株式会社オリバー 役員の状況 (2015年10月期)

男性 11名 女性 ―名 (役員のうち女性の比率 ―%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有 株式数 (千株)
取締役社長 (代表取締役)		大川 博美	1931年1月16日生	1967年8月 家具販売業を個人創業 1967年12月 富士スチール㈱(現㈱オリバー)代表取締役社長就任(現任) 1983年10月 ㈱西三河ニューテレビ放送(現ミクスネットワーク㈱)代表取締役社長就任(現任) 1986年11月 ㈱エム・エッチ・ジェイ(現大川㈱)代表取締役社長就任(現任) 1988年8月 オリバーファームニュージーランドLTD.代表取締役会長就任(現任) 1994年9月 オリバーアメリカ・インターナショナルINC.代表取締役会長就任 1995年6月 オリバーアメリカ・インターナショナルINC.代表取締役社長就任(現任)	(注)4	―
取締役副社長	営業統括本部長 中日本部、アミューズメント業務推進、デザイン企画部担当	村上 周一	1953年12月6日生	1976年4月 当社入社 1989年10月 本店第一部次長 1991年1月 取締役就任 2003年10月 西日本事業部長 2004年10月 常務取締役 2005年10月 西日本営業部長 2006年10月 専務取締役 2013年10月 営業統括本部長(現任) ホーム・アミューズ営業部、PD営業部担当 2014年10月 ホーム・アミューズ部、PD部担当 2015年10月 取締役副社長(現任) 中日本部、アミューズメント業務推進、デザイン企画部担当(現任)	(注)4	13
専務取締役	営業統括副本部長 東日本営業部長	大川 和昌	1962年3月30日生	1985年4月 豊田通商㈱入社 1989年4月 当社入社 1999年10月 国際部長兼秘書室長 2000年1月 取締役就任 2004年10月 常務取締役 2009年10月 首都圏営業部長 2012年10月 東京デザイン部担当 2013年10月 営業統括副本部長(現任) 2015年10月 専務取締役(現任) 東日本営業部長(現任)	(注)4	41
専務取締役	営業統括副本部長 西日本営業部長	太田 博幸	1963年9月13日生	1988年12月 当社入社 2008年10月 西日本営業部長 2009年1月 取締役就任 2011年10月 常務取締役 2013年10月 営業統括副本部長(現任) 西日本営業部長(現任) 2015年10月 専務取締役(現任)	(注)4	13

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有 株式数 (千株)
常務取締役	管理本部長	岸邊 均	1958年7月30日生	1981年3月 当社入社 2006年10月 中部営業部長 2007年1月 2010年10月 取締役就任 名古屋営業部長 2012年10月 関東営業部長 2015年10月 常務取締役(現任) 管理本部長(現任)	(注)4	9
常務取締役	生産本部長	山本 隆夫	1958年8月28日生	1981年3月 当社入社 2008年10月 執行役員 2010年10月 本店営業部長 2011年10月 中部営業部長 2013年10月 マーケティング本部長 2014年1月 取締役就任 2015年10月 常務取締役(現任) 生産本部長(現任)	(注)4	12
取締役		中川 俊治	1947年2月19日生	1979年2月 税理士登録 1979年4月 中川税理士事務所開設 1993年3月 有限会社ナカガワ代表取締役社長(現任) 2009年7月 幸和工業株式会社監査役(現任) 2016年1月 当社取締役就任(現任)	(注)4	―
常勤監査役		早見 誠一	1955年8月18日生	1979年3月 当社入社 2005年10月 東日本営業部長 2012年1月 当社常勤監査役就任(現任)	(注)5	7
監査役		大島 俊明	1949年11月14日生	1979年8月 税理士開業 1988年1月 当社監査役就任(現任)	(注)5	―
監査役		杉浦 正健	1934年7月26日生	1972年4月 弁護士登録 1977年10月 浅沼法律事務所(現 浅沼・杉浦法律事務所)主宰(現任) 2013年1月 当社監査役就任(現任)	(注)5	1
監査役		近藤 克麿	1951年7月21日生	1982年3月 公認会計士登録 1982年10月 税理士登録 1990年7月 近藤克麿公認会計士事務所開設 2011年6月 東陽倉庫株式会社監査役(現任) 2013年1月 当社監査役就任(現任)	(注)5	―
				計		97

(注)1.取締役中川俊治氏は、社外取締役であります。
2.監査役杉浦正健氏及び近藤克麿氏は、社外監査役であります。
3.専務取締役大川和昌は、取締役社長大川博美の二女の配偶者であります。
4.2016年1月15日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.2016年1月15日開催の定時株主総会の終結の時から4年間