有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1005836
フクダ電子株式会社 役員の状況 (2015年3月期)
男性10名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
(注)1.取締役 杉山昌明氏は、「社外取締役」であります。
2.監査役 芝昭彦氏及び岡野照久氏は、「社外監査役」であります。
3.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2012年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.当社は、社外取締役杉山昌明氏を東京証券取引所に対し、独立役員として届け出ております。
7.当社は、社外監査役芝昭彦氏及び岡野照久氏を東京証券取引所に対し、独立役員として届け出ております。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役会長 (代表取締役) | 福田 孝太郎 | 1945年6月27日生 | 1968年4月 | 当社入社 | (注3) | 531 | |
1973年6月 | 当社取締役就任 | ||||||
1978年1月 | 当社専務取締役就任 | ||||||
1985年8月 | 当社代表取締役社長就任 | ||||||
2012年6月 | 当社代表取締役会長就任(現) | ||||||
取締役社長 (代表取締役) | 白井 大治郎 | 1951年11月6日生 | 1980年4月 | 当社入社 | (注3) | 4 | |
1997年4月 | フクダ電子西関東販売株式会社代表取締役就任 | ||||||
2006年4月 | 当社執行役員就任 | ||||||
2007年4月 | 当社社長室経営企画部長 | ||||||
2007年6月 | 当社取締役就任 | ||||||
2008年6月 | 当社常務取締役就任 | ||||||
2012年6月 | 当社代表取締役社長就任(現) | ||||||
専務取締役 | 開発本部長 | 坪根 泉 | 1956年10月16日生 | 1998年8月 | 当社入社 超音波事業部部長 | (注3) | 4 |
2003年10月 | 当社執行役員就任 | ||||||
2005年5月 | KONTRON MEDICAL AG代表取締役就任(2007年5月FUKUDA DENSHI Switzerland AGに商号変更) | ||||||
2007年4月 | 当社開発本部副本部長 | ||||||
2007年6月 2009年4月 | 当社取締役就任 フクダ電子ファインテック仙台株式会社代表取締役就任(現)(2012年6月株式会社フクダ電子多賀城研究所から商号変更) | ||||||
2010年4月 | 当社開発本部長(現) | ||||||
2010年7月 | 当社常務取締役就任 | ||||||
2012年6月 | 当社専務取締役就任(現) | ||||||
2012年6月 | 当社国際営業担当(現) | ||||||
取締役 | 開発副本部長・品質保証本部長 | 白川 修 | 1951年5月6日生 | 1976年4月 | 当社入社 | (注3) | 2 |
2002年6月 | 当社取締役就任(現) | ||||||
2003年12月 | 当社開発副本部長 | ||||||
2005年4月 | 当社品質保証本部長 | ||||||
2008年4月 | 当社開発副本部長(現) | ||||||
2014年6月 | 当社品質保証担当 | ||||||
2015年4月 | 当社品質保証本部長(現) | ||||||
取締役 | 社長室経営システム部長 | 福田 修一 | 1955年3月28日生 | 1978年7月 | 当社入社 | (注3) | 119 |
2003年12月 | 当社社長室関連会社管理部長 | ||||||
2006年4月 | フクダ電子四国販売株式会社代表取締役就任 | ||||||
2008年4月 | 当社執行役員就任 | ||||||
2008年4月 | 当社経理部長 | ||||||
2008年6月 | 当社取締役就任(現) | ||||||
2010年4月 | 当社社長室経営システム部長(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 杉山 昌明 | 1947年4月14日生 | 1972年11月 | ピート・マーウィック・ミッチェル会計士事務所入所 | (注3) | - | |
1974年5月 | 芹沢政光公認会計士事務所入所 | ||||||
1976年9月 | 公認会計士登録 | ||||||
1977年1月 | 税理士登録 | ||||||
1977年1月 | 杉山昌明税理士事務所開設(現) | ||||||
1987年8月 | 監査法人朝日新和会計社(現 有限責任 あずさ監査法人)社員 | ||||||
1997年8月 | 同監査法人代表社員 | ||||||
2006年6月 | 同監査法人監事会議長 | ||||||
2009年6月 | 同監査法人退社 | ||||||
2009年7月 | 公認会計士杉山昌明事務所開設(現) | ||||||
2014年5月 | 株式会社TSIホールディングス社外監査役(現) | ||||||
2014年6月 | 当社取締役就任(現) | ||||||
常勤監査役 | 藤原 潤三 | 1944年11月14日生 | 1968年3月 | 当社入社 | (注4) | 13 | |
2003年6月 | 当社取締役就任 | ||||||
2003年12月 | 当社社長室長 | ||||||
2005年6月 | 当社常務取締役就任 | ||||||
2007年6月 | 当社専務取締役就任 | ||||||
2014年6月 | 当社専務取締役退任 | ||||||
2014年6月 | 当社顧問 | ||||||
2015年6月 | 当社監査役就任(現) | ||||||
監査役 | 芝 昭彦 | 1967年3月30日生 | 1991年4月 | 警察庁入庁 | (注5) | - | |
1993年1月 | 警察大学校助教授 | ||||||
1996年5月 | 米国イェール大学経営大学院修士課程修了(経営学修士) | ||||||
1996年7月 | 神奈川県警察本部警備部外事課長 | ||||||
1998年7月 | 警察庁警備局外事課課長補佐 | ||||||
2004年10月 | 国広総合法律事務所入所・第二東京弁護士会弁護士登録(現) | ||||||
2007年6月 | 当社補欠監査役就任 | ||||||
2010年4月 | 芝経営法律事務所代表(現) | ||||||
2010年5月 | 当社監査役就任(現) | ||||||
2010年6月 | 株式会社プリンスホテル社外監査役(現) | ||||||
2010年6月 | 株式会社ベリサーブ社外取締役(現) | ||||||
2011年6月 | 岡本硝子株式会社監査役(現) | ||||||
2013年6月 | 空港施設株式会社社外監査役(現) | ||||||
2013年12月 | 株式会社みんなのウェディング社外取締役(現) | ||||||
2015年6月 | 日本ハム株式会社社外監査役(現) | ||||||
監査役 | 鈴木 勇 | 1942年9月22日生 | 1968年11月 | 当社入社 | (注4) | 1 | |
1990年8月 | 当社開発本部長代理 | ||||||
1991年3月 | 当社取締役就任 | ||||||
2005年6月 | 当社取締役退任 | ||||||
2011年6月 | 当社監査役就任(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
監査役 | 岡野 照久 | 1945年10月30日生 | 1969年4月 | 株式会社東京都民銀行入行 | (注5) | - | |
1991年1月 | 同行ニューヨーク支店長就任 | ||||||
1993年10月 | 同行銀座支店長就任 | ||||||
1996年4月 | 同行御徒町支店長就任 | ||||||
2001年6月 | 同行執行役員外為業務部長就任 | ||||||
2002年6月 | とみんリース株式会社常務取締役 | ||||||
2006年6月 | 同社監査役 | ||||||
2007年2月 | ユニオンツール株式会社社外監査役 | ||||||
2012年2月 | 同社社外監査役退任 | ||||||
2012年6月 | 当社監査役就任(現) | ||||||
計 | 676 |
2.監査役 芝昭彦氏及び岡野照久氏は、「社外監査役」であります。
3.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2012年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.当社は、社外取締役杉山昌明氏を東京証券取引所に対し、独立役員として届け出ております。
7.当社は、社外監査役芝昭彦氏及び岡野照久氏を東京証券取引所に対し、独立役員として届け出ております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02304] S1005836)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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