シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004DFT

有価証券報告書抜粋 ダンロップスポーツ株式会社 事業の内容 (2014年12月期)


沿革メニュー関係会社の状況

当社グループは、当社、子会社19社及び関連会社3社(2014年12月31日現在)で構成され、「スポーツ用品事業」、「サービス・ゴルフ場運営事業」及び「ウェルネス事業」を展開しております。
また、当社の親会社は住友ゴム工業㈱であり、同社を中心とする企業集団は、タイヤ事業、スポーツ事業及び産業品他事業のほか、各事業に付帯・関連するサービス等の事業を国内及び海外で展開しており、そのうちの当社グループはスポーツ事業に属しております。当社グループの事業内容は以下のとおりであります。
なお、次の3事業は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
また、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に記載のとおりであります。
(1)スポーツ用品事業

ゴルフクラブについては、当社が関連会社(長維工業股份有限公司、長維BVI工業股份有限公司)で検査されたゴルフクラブヘッドを外部から仕入れ、子会社(㈱ダンロップゴルフクラブ、Roger Cleveland Golf Company, Inc.)に有償支給し、製品として完成させております。また、ゴルフボールについては、企画及び開発は全て当社で行った上で、当社市島工場にて自社生産しておりますほか、住友ゴム工業㈱の子会社であるP.T. Sumi Rubber Indonesiaに生産委託しております。シューズ、キャディバッグ、グローブ等については、主として当社及び米国の子会社(Roger Cleveland Golf Company, Inc.)で企画・開発したものを外部に生産委託しております。
テニス用品のうち、テニスボールについては、当社が企画・開発したものをタイの子会社(Srixon Sports Manufacturing (Thailand) Co., Ltd.)に生産委託しております。ラケット等の用品については、一部を外部から仕入れておりますほか、当社で企画・開発したものを外部に生産委託しております。

国内においては、当社が生産ないしは仕入れたスポーツ用品を、販売子会社(㈱ダンロップスポーツマーケティング)を経由してスポーツ量販店や専門店等に販売しております。
海外においては、当社が生産ないしは仕入れたスポーツ用品を米国の子会社(Roger Cleveland Golf Company, Inc.)、マレーシアの子会社(Srixon Sports Asia Sdn. Bhd.)、英国の子会社(Srixon Sports Europe Ltd.)、オーストラリアの子会社(Srixon Sports Australasia Pty. Ltd.)及び南アフリカの子会社(Srixon Sports South Africa (Pty) Limited)を通じてスポーツ量販店やゴルフ場等に販売しておりますほか、中国・香港・韓国・タイにおいても、子会社を通じてスポーツ量販店や専門店等に販売を行っております。また、米国の子会社(Roger Cleveland Golf Company, Inc.)が生産ないしは仕入れたゴルフ用品をカナダの子会社(Cleveland Golf Canada Corp.)を通じてスポーツ量販店やゴルフ場等に販売しております。
また、ライセンスビジネスにおいて、当社は「DUNLOP MOTORSPORT」等のブランドをスポーツウェアやスポーツシューズのメーカーに貸与し、ライセンス収入を受け取っております。
これらのメーカーは、上記ブランドを用いた製品を製造し、量販店等に販売しております。
(2)サービス・ゴルフ場運営事業
ゴルフトーナメントの運営等を子会社(㈱ダンロップスポーツエンタープライズ)で行っておりますほか、ゴルフ場の運営を関連会社(柏泉グリーン開発㈱)で行っております。
(3)ウェルネス事業
ゴルフ・テニススクールの運営等を子会社(㈱ダンロップゴルフスクール及び㈱ダンロップテニススクール)で行っておりますほか、フィットネスクラブの運営等を子会社(㈱ダンロップスポーツウェルネス及び㈱ダンロップスポーツプラザ)で行っております。
事業の系統図は、次のとおりであります。

0101010_001.png

(注)1.社名に※印を付している会社は、持分法適用の関連会社であります。
2.前連結会計年度まで持分法適用の子会社であった㈱ワコーテニスはその重要性が増したため、当連結会計年度より、持分法適用の範囲から除外し連結の範囲に含めております。また、㈱ワコーテニスは、2014年10月1日付で㈱ダンロップテニススクールに商号を変更しております。
3.2014年10月1日付で㈱キッツウェルネスの全発行済株式を取得したことにより、当連結会計年度より、連結の範囲に含めております。また、㈱キッツウェルネスは、2014年10月1日付で㈱ダンロップスポーツウェルネスに商号を変更しております。
4.2014年12月1日付で㈱サッポロスポーツプラザの全発行済株式を取得したことにより、当連結会計年度より、連結の範囲に含めております。また、㈱サッポロスポーツプラザは、2014年12月1日付で㈱ダンロップスポーツプラザに商号を変更しております。

沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02487] S1004DFT)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。