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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004FYF

有価証券報告書抜粋 株式会社ナカニシ 役員の状況 (2014年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
中 西 英 一1964年8月11日生1990年7月当社 入社(注)4938
1993年10月当社 取締役副社長
1994年7月NSK-AMERICA CORP.社長(現任)
2000年5月当社 代表取締役社長(現任)
2003年3月

2004年11月
NSK EUROPE GmbH代表取締役社長(現任)
NSK EURO HOLDINGS S.A.代表取締役社長(現任)
2005年6月NSK FRANCE S.A.S.会長(現任)
2006年8月NSK OCEANIA PTY.LTD.社長(現任)
2007年1月NSK UNITED KINGDOM LTD代表取締役社長(現任)
2008年1月NSK-NAKANISHI DENTAL SPAIN S.A.代表取締役社長(現任)
2009年8月上海弩速克国際貿易有限公司 董事長(現任)
代表取締役
副社長
中 西 賢 介1965年11月26日生1994年2月当社 入社(注)4935
1994年4月当社 専務取締役
2002年7月

2004年11月
NSK-AMERICA CORP.副社長(現任)
NSK EURO HOLDINGS S.A.取締役(現任)
2010年3月当社 代表取締役副社長(現任)
2010年7月NSK PRECISION Co.,LTD取締役社長(現任)
専務取締役尾 上 俊 治1949年8月8日生2001年6月松下寿電子工業株式会社(現パナソニックヘルスケア株式会社) 取締役事業部長(注)43
2004年6月パナソニック四国エレクトロニクス株式会社(現パナソニックヘルスケア株式会社)常務取締役
2006年6月同社 専務取締役
2010年3月当社 顧問
2014年3月当社 専務取締役(現任)
取締役野 長 瀬 裕 二1961年6月24日生2005年9月国立大学法人山形大学大学院理工学部研究科教授(現任)(注)4-
2009年3月当社 監査役
2014年3月当社 取締役(現任)
監査役
常勤
豊 玉 英 樹1950年6月1日生1986年10月スタンレー電気株式会社 入社(注)5-
1997年7月同社 取締役研究開発本部長、知的財産担当
2005年7月同社 執行役員、研究・開発担当、知的財産担当
2012年7月同社 事業顧問(現任)
2013年3月当社 監査役(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役
非常勤
染 宮 守1955年12月6日生1990年12月栃木監査法人 代表社員(現任)(注)6-
1999年3月有限会社染宮経理事務所代表取締役社長(現任)
2012年3月当社 監査役(現任)
監査役
非常勤
澤 田 雄 二1967年2月3日生1996年4月弁護士登録(注)7-
1996年4月坂東司朗法律事務所(東京弁護士会・現 坂東総合法律事務所)入所
1999年6月澤田利夫法律事務所(栃木県弁護士会・現 澤田総合法律事務所)入所
2003年4月栃木県弁護士会副会長
2009年1月宇都宮中央法律事務所新設代表(現任)
2010年4月栃木県弁護士会業務改革委員会委員長(現任)
2011年7月弁理士登録
2013年12月宇都宮市情報公開審査会会長(現任)
2014年3月当社 監査役(現任)
1,877
(注)1 取締役社長 中西英一と取締役副社長 中西賢介は、兄弟であります。
2 取締役 野長瀬裕二は、「社外取締役」であります。
3 監査役 豊玉英樹及び染宮守並びに澤田雄二は、「社外監査役」であります。
4 任期は、2013年12月期に係る定時株主総会終結の時から2015年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 任期は、2012年12月期に係る定時株主総会終結の時から2016年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 任期は、2011年12月期に係る定時株主総会終結の時から2015年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 任期は、2013年12月期に係る定時株主総会終結の時から2017年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02331] S1004FYF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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