有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1005558
ソーダニッカ株式会社 役員の状況 (2015年3月期)
男性11名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役 社長 | ― | 長 洲 崇 彦 | 1957年12月22日生 | 1982年4月 | 当社に入社 | (注) 3 | 65 |
2005年4月 | 化学品第一部長 | ||||||
2010年6月 | 取締役兼執行役員化学品営業本部副本部長兼化学品第一部長 | ||||||
2011年4月 | 取締役兼執行役員経営企画本部副本部長 | ||||||
2012年4月 | 取締役兼執行役員経営企画本部副本部長兼事業戦略部門海外グループ長 | ||||||
2012年5月 | 代表取締役社長(現任) | ||||||
取締役 | 営業全般・業務部門・営業企画部門管掌 | 島 田 堅 一 朗 | 1951年11月29日生 | 1975年4月 | 新日化産業株式会社入社 | (注) 3 | 42 |
1979年4月 | 当社に入社 | ||||||
1999年4月 | 紙パルプ部長 | ||||||
2004年6月 | 理事・化学品副本部長 | ||||||
2007年6月 | 執行役員紙パルプ営業本部長 | ||||||
2008年6月 | 取締役兼執行役員紙パルプ営業本部長 | ||||||
2011年4月 | 取締役兼執行役員化学品第一本部長兼静岡支店長 | ||||||
2012年4月 | 取締役兼執行役員化学品第一本部長 | ||||||
2012年5月 | 取締役兼執行役員化学品統括本部長兼化学品第一本部長 | ||||||
2013年4月 | 取締役兼執行役員化学品本部長 | ||||||
2013年6月 | 取締役兼常務執行役員化学品本部長 | ||||||
2015年4月 | 取締役兼常務執行役員営業全般・業務部門・営業企画部門管掌(現任) | ||||||
取締役 | 経理部門・総務部門・監査室管掌 | 川 那 辺 弘 | 1952年3月4日生 | 1975年4月 | 新日化産業株式会社入社 | ||
1979年4月 | 当社に入社 | ||||||
2001年4月 | 化学品第二部長 | ||||||
2008年6月 | 執行役員化学品第二部 | ||||||
2009年6月 | 取締役兼執行役員大阪支社長 | ||||||
2009年6月 | 取締役兼執行役員経理部門・総務部門管掌 | ||||||
2013年6月 | 取締役兼常務執行役員経理部門・総務部門管掌 | (注) 3 | 36 | ||||
2014年4月 2015年4月 | 取締役兼常務執行役員経理部門・総務部門管掌兼業務部門長 取締役兼常務執行役員経理部門・総務部門・監査室管掌兼総務部門長 | ||||||
2015年6月 | 取締役兼常務執行役員経理部門・総務部門・監査室管掌(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 化学品 本部長 | 毛 利 正 人 | 1958年2月1日生 | 1981年4月 | 当社に入社 | (注) 3 | 28 |
2005年4月 | 札幌支店長 | ||||||
2010年6月 | 執行役員札幌支店長 | ||||||
2011年4月 | 執行役員化学品第二本部長 | ||||||
2012年6月 | 取締役兼執行役員化学品第二本部長 | ||||||
2013年4月 | 取締役兼執行役員化学品担当本部長(化学品第一部・化学品第二部・環境薬品部・化学品営業戦略担当) | ||||||
2013年6月 | 取締役兼常務執行役員化学品担当本部長(化学品第一部・化学品第二部・環境薬品部・化学品営業戦略担当) | ||||||
2014年6月 | 取締役兼常務執行役員化学品営業戦略担当本部長兼化学品第一部・化学品第二部・環境薬品部管掌兼仙台支店長 | ||||||
2015年4月 | 取締役兼常務執行役員化学品本部長(現任) | ||||||
取締役 | 秘書室・経営企画室管掌中期経営計画・ガバナンス担当 | 林 哲 也 | 1959年2月9日生 | 1981年4月 | 当社に入社 | (注) 3 | 26 |
2005年4月 | 高松支店長 | ||||||
2012年4月 | 執行役員福岡支店長 | ||||||
2012年6月 | 取締役兼執行役員福岡支店長 | ||||||
2013年4月 | 取締役兼執行役員(業務部門・営業企画部門・監査室・秘書室・経営企画室・支社支店管掌) | ||||||
