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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004ZVS

有価証券報告書抜粋 株式会社日立ハイテク 連結経営指標等 (2015年3月期)


メニュー提出会社の経営指標等

回次国際財務報告基準
移行日第95期第96期
決算年月2013年4月1日2014年3月2015年3月
売上収益(百万円)-621,815619,632
継続事業税引前当期利益(百万円)-31,71745,189
当期利益(百万円)-19,86631,131
親会社株主に帰属する当期利益(百万円)-19,86031,093
当期包括利益(百万円)-29,42836,275
親会社株主に帰属する当期包括利益(百万円)-29,40436,192
親会社株主に帰属する持分(百万円)244,049270,696301,378
総資産額(百万円)441,901494,703536,705
1株当たり親会社株主に帰属する持分(円)1,774.411,968.192,191.32
基本的1株当たり親会社株主に帰属する当期利益(円)-144.39226.08
希薄化後1株当たり親会社株主に帰属する当期利益(円)---
親会社株主持分比率(%)55.254.756.2
親会社株主持分当期利益率(%)-7.710.9
株価収益率(倍)-16.6516.21
営業活動に関するキャッシュ・フロー(百万円)-35,53334,426
投資活動に関するキャッシュ・フロー(百万円)-△24,250△9,277
財務活動に関するキャッシュ・フロー(百万円)-△4,482△5,662
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)123,005132,923153,942
従業員数(人)10,43610,50410,012


(注1)第96期より国際財務報告基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
(注2)売上収益には、消費税等は含まれておりません。
(注3)希薄化後1株当たり親会社株主に帰属する当期利益については、希薄化効果を有する潜在株式が存在しない
ため、基本的1株当たり親会社株主に帰属する当期利益と同一であります。


回次日本基準
第92期第93期第94期第95期第96期
決算年月2011年3月2012年3月2013年3月2014年3月2015年3月
売上高(百万円)653,431645,865575,468639,116637,497
経常利益(百万円)29,47526,23320,09831,10242,169
当期純利益(百万円)17,75214,26512,16618,03228,129
包括利益(百万円)16,38514,29416,96729,35234,863
純資産額(百万円)242,845253,012267,189272,968302,324
総資産額(百万円)413,267442,162433,639494,934536,595
1株当たり純資産額(円)1,764.661,837.841,939.811,981.002,193.48
1株当たり当期純利益金額(円)129.07103.7188.45131.11204.52
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額
(円)-----
自己資本比率(%)58.757.261.555.056.2
自己資本利益率(%)7.55.84.77.09.8
株価収益率(倍)12.8519.0422.3818.3417.92
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)20,91643,45310,97436,33434,488
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)1,194△25,203△4,424△24,674△9,543
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△2,949△4,137△8,013△4,664△5,515
現金及び現金同等物
の期末残高
(百万円)107,704121,598123,485133,599154,558
従業員数(人)10,10010,34010,43610,50410,012


(注1)第96期の日本基準の諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けて
おりません。
(注2)売上高には、消費税等は含まれておりません。
(注3)潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02617] S1004ZVS)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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