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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1005SSV

有価証券報告書抜粋 シグマ光機株式会社 役員の状況 (2015年5月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性9名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役会長森 昤二1943年1月26日生
1973年3月森特殊研磨開業
1977年4月当社設立 取締役
1989年10月当社専務取締役
1995年12月上海西格瑪光机有限公司董事長
1999年4月OptoSigma Corporation社長
2003年8月当社海外事業統括
2005年9月当社海外事業統括・光学素子担当
OptoSigma Corporation会長
2006年8月当社代表取締役社長
2014年8月当社代表取締役会長(現任)
(注)3720
代表取締役社長近藤 洋介1963年4月2日生
1991年4月当社入社
1998年5月タックコート㈱取締役
2000年4月当社光学素子事業部長
2002年6月当社営業本部長
2002年8月当社取締役
2006年9月当社常務取締役
2011年8月
2012年12月
2013年4月
2013年8月
当社専務取締役
当社開発部担当
OptoSigma Corporation会長(現任)
当社代表取締役専務
2013年12月当社生産本部・営業本部・開発部担当
2014年8月当社代表取締役社長(現任)
(注)353
取締役管理本部長菊池 健夫1950年12月18日生
1973年4月日本生命保険(相)入社
2000年3月同社調査部担当部長
2001年8月当社取締役(現任)
管理本部長(現任)
(注)314
取締役生産本部長
兼 日高工場長
中村 良二1962年8月10日生
1988年9月当社入社
2008年6月当社基本機器部長
2010年6月当社光学機器製品本部副本部長兼光学基本機器部長兼能登工場長
2012年9月当社執行役員
2013年12月当社生産本部長
2014年5月当社生産本部長兼日高工場長(現任)
2014年8月当社取締役(現任)
(注)38
取締役大野 昭夫1934年1月17日生

1959年4月日興證券㈱入社
1985年12月同社取締役企業本部長
1988年9月日興キャピタル㈱ 専務取締役
1995年6月同社顧問
1997年6月
2015年8月
当社常勤監査役
当社取締役(現任)
(注)315
取締役小林 祐二1955年2月3日生
1981年1月浜松ホトニクス㈱入社
2004年10月同社電子管事業部第5製造部第9部門長
2010年10月同社電子管事業部電子管技術部長(現任)
2011年12月
2013年8月
同社理事(現任)
当社取締役(現任)
(注)3-
常勤監査役山口 秀一1942年9月30日生
1989年11月当社入社
当社技術部部長
1999年6月当社取締役
2006年9月当社光学素子本部長
2007年8月当社システム製品本部長兼本社工場長
2008年12月当社光学素子製品本部長兼本社工場長
2011年6月当社経営企画室長
2014年8月当社常勤監査役(現任)
(注)423


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
監査役大野 隆久1959年2月9日生
1984年4月浜松ホトニクス㈱入社
2004年10月同社管理部主任部員
2006年8月当社監査役(現任)
2008年10月浜松ホトニクス㈱管理部管理グループ長(現任)
(注)4-
監査役野﨑 昭司1942年3月30日生
1970年12月野﨑税務会計事務所開業(現任)
1997年6月当社監査役(現任)
(注)58
843
(注)1.取締役大野昭夫、小林祐二の両名は、社外取締役であります。
2.監査役大野隆久、野﨑昭司の両名は、社外監査役であります。
3.2015年8月27日開催の定時株主総会の終結の時から1年間。
4.2014年8月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。
5.2015年8月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02323] S1005SSV)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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