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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10056ER

有価証券報告書抜粋 東工コーセン株式会社 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性 12名 女性 ―名 (役員のうち女性の比率 ― %)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
大 倉 鎮 信1952年 7月18日生1975年 4月東工物産㈱入社(注)329
2003年 7月当社理事中国総代表兼北京事務所長兼大連事務所長
2004年 1月当社理事海外本部化学品第三部長
2004年 7月当社理事海外本部原料資材部長
2007年 6月当社取締役海外本部長
2009年 6月当社常務取締役海外本部長
2011年 4月当社常務取締役海外本部長兼
市場調査室担当兼ハノイ事務所担当
2012年 4月当社常務取締役海外本部長兼市場調査室担当兼自動車販売管理部担当
2013年 4月当社常務取締役海外本部長兼
アジア貿易開発室担当兼
自動車販売管理部担当
PT.TOKOKOSEN INDONESIA
Director Chairman
2014年 4月当社常務取締役海外本部長兼
ハノイ事務所担当
2015年 6月当社代表取締役社長(現任)
専務取締役管理本部長

安全保障貿易管理室長
馬 瀨 清 孝1951年 7月13日生1975年 4月㈱富士銀行入社(注)325
2001年 4月橋本フォーミング工業㈱
(同行より業務出向)
2003年 6月みずほキャピタルパートナーズ㈱入社
2004年 4月㈱ファルテック入社
2005年 2月当社入社 財務部長
2007年 2月当社理事財務部長兼
安全保障貿易管理室長兼
法務審査部・海外業務推進室担当
2007年 6月当社取締役管理本部長兼
安全保障貿易管理室長
2012年 2月PT.TOKOKOSEN INDONESIA
Komisaris(現任)
2013年 6月当社常務取締役管理本部長兼
財務部長兼安全保障貿易管理室長
2015年 6月当社専務取締役管理本部長兼
安全保障貿易管理室長(現任)
常務取締役繊維事業
本部長

開発室長

ハノイ
事務所担当
吉 村 達 也1958年5月27日生1989年 9月当社入社(注)320
2000年 7月当社繊維事業本部工業資材事業部
工業資材第二部長兼名古屋支店長
2009年 6月当社取締役繊維事業本部機能資材部長兼名古屋支店長
2010年 4月当社取締役繊維事業本部副本部長兼
機能資材部長兼名古屋支店長
2011年 4月当社取締役繊維事業本部長
2013年 4月KOSEN FIBERTEC(THAILAND) CO.,LTD.
Director Chairman(現任)
2014年 4月KOSEN(THAILAND)CO.,LTD.
Director Chairman(現任)
2014年 6月当社常務取締役繊維事業本部長
2015年 4月当社常務取締役繊維事業本部長兼
開発室担当
PT.TOKOKOSEN INDONESIA
Director Chairman(現任)
2015年 6月当社常務取締役繊維事業本部長兼
開発室長兼ハノイ事務所担当(現任)
KOSEN CORPORATION
Director President(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常務取締役海外本部長

コンプライアンス委員長
伊佐見 健一郎1956年4月30日生1980年 4月東工物産㈱入社(注)320
2001年 7月当社海外本部物資第二部長
2002年 1月当社海外本部化学品事業部
化学品第三部長
2004年 1月当社海外本部原料資材部長
2004年 7月上海東工物産有限公司董事総経理
2006年 1月東工物産貿易有限公司総経理
2006年 7月当社理事
2007年 9月東工物産貿易有限公司董事総経理
2009年 6月当社取締役
2011年 4月東工物産貿易有限公司董事長総経理
上海東工物産有限公司董事長総経理
広州東工物産貿易有限公司董事長
総経理
2012年 4月広州東工物産貿易有限公司董事長
(現任)
2014年 6月当社常務取締役
2015年 6月当社常務取締役海外本部長兼
コンプライアンス委員長(現任)
東工物産貿易有限公司董事長(現任)
上海東工物産有限公司董事長(現任)
常務取締役商品本部長

