有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10059JZ
ネポン株式会社 提出会社の経営指標等 (2015年3月期)
提出会社の経営指標等
(注)1当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2売上高には、消費税等は含まれておりません。
3潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
4 持分法を適用した場合の投資利益については、非連結子会社は存在しておりますが、利益基準及び利益剰余金基準からみて重要性が乏しいため記載しておりません。
5 原材料の評価方法は、従来、最終仕入原価法を採用しておりましたが、2012年3月期より、総平均法に変更いたしました。これに伴い、2011年3月期につきましては、当該会計方針の変更を反映した遡及修正後の数値を記載しております。
回次 | 第64期 | 第65期 | 第66期 | 第67期 | 第68期 | |
決算年月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | |
売上高 | (千円) | 6,109,105 | 5,931,278 | 6,193,709 | 8,585,456 | 8,202,495 |
経常利益 | (千円) | 41,610 | 168,504 | 190,834 | 409,353 | 266,185 |
当期純利益 | (千円) | 58,067 | 137,592 | 154,616 | 502,333 | 106,495 |
持分法を適用した場合の 投資利益 | (千円) | ― | ― | ― | ― | ― |
資本金 | (千円) | 601,424 | 601,424 | 601,424 | 601,424 | 601,424 |
発行済株式総数 | (株) | 12,028,480 | 12,028,480 | 12,028,480 | 12,028,480 | 12,028,480 |
純資産額 | (千円) | 1,007,308 | 1,138,517 | 1,302,347 | 1,798,893 | 1,907,769 |
総資産額 | (千円) | 5,010,897 | 4,941,296 | 5,229,508 | 6,345,133 | 6,675,923 |
1株当たり純資産額 | (円) | 84.05 | 95.01 | 108.70 | 150.15 | 159.25 |
1株当たり配当額 (内1株当たり 中間配当額) | (円) (円) | ― | ― | 1.00 | 2.00 | 2.00 |
(―) | (―) | (―) | (―) | (―) | ||
1株当たり当期純利益 | (円) | 4.84 | 11.48 | 12.90 | 41.93 | 8.89 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 20.1 | 23.0 | 24.9 | 28.4 | 28.6 |
自己資本利益率 | (%) | 5.9 | 12.8 | 12.7 | 32.4 | 5.7 |
株価収益率 | (倍) | 18.4 | 8.3 | 21.9 | 6.1 | 24.2 |
配当性向 | (%) | ― | ― | 7.8 | 4.8 | 22.5 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 272,218 | 624,021 | 273,785 | 187,529 | 224,572 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 94,697 | △54,695 | △145,234 | △156,489 | △218,480 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △286,374 | △222,818 | △102,669 | △54,971 | 136,862 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 353,641 | 700,148 | 726,030 | 702,099 | 845,054 |
従業員数 (ほか、平均臨時 雇用者数) | (名) | 216 | 222 | 227 | 233 | 232 |
(36) | (35) | (40) | (39) | (42) |
(注)1当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2売上高には、消費税等は含まれておりません。
3潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
4 持分法を適用した場合の投資利益については、非連結子会社は存在しておりますが、利益基準及び利益剰余金基準からみて重要性が乏しいため記載しておりません。
5 原材料の評価方法は、従来、最終仕入原価法を採用しておりましたが、2012年3月期より、総平均法に変更いたしました。これに伴い、2011年3月期につきましては、当該会計方針の変更を反映した遡及修正後の数値を記載しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02385] S10059JZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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