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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004EPL

有価証券報告書抜粋 株式会社ノーリツ 研究開発活動 (2014年12月期)


経営上の重要な契約等メニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社グループは、お客さまに当社製品を安心して使っていただくために、各分野にわたって研究開発に取り組み、最先端技術を駆使しながら熱源機器の多機能化、対環境性能の向上等の更なる改善を推進し、先端技術分野で今後の事業の中心となる製品の研究開発を進めております。
現在の研究開発は、当社において温水空調分野、住設システム分野、新エネルギー分野、㈱ハーマンにおいて厨房分野を中心に推進しております。
当連結会計年度における研究開発費の総額は60億89百万円であり、そのほとんどが国内事業セグメントにおけるものであるため、製品分野別に記載しております。
(温水空調分野)
本格的な環境問題への関心の高まり、そして国のエネルギー政策を背景に、高効率給湯器やコジェネレーションシステムなど新商材の新技術に注力してまいりました。まず、家庭用の高効率ガス給湯器「エコジョーズ」ではガス温水暖房付きふろ給湯器「GTH-C2449シリーズ」を開発・発売しました。ガス温水暖房付きふろ給湯器の「エコジョーズ」としては、業界最小・業界最薄・業界最軽量(2014年1月対外公表時点)で、従来品よりも4kg軽量化することで施工スペースが狭い取替え現場などでの施工性を向上させました。そして操作性、視認性、デザイン性が評価され、「2013年グッドデザイン賞」を受賞した新リモコン「RC-D100(E)シリーズ」を搭載しております。業務用エコジョーズでは、小型のガス業務用給湯器「GQ-2434WZ-Cシリーズ」を発売しました。当社としては初めて20号、24号を開発したことで、これまで発売している50号、32号と合わせてラインナップを強化し、ファミリーレストランや飲食店といった小規模業務用施設での採用を働きかけます。
高効率石油ふろ給湯機「エコフィール」では、業界最小、業界最軽量(2014年7月7日対外公表時点)の「OTQ-C4704Yシリーズ」を開発、発売しました。従来品よりも4.5kg軽量化し、体積を13%低減させたことで配送、搬入もしやすく施工性も向上させました。
ガスファンヒーターは空気清浄機能にパナソニック㈱製「ナノイー」を搭載した「GFH‐4003D」を開発、発売しました。直線を基調としたスタイリッシュなデザインに一新したことなどが評価され「2014年度グッドデザイン賞」を受賞しました。
温水空調分野における研究開発費は31億28百万円であります。
(住設システム分野)
システムキッチン、システムバスでは2015年新発売に向けた新製品開発を進めてまいりました。洗面化粧台では高級感あるスタイリッシュは陶器製ボウルを採用した「シャンピーヌ」をフルモデルチェンジして発売しました。
住設システム分野における研究開発費は1億44百万円であります。
(厨房分野)
次世代のガスビルトインコンロ「スマートコンロ」を大阪瓦斯㈱と共同開発しました。ガラス天板に載ったマグネット式のノブ(円盤状のスイッチ)を指先で軽くタッチ・スライド・回転させて点火・消火・火力調節・タイマー設定などを行う、「ツイストスイッチ」を業界で初めて採用しました。またグリルは焼き網のない新開発の「マルチグリル」を搭載し、温度センサー付きバーナーを業界で初めて下火用に取り付け、2種類の付属プレートを使い分けることで、オーブン料理や煮物、蒸し物などの多彩な調理を可能にしました。
ガスコンロとしては業界初のスマートフォン連動機能を実現しました。スマートフォンで、コンロの設定温度やタイマーの残り時間などの状態をリアルタイムで確認できます。専用アプリをダウンロードしてレシピを閲覧したり、レシピと連動した調理モードの設定や、細やかなタイマー設定ができます。「スマートコンロ」は、従来のガスコンロと比較してデザイン性、操作性を大きく変更した点が評価され、「2014年度グッドデザイン賞」を受賞しました。
厨房分野における研究開発費は4億88百万円であります。
(新エネルギー分野)
太陽光発電システムでは高出力モジュールおよび自社設計パワーコンディショナーの開発、発売を行いました。新エネルギー分野における研究開発費は6億74百万円であります。
なお、上記以外の各事業分野に関連付けられない基礎的研究開発費が16億53百万円あります。


経営上の重要な契約等財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02379] S1004EPL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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