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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10058YU

有価証券報告書抜粋 タカラスタンダード株式会社 研究開発活動 (2015年3月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループは住宅関連機器の総合メーカーとして、多様化する顧客のニーズを的確に捉えた商品を開発するため、当社グループ間での連携を強化しながら研究開発に取り組んでおります。また、一方では基礎的研究にも力を注ぎ、長期的な研究開発にも取り組んでおります。
当連結会計年度は、消費増税前の駆け込み需要の反動減や建築費の高騰などの影響により、新設住宅着工戸数が減少し、またリフォーム需要が低調に推移するなど、厳しい状況が続きました。このような状況の下、当社グループにおきましては各商品群で積極的な新商品開発を行うとともに、独自のホーロー技術を核とした高付加価値商品の開発を通じて商品力の強化を図ってまいりました。

厨房部門におきましては、当社の特長商品であるホーローシステムキッチンを中心に商品力強化を実施しております。高級シリーズの「レミュー」においては、豊富なオプションで機能的なユーティリティーシンクに加え、3層の立体的なシンクで『洗う』+『調理する』+『片付ける』を効率的に行えるユーティリティーシンクEを新発売いたしました。デザイン面では、扉カラーに年月を経た風合いを持つヴィンテージ調やスタイリッシュな印象のヘアライン調を追加し、レンジフードやシステム昇降ラック「アイラック」においても吊戸棚と一体感のあるカラー対応を図りました。また、ボリュームゾーンである中級シリーズ「エマージュ」・「リテラ」においても、扉モジュール変更及び扉カラー見直しによる意匠性向上を図りました。さらに、ホーロー素材に柄を直接吹きつけるインクジェット印刷技術を開発し、大理石柄や木目柄等のリアルな質感を再現したホーロークリーンキッチンパネルHD(高精細)タイプを新発売いたしました。

洗面部門におきましては、スリムでワイドなLED照明を装備したミラーキャビネット「スタイリッシュ3面鏡」を新発売し、好評を博しております。また、ホームビルダー向け商品として、既存の木製洗面化粧台「エリシオ」に加えて、ホーロー洗面化粧台「ドレシオ」を新発売し、ラインアップの充実を図りました。さらに、標準的な1坪の洗面所に納まる間口サイズの商品を設定し、リフォーム対応力を強化しております。

浴槽部門におきましては、当社の特長であるホーロークリーン浴室パネルに、高級感のある大理石柄「プレミアムクラス」を設定し、好評な木目柄においてもバリエーションを増やすことで商品力強化を図りました。また、浴室照明では、全シリーズにおいてLED照明を標準仕様とし、さらなるエコ化の推進を図っております。ホームビルダー向け商品としては、当社独自の耐震性やホーロークリーン浴室パネル等の特長を備えるとともに、トータルデザインの向上やユニットサイズ縮小による都市圏への対応力も強化したシステムバス「リラクシア」を新発売いたしました。さらに、集合住宅向け商品の強化として、システムバス「伸びの美浴室」の高品位人造大理石浴槽を直線と曲線を織り交ぜたシャープなデザインに一新し、当社独自の「ぴったりサイズシステムバス」の対応範囲も拡大いたしました。

衛生部門におきましては、タンクや配管などがキャビネットに隠れた収納一体型トイレ「Cシリーズ」をモデルチェンジしデザイン性・清掃性を向上させました。また、他社便器とも組合せ可能なフリータイプのホーロークリーントイレパネル(フロア用)を新発売し、当社製品の拡販を図っております。

当社グループ独自のホーロー技術開発につきましては、上記のように種々の商品で展開を行っておりますが、今後とも当社グループの最重要中核技術として引き続き基礎研究から応用技術開発まで鋭意努力し、その成果を順次新規商品に展開していく所存であります。
当連結会計年度において支出した研究開発費の総額は11億8千2百万円であります。

(注) 当社グループは、「住宅設備関連事業」のみの単一セグメントでありますが、研究開発活動の状況は製品部門別に記載しております。なお、研究開発費は製品部門別に関連付けて区分することが困難なため、総額にて記載しております。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02373] S10058YU)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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