三菱商事株式会社 事業の内容 (2015年3月期)

当社グループは、国内外のネットワークを通じて、エネルギー、金属、機械、化学品、生活産業関連の多種多様な商品の売買や製造、資源開発、インフラ関連事業、金融事業を行うほか、新エネルギー・環境分野等における新しいビジネスモデルや新技術の事業化、総合商社の持つ機能を活かした各種サービスの提供など、広範な分野で多角的に事業を展開しています。
当社はこれらの事業を、取扱商品又はサービスの内容に応じて複数の営業グループに区分しており、それぞれの事業は、当社の各事業部門及びその直轄の関係会社(子会社 398社、関連会社等 216社)により推進しています。
セグメントごとの取扱商品又はサービスの内容、及び主要な関係会社は以下のとおりです。

	取扱商品又は サービスの内容	主要な子会社	主要な関連会社等
地球環境・ インフラ事業	新エネルギー、電力、水、 交通、プラント、 エンジニアリング 他	三菱商事マシナリ DIAMOND GENERATING ASIA DIAMOND GENERATING CORPORATION DIAMOND GENERATING EUROPE DIAMOND TRANSMISSION CORPORATION	千代田化工建設 GUARA NORTE
新産業金融事業	アセットマネジメント、 バイアウト投資、リース、 不動産(開発・金融)、 物流 他	MCアビエーション・パートナーズ 三菱商事都市開発 三菱商事・ユービーエス・リアルティ 三菱商事ロジスティクス DIAMOND REALTY INVESTMENTS	三菱オートリース・ホールディング 三菱UFJリース
エネルギー事業	石油製品、炭素、 原油、LPG、LNG 他	三菱商事石油 CUTBANK DAWSON GAS RESOURCES DIAMOND GAS NETHERLAND DIAMOND GAS SAKHALIN PETRO-DIAMOND INC.	BRUNEI LNG JAPAN AUSTRALIA LNG (MIMI) MI BERAU
金属	鉄鋼製品、石炭、 鉄鉱石、 非鉄金属地金・原料、 非鉄金属製品 他	ジエコ 三菱商事RtMジャパン メタルワン MITSUBISHI DEVELOPMENT PTY	ANGLO AMERICAN SUR. COMPANIA MINERA DEL PACIFICO IRON ORE COMPANY OF CANADA MOZAL
機械	産業機械、船舶・宇宙、 自動車 他	レンタルのニッケン DIAMOND STAR SHIPPING DIPO STAR FINANCE ISUZU UTE AUSTRALIA THE COLT CAR COMPANY TRI PETCH ISUZU SALES	FF SHEFFE GUARA MV23 KRAMA YUDHA TIGA BERLIAN MOTORS
化学品	石油化学製品、 合成繊維原料、肥料、 機能化学品、 合成樹脂原料・製品、 食品・飼料添加物、 医薬・農薬、 電子材料 他	エムシー・ファーティコム 中央化学 三菱商事ケミカル 三菱商事プラスチック 三菱商事ライフサイエンス	サウディ石油化学 EXPORTADORA DE SAL METANOL DE ORIENTE,METOR PETRONAS CHEMICALS AROMATICS
生活産業	食料、繊維、 生活物資、ヘルスケア、 流通・小売 他	エムシーヘルスケア 三菱食品 CERMAQ INDIANA PACKERS PRINCES	ライフコーポレーション ローソン MCC DEVELOPMENT
その他	財務、経理、人事、 総務関連、IT、保険 他	三菱商事フィナンシャルサービス MC FINANCE AUSTRALIA PTY MC FINANCE & CONSULTING ASIA MITSUBISHI CORPORATION FINANCE	シグマクシス 日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ

現地法人	複数の商品を取扱う総合商社であり、主要な海外拠点において、当社と同様に多種多様な活動を行っている。	欧州三菱商事会社 北米三菱商事会社 三菱商事(上海)有限公司

(注) 1. 子会社、関連会社等の数には、当社が直接連結経理処理を実施している会社のみ含めており、子会社が連結経理処理している関係会社(当連結会計年度末現在 617社)はその数から除外しています。
2. 関連会社等にはジョイント・ベンチャー(共同支配企業)、及びジョイント・オペレーション(共同支配事業)を含んでいます。
3. 「地球環境・インフラ事業」には、地球環境・インフラ事業グループのうち、他の営業グループと同様の経営管理を行っているインフラ関連事業のみが含まれています。
4. アイ・ティ・フロンティアは、2014年7月1日をもって、タタコンサルタンシーサービシズジャパン及び日本TCSソリューションセンターと、アイ・ティ・フロンティアを存続会社とする合併を行い、商号を日本タタ・コンサルタンシー・サービシズに変更しています。