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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004L6B

有価証券報告書抜粋 太洋基礎工業株式会社 役員の状況 (2015年1月期)


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役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
伊 藤 孝 芳1954年10月8日生1977年3月当社入社(注)
1
14
1987年3月当社取締役工事部長
1992年8月当社取締役営業本部長
1994年2月当社取締役工事本部長
1995年4月当社専務取締役
工事本部長
1998年4月当社名古屋支店長
2003年10月当社経営本部担当
2007年4月当社代表取締役社長(現任)
専務取締役管理本部長加 藤 行 正1960年11月18日生1979年5月当社入社(注)
1
11
1994年11月当社東京支店次長
1998年1月当社東京支店副支店長
兼埼玉出張所長
2001年4月当社取締役
名古屋支店副支店長
2003年10月当社名古屋支店長
2007年4月当社専務取締役(現任)
2011年4月当社管理本部長(現任)
取締役静岡支店長川 邊 孝 行1958年4月17日生1981年3月当社入社(注)
1
13
1990年2月当社静岡支店長(現任)
2001年4月当社取締役(現任)
取締役大阪支店長加 藤 敏 彦1956年11月6日生1979年3月当社入社(注)
1
11
2000年4月当社名古屋支店営業部副部長
2002年4月当社名古屋支店営業部長
2003年10月当社名古屋支店副支店長
2004年4月当社取締役大阪支店長(現任)
取締役神守研究開発センター長土 屋 敦 雄1963年7月14日生1984年3月当社入社(注)
1
4
2001年4月当社機械事業本部長
2005年4月当社取締役(現任)
2013年2月当社神守研究開発センター長
(現任)
取締役名古屋支店長六 鹿 敏 也1965年2月20日生1987年3月当社入社(注)
1
10
2004年3月当社名古屋支店営業部長
2006年2月当社名古屋支店副支店長
2011年4月当社取締役名古屋支店長(現任)
取締役東京支店長奥 山 喜 裕1957年9月3日1982年4月安藤建設㈱(現ジェイテクノ㈱)入社(注)
1
6
1983年1月当社入社
1998年4月当社名古屋支店工事部長
2011年4月当社名古屋支店副支店長
2013年4月当社取締役東京支店長(現任)
取締役東京支店
副支店長
兼営業推進
本部長
俵 豊 光1957年11月29日生1981年10月㈱国土コンサルタント入社(注)
1
1
1989年11月当社入社
1994年5月当社東京支店東京営業所長
1999年2月当社東京支店副支店長
2013年4月当社取締役東京支店副支店長
兼営業推進本部長(現任)
取締役長野支店長市 岡 秀 夫1963年8月23日生1984年4月若築建設㈱入社(注)
1
11
1991年10月当社入社
1998年4月当社長野支店工事部長
2013年4月当社取締役長野支店長(現任)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役(常勤)友 村 恒 彦1944年1月1日生1966年3月㈱姫野組(現㈱ヒメノ)入社(注)2
2001年4月当社入社
2004年2月当社名古屋支店開発部部長
2009年4月当社常勤監査役(現任)
監査役一 栁 守 央1949年9月12日生1974年8月監査法人伊東会計事務所入社(注)2
2001年1月同法人代表社員
2007年7月一栁公認会計士事務所開設
(現在に至る)
2008年4月当社監査役(現任)
2011年5月㈱丸栄監査役(現任)
監査役小 出 正 夫1945年8月3日生1972年4月弁護士登録(注)3
1974年4月弁護士事務所開設
(現在に至る)
2010年4月当社監査役(現任)
81

(注) 1 取締役の任期は、2015年1月期に係る定時株主総会終結の時から2017年1月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
2 監査役友村恒彦氏、一栁守央氏の任期は、2012年1月期に係る定時株主総会終結の時から2016年1月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3 監査役小出正夫氏の任期は、2014年1月期に係る定時株主総会終結の時から2018年1月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役一栁守央氏、小出正夫氏は、社外監査役であります。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00287] S1004L6B)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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