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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1006MW7

有価証券報告書抜粋 株式会社fantasista 役員の状況 (2015年9月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性7名 女性1名 (役員のうち女性の比率12.5%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
金 井 壮1966年8月16日生1989年4月藤和不動産株式会社入社(注)3
1998年4月

パシフィックマネジメント株式会社(現 パシフィックホールディングス株式会社)入社
2002年6月同社取締役
2005年12月同社取締役執行役員常務
2008年2月
パシフィックインベストメント株式会社取締役
2009年5月
ソーシャルキャピタルリアルティ株式会社設立 代表取締役
2013年12月当社代表取締役(現任)
2014年1月南野建設株式会社取締役(現任)
2014年2月
株式会社ワシントン代表取締役
(現任)
2015年5月
株式会社A.Cインターナショナル代表取締役(現任)
取締役欧 陽 楽 耕1962年4月17日生1996年5月
株式会社アクティブ・シネ・クラブ入社(注)3
1998年12月
株式会社ラクラクコミュニケーションズ入社
2006年6月同社取締役
2014年10月



当社入社
創進国際投資有限公司董事長
(現任)
創進国際投資(中国)有限公司董事長(現任)
2014年12月当社取締役(現任)
取締役和 田 智 也1972年12月14日生1993年4月小倉会計事務所入所(注)3
1994年4月藤川税務会計事務所入所(現任)
2013年12月当社取締役(現任)
2014年1月南野建設株式会社取締役(現任)
取締役上 杉 瑠衣子1977年11月11日生2000年4月株式会社白魂東京入社(注)3
2000年4月同社取締役(現任)
2013年12月当社取締役(現任)
取締役加 藤 正 憲1971年2月15日生1995年10月
太田昭和監査法人(現 新日本有限責任監査法人)入所(注)3
2002年4月公認会計士登録
2003年2月株式会社KPMG FAS入社
2012年10月
加藤公認会計士事務所を設立 代表に就任(現任)
2013年12月当社取締役(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役
(常勤監査等委員)
松 嶋 紀 元1942年2月11日生1962年4月株式会社東京スポーツ新聞社入社(注)4
1997年4月株式会社啓徳社入社
1999年8月
株式会社内外タイムス社入社専務取締役
2003年1月同社代表取締役
2013年12月当社監査役
2015年12月当社取締役(常勤監査等委員)
(現任)
取締役
(監査等委員)
有 田 稔1959年12月18日生1980年4月株式会社コルグ電子入社(注)4
1983年8月株式会社オッティ設立、取締役
1985年10月日新産業株式会社入社
1986年5月株式会社A&A入社
1992年8月同社ロサンゼルス支部代表
2004年3月株式会社武蔵野入社
2008年1月株式会社Jカンパニー入社
(現任)
2013年12月当社監査役
2015年12月当社取締役(監査等委員)
(現任)
取締役
(監査等委員)
王 光 慶1976年7月12日生1996年7月
福清市宏宇不動産開発有限公司入社(注)4
2009年11月
株式会社Jカンパニー入社
(現任)
2014年12月当社取締役
2015年12月
当社取締役(監査等委員)
(現任)


(注) 1.2015年12月25日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付にて監査等委員会設置会社に移行しております。
2.有田稔及び王光慶は、社外取締役であります。
3.2015年12月25日開催の定時株主総会終結の時から、1年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
4.2015年12月25日開催の定時株主総会終結の時から、2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00263] S1006MW7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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