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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004T1B

有価証券報告書抜粋 株式会社マルゼン 生産、受注及び販売の状況 (2015年2月期)


業績等の概要メニュー対処すべき課題

当社グループの事業は、「業務用厨房機器の製造、仕入および販売」、「ベーカリー機器の製造、仕入および販売」および「ビルの賃貸」を主たる業務としております。
当連結会計年度の「生産、受注及び販売」の状況をセグメントごとに示すと、以下のとおりであり、「業務用厨房機器製造販売業(熱機器、作業機器規格、作業機器オーダー、部品他、冷機器および調理サービス機器)」並びに「ベーカリー機器製造販売業(ベーカリー機器およびベーカリー関連機器)」については品目別の実績を提示しております。
なお、ビル賃貸業については、「生産実績、製商品仕入実績および受注実績」の該当事項はありません。
(1)品目別生産実績
区分当連結会計年度
(自 2014年3月1日
至 2015年2月28日)
前年同期比(%)
熱機器(千円)10,574,150100.3
作業機器規格(千円)1,902,43097.4
作業機器オーダー(千円)3,837,568109.7
ベーカリー機器(千円)1,422,970100.2
合計(千円)17,737,120101.9
(注) 金額は販売価格により記載しており、消費税等は含まれておりません。
(2)品目別製品仕入実績
区分当連結会計年度
(自 2014年3月1日
至 2015年2月28日)
前年同期比(%)
熱機器(千円)42,68482.3
作業機器規格(千円)186,195103.2
ベーカリー機器(千円)561,13180.7
合計(千円)790,01185.2
(注) 金額は販売価格により記載しており、消費税等は含まれておりません。
(3)品目別商品仕入実績
区分当連結会計年度
(自 2014年3月1日
至 2015年2月28日)
前年同期比(%)
冷機器(千円)7,841,109105.3
調理サービス機器(千円)12,969,585103.6
ベーカリー関連機器(千円)103,38847.6
合計(千円)20,914,083103.6
(注) 金額は販売価格により記載しており、消費税等は含まれておりません。
(4)品目別受注実績
区分当連結会計年度
(自 2014年3月1日
至 2015年2月28日)
受注高(千円)前年同期比
(%)
受注残高
(千円)
前年同期比(%)
作業機器オーダー(注)13,799,137107.0170,53381.6
ベーカリー機器1,214,18471.8410,10266.3
合計5,013,32195.6580,63570.1
(注)1.業務用厨房機器製造販売業受注の作業機器オーダーであり、規格品および部品他については見込生産を行っているため、該当事項はありません。
2.金額は販売価格により記載しており、消費税等は含まれておりません。
(5)品目別販売実績
区分当連結会計年度
(自 2014年3月1日
至 2015年2月28日)
前年同期比(%)
製品
熱機器(千円)10,998,804105.4
作業機器規格(千円)2,366,035111.8
作業機器オーダー(千円)3,681,289105.2
部品他(千円)3,619,632107.2
ベーカリー機器(千円)2,006,31994.9
小計(千円)22,672,081105.3
商品
冷機器(千円)7,861,671106.1
調理サービス機器(千円)13,030,487104.8
ベーカリー関連機器(千円)103,38847.6
小計(千円)20,995,547104.7
製商品計(千円)43,667,629105.0
ビル賃貸業計(千円)591,174100.2
合計(千円)44,258,803104.9
(注)1.上記金額には、消費税等は含まれておりません。
2.主要顧客(総販売実績に対する割合が10%以上)に該当するものはありません。
3.「ベーカリー機器」には、アフターメンテナンスサービス分を含んでおります。

業績等の概要対処すべき課題


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02438] S1004T1B)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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