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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1006F1G

有価証券報告書抜粋 ミクロン精密株式会社 役員の状況 (2015年8月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 9名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
-榊原 憲二1958年8月24日生
1982年4月大日本インキ化学工業株式会社 入社
1985年1月ミクロン精密株式会社 入社
1988年6月Micron-U.S.A., Inc.
Vice President
1999年5月同社 President
1999年6月当社 取締役
2004年2月当社 常務取締役
2005年2月Micron-U.S.A., Inc.
Chief Executive Officer(現任)
2006年2月当社 専務取締役
2007年2月当社 専務取締役管理部長
2009年2月
2011年3月
当社 代表取締役社長(現任)
Micron Machinery(Thailand)Co., Ltd. President(現任)
注299,890
取締役設計部長
(調達部長兼任)
榊原 誠1959年7月19日生
1982年3月当社 入社
2001年8月当社 製造部長
2004年2月当社 取締役 (現任)
2010年1月当社 設計部長
(調達部長兼任)(現任)
注228,410
取締役技術部長寒河江 茂兵衛1956年8月7日生
1977年3月当社 入社
2002年6月当社 営業部長
2004年2月当社 取締役 (現任)
2006年12月当社 技術部長(現任)
注230,620
取締役製造部長吉野 靖1958年7月24日生
1979年3月当社 入社
2002年6月当社 技術部長
2004年2月当社 取締役 (現任)
2006年12月当社 製造部長(現任)
注222,840
取締役営業部長善本 淳一1964年1月9日生
1987年4月セイコー電子工業株式会社 入社
2000年7月セイコーインスツルメンツUSA
Inc.出向
2001年10月当社 入社
2006年6月当社 製造本部長付部長
2006年12月当社 営業部長(現任)
2007年2月
2011年2月

2011年3月
当社 取締役 (現任)
Micron-U.S.A., Inc.
Director(現任)
Micron Machinery(Thailand)Co., Ltd. Director(現任)
注212,600
取締役管理部長遠藤 正明1964年4月11日生
1988年4月当社 入社
2002年6月当社 総務部経理課課長
2006年12月当社 管理部次長
2011年12月当社 調達部次長
2013年2月当社 監査役
2014年11月当社 取締役 管理部長(現任)
注210,500


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
常勤監査役-工藤 吉嗣1955年3月6日生
1983年11月
1995年3月
当社 入社
当社 総務部購買課課長
2006年12月当社 調達部次長
2013年9月当社 調達部スペシャリスト職
兼内部監査担当
2014年11月当社 監査役(現任)

注317,600
監査役-渋谷 雄司1946年2月20日生
1991年6月
2003年6月
株式会社山形新聞社 取締役
同社 常務取締役
2007年6月同社 専務取締役
2012年6月同社 専務取締役 退任
同社 顧問(非常勤)
2013年2月当社 監査役(現任)
2013年6月株式会社山形新聞社 顧問(非常勤) 退任
注4-
監査役-今田 隆美1950年5月31日生
2003年4月
2005年6月
2008年6月
2015年6月
2015年11月
株式会社山形銀行 人事部長
同行 取締役監査部長
同行 常勤監査役
同行 常勤監査役 退任
当社 監査役(現任)
注5-
222,460
(注)1.監査役 渋谷雄司及び今田隆美は、社外監査役であります。
2.2015年11月20日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
3.2014年11月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.2013年2月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2015年11月20日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02478] S1006F1G)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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