衣料品部長
松 田 旨 立1945年 2月 6日生1973年 7月東工物産㈱入社(注)331
1998年 7月当社繊維事業本部衣料品事業部長
2001年 6月当社取締役事業開発部長兼
繊維事業本部衣料品事業部長
2003年 1月当社取締役商品本部長
無錫東聯製衣有限公司董事総経理
2005年 9月当社常務取締役商品本部長
2006年10月東工紡織品(無錫)有限公司董事長
2008年 2月東工紡織品(無錫)有限公司董事長
総経理
2010年 7月東工紡織品(無錫)有限公司董事長
(現任)
2012年 4月当社常務取締役商品本部長兼
コンプライアンス担当
2014年 4月当社常務取締役商品本部長
TOKOKOSEN GARMENTS(CAMBODIA)
CO.,LTD. Director Chairman(現任)
2015年 4月当社常務取締役商品本部長兼
衣料品部長(現任)
取締役海外本部
営業企画室長

化学品第三部担当
石 金 良 介1953年 4月 7日生1978年 4月東工物産㈱入社(注)317
2001年 7月当社海外本部化学品事業部
化学品第一部長
2005年 7月当社理事海外本部化学品第一部長
2007年 6月当社取締役海外本部化学品第一部長
2009年 1月当社取締役海外本部営業企画室長
2015年 4月当社取締役海外本部営業企画室長兼
化学品第三部担当(現任)
取締役五 十 嵐 清 孝1951年6月18日生1978年 4月東工物産㈱入社(注)315
2000年 7月当社海外第二本部自動車第二部長
2005年 7月当社理事海外本部自動車部長
2008年 4月当社理事
KOSEN(THAILAND)CO.,LTD. Director President
2011年 6月当社取締役
2012年 2月PT.TOKOKOSEN INDONESIA
Director President(現任)
2012年 4月当社取締役兼ハノイ事務所管轄
2014年 4月当社取締役アジア貿易開発室長兼
市場開発部長
2015年 4月当社取締役(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役海外本部
副本部長

化学品
第一部担当

化学品
第二部担当
杉 浦 頼 彦1955年4月10日生1979年 4月東工物産㈱入社(注)37
2001年 7月当社海外本部化学品事業部
化学品第二部長
2007年 7月当社理事海外本部化学品第二部長
2011年 4月当社理事海外本部副本部長兼
化学品第二部担当
2014年 4月当社理事海外本部副本部長兼
化学品第一部担当兼
化学品第二部担当
2015年 6月当社取締役海外本部副本部長兼
化学品第一部担当兼
化学品第二部担当(現任)
取締役繊維
事業本部
副本部長

コーセン工業
事業部長

産業資材部長
石 川 俊 幸1956年11月16日生1980年 4月当社入社(注)37
2006年 7月当社繊維事業本部コーセン工業事業部
営業部長
2011年 7月当社理事繊維事業本部コーセン工業
事業部長
2012年 1月当社理事繊維事業本部副本部長兼
コーセン工業事業部長
2012年10月当社理事繊維事業本部副本部長兼
コーセン工業事業部長兼産業資材部長
2015年 6月当社取締役繊維事業本部副本部長兼
コーセン工業事業部長兼産業資材部長
(現任)
常勤監査役後 藤 亘 康1947年 4月26日生1971年 4月当社入社(注)47
1998年 7月当社繊維事業本部繊維資材事業部
第一部部長
2000年 7月当社繊維事業本部繊維資材事業部
繊維資材第二部部長兼大阪事務所長
2005年 6月当社総務部長兼秘書室室長
2007年 4月当社管理本部総務部長兼秘書室長
2009年 7月当社理事管理本部総務部長兼秘書室長
2012年 6月当社常勤監査役(現任)
監査役畑 敬1953年 5月23日生1981年10月司法試験合格(注)5
1984年 4月弁護士登録風間法律事務所
(現 畑法律事務所)に勤務
(現任)
2003年 6月当社監査役(現任)
監査役池 田 健1931年 9月 3日生1971年 1月税理士資格取得(注)6
1984年 7月東京国税局調査第三部調査第28部門
統括国税調査官
1989年 6月金沢国税不服審判所長
(主席国税審判官)
1990年 7月池田税理士事務所開設
当社顧問税理士
2010年 6月当社監査役(現任)
178

(注)1 畑敬氏と当社との間には顧問弁護士契約があります。
2 畑敬、池田健の両氏は社外監査役であります。
3 任期は2015年6月26日開催の定時株主総会終結の時から2年間であります。
4 任期は2012年6月28日開催の定時株主総会終結の時から4年間であります。
5 任期は2015年6月26日開催の定時株主総会終結の時から4年間であります。
6 任期は2014年6月27日開催の定時株主総会終結の時から4年間であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02551] S10056ER)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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