社精工舎より営業譲受。 |
同 | 株式会社セイコーオプティカルプロダクツ(現在のセイコーオプティカルプロダクツ株式会社)を設立し、眼鏡事業を分社。 |
1997年(1997年)7月 | 社名をセイコー株式会社とする。 |
1998年(1998年)2月 | 長野オリンピックの公式計時担当。 |
1999年(1999年)11月 | 米国ワシントンDCのスミソニアン博物館に世界初のクオーツ腕時計“セイコークオーツアストロン”のムーブメントのレプリカが展示される。 |
1999年(1999年)12月 | 機械式とクオーツの融合を実現した世界初の駆動機構(スプリングドライブ)腕時計発売。 |
2001年(2001年)7月 | セイコーウオッチ株式会社を設立し、ウオッチ事業を分社。持株会社となる。 |
2002年(2002年)2月 | ソルトレークオリンピックの公式計時担当。 |
2004年(2004年)11月 | 世界初のクオーツ腕時計“セイコークオーツアストロン”がIEEE(電気・電子学会)マイルストーン賞を受賞。 |
2007年(2007年)7月 | 社名をセイコーホールディングス株式会社とする。 |
2009年(2009年)10月 | セイコーインスツル株式会社を経営統合。 |
2012年(2012年)9月 | 世界初のGPSソーラーウオッチ発売。 |
2014年(2014年)11月 | “「グランドセイコー」メカニカルハイビート36000GMT限定モデル”がジュネーブ時計グランプリ プティット・エギュイーユ部門賞を受賞。 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02280] S10057BE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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