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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S1004XHY

有価証券報告書抜粋 リズム株式会社 沿革 (2015年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期

1950年11月会社設立 本社:東京都港区 工場:埼玉県北葛飾郡庄和町(現春日部市)
1953年3月シチズン時計株式会社、シチズン商事株式会社と技術・販売・資本提携
1955年8月本社を東京都台東区に移転
1961年4月当社、龍水社、シチズン時計株式会社、シチズン商事株式会社の共同出資により、龍水時計株式会社(長野県上伊那郡箕輪町)を設立
1963年8月東京証券取引所第二部市場へ株式上場
1965年4月益子工場(栃木県芳賀郡益子町)を新設
1969年9月シチズン時計株式会社と商標の相互使用に関する基本契約を締結
1970年4月会津工場(福島県会津若松市)を新設(現東北リズム株式会社・現連結子会社)
1972年2月東京証券取引所第一部市場へ指定替え
1973年4月龍水時計株式会社を合併(当社竜水工場・長野リズム株式会社を経て、当社へ統合)
世界初4メガヘルツ級の水晶ムーブメントを開発
1977年10月リズム工機株式会社(福島県会津若松市)を設立
(現東北リズム株式会社・現連結子会社)
1977年11月茨城リズム株式会社(茨城県真壁郡関城町(現筑西市))を設立(当社へ統合)
1978年4月リズムサービス株式会社(茨城県真壁郡関城町(現筑西市))を設立(現連結子会社)
1982年11月デミング賞実施賞を受賞
1989年4月米国にRHYTHM U.S.A.,INC.を設立(現連結子会社)
1990年2月香港にRHYWACO(H.K.)CO.,LTD.を設立(現連結子会社)
1992年3月香港にRHYTHM INDUSTRIAL(H.K.)LTD.を設立(現連結子会社)
1994年12月香港にRHYTHM PRECISION(H.K.)LTD.を設立(2012年7月清算)
香港にRHYKA VACUUM PLATING(H.K.)LTD.を設立(RHYTHM INDUSTRIAL(H.K.)LTD.へ統合)
1995年4月電子機器事業部でISO9002認証を取得
1997年9月本社を東京都墨田区に移転
1999年11月当社会津工場を東北リズム株式会社へ統合、当社竜水工場を長野リズム株式会社へ統合
2000年12月茨城リズム株式会社でISO9002認証を取得
2001年9月リズムサービス株式会社でISO9001認証を取得
2002年6月電子事業部でISO9001認証を取得
2003年1月東北リズム株式会社でISO9001認証を取得
2003年12月東北リズム株式会社でISO14001認証を取得
本社を埼玉県さいたま市に移転
2003年12月RHYTHM INDUSTRIAL(H.K.)LTD.でISO9001認証を取得
2004年3月電子事業部益子事業所でISO14001認証を取得
2005年1月本社・時計事業部でISO9001認証を取得
2005年7月当社子会社 中国工場統合新設・稼動




2005年8月ベトナムにRHYTHM PRECISION VIETNAM CO.,LTD.を設立(現連結子会社)
クロック初のエコマーク取得商品発売
2007年3月長野リズム株式会社を解散し、同社の事業を当社へ統合
2008年5月茨城リズム株式会社を解散し、同社の事業を当社へ統合
2009年8月RHYTHM PRECISION VIETNAM CO.,LTD.でISO9001認証、ISO14001認証を取得
2010年4月クロック初のグリーン購入法適合商品として認定を受ける
2011年1月中国にRHYTHM INDUSTRIAL(DONG GUAN)LTD.を設立(現連結子会社)
2011年8月協伸工業株式会社(2013年1月リズム協伸株式会社に名称変更)の株式取得により同社及びその子会社KYOSHIN VIETNAM CO.,LTD.・KYOSHIN INDUSTRY ASIA PTE LTD.を子会社化(現連結子会社)
2012年9月ベトナムにRHYTHM KYOSHIN HANOI CO.,LTDを設立(現連結子会社)
2013年7月PT UMEDA KOGYO INDONESIA(2014年6月1日PT.RHYTHM KYOSHIN INDONESIAに名称変更)の株式取得により同社を子会社化(現連結子会社)




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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02294] S1004XHY)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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