2013年6月 | 取締役兼常務執行役員(業務部門・営業企画部門・経営企画室・支社支店管掌) | ||||||
2014年4月 | 取締役兼常務執行役員営業企画部門・経営企画室・支社支店管掌 | ||||||
2015年4月 | 取締役兼常務執行役員秘書室・経営企画室管掌中期経営計画・ガバナンス担当(現任) | ||||||
取締役 | 機能材 本部長兼 支店管掌 | 宮 本 隆 博 | 1962年2月14日生 | 1985年4月 | 当社に入社 | (注) 3 | 19 |
2009年4月 | 広島支店長 | ||||||
2013年4月 | 執行役員機能材本部長 | ||||||
2013年6月 2015年4月 | 取締役兼執行役員機能材本部長 取締役兼執行役員機能材本部長兼支店管掌 | ||||||
2015年6月 | 取締役兼常務執行役員機能材本部長兼支店管掌(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | ― | 1944年6月14日生 | 1970年4月 | 三菱重工業株式会社入社 | (注) 3 | - | |
2000年4月 | 同社技術本部顧問 | ||||||
2002年6月 | 東京大学大学院教授 | ||||||
2008年4月 | 東京大学特任教授 | ||||||
湯 原 哲 夫 | 2009年4月 | キヤノングローバル戦略研究所 理事・研究主幹(現任) | |||||
2012年5月 | 内閣官房総合海洋政策本部 参与会議 参与(現任) | ||||||
2013年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
取締役 | ― | 西 島 康 二 | 1949年5月15日生 | 1973年4月 2003年10月 2006年6月 | 株式会社協和銀行(現、株式会社りそな銀行)入行 株式会社りそな銀行 取締役兼代表執行役副社長 ダイア建設株式会社 代表取締役社長 ダイア管理株式会社(現、コミュニティワン株式会社)代表取締役会長 | (注) 3 | - |
2008年4月 2010年11月 2012年6月 2013年6月 2015年6月 | ダイア建設株式会社 取締役会長 ユナイテッドコミュニティーズ株式会社 代表取締役社長 同社 代表取締役会長 当社監査役 当社取締役(現任) | ||||||
常勤 監査役 | ― | 加 藤 忠 | 1949年10月22日生 | 1974年9月 | 当社に入社 | (注) 4 | 14 |
2008年4月 | 経理部専任部長 | ||||||
2010年6月 | 常勤監査役(現任) | ||||||
監査役 | ― | 土 屋 洋 泰 | 1961年1月29日生 | 1992年4月 | 公認会計士業務登録 | (注) 5 | 1 |
1993年5月 | 税理士業務登録 | ||||||
2007年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | ― | 足 立 吉 正 | 1948年11月27日生 | 1972年4月 2000年4月 2003年10月 2006年4月 2009年4月 2010年7月 2012年6月 2014年6月 2015年6月 | 日本鉱業株式会社入社 日鉱金属株式会社 執行役員 日鉱金属加工株式会社 代表取締役社長 日鉱金属株式会社 代表取締役副社長執行役員 パンパシフィック・カッパー株式会社 代表取締役社長 JX日鉱日石金属株式会社 取締役副社長執行役員 同社 代表取締役社長 社長執行役員 同社 顧問(現任) 当社監査役(現任) | (注) 5 | - |
計 | 235 |
(注) 1 取締役 湯原 哲夫氏及び西島 康二氏の両氏は、社外取締役であります。
2 監査役 土屋 洋泰氏及び足立 吉正氏の両氏は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 常勤監査役 加藤 忠氏の任期は、2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役 土屋 洋泰氏及び足立 吉正氏の両氏の任期は2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02635] S1005558)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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