有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10053IL
日本電技株式会社 役員の状況 (2015年3月期)
男性11名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
(注)1. 2015年6月26日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって
監査等委員会設置会社に移行しております。
2. 取締役 宇崎利彦、青木英憲及び鈴木啓之は、社外取締役であります。
3. 代表取締役社長 島田良介は、代表取締役会長 島田惟一の長男であります。
4. 2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から1年間であります。
5. 2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。
6. 当社では、経営の効率化並びにコーポレートガバナンスの充実を図ることを目的として、執行役員制度を
導入しております。執行役員は、次の3名であります。
・執行役員 千葉支店長 平賀 和彦
・執行役員 横浜支店長 田口 昌利
・執行役員 岡山支店長 眞明 良信
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||
代表取締役 会長 | 島田 惟一 | 1933年7月16日生 |
| (注)4 | 760,010 | |||||||||||||||
代表取締役 社長 | 島田 良介 | 1968年8月24日生 |
| (注)4 | 45,000 | |||||||||||||||
常務取締役 | 企画管理本部長 | 山口 浩史 | 1946年1月17日生 |
| (注)4 | 20,000 | ||||||||||||||
常務取締役 | 事業本部長 | 松下 泉 | 1949年10月14日生 |
| (注)4 | 32,100 | ||||||||||||||
取締役 | 東京本店長 | 緒方 賢一 | 1950年12月20日生 |
| (注)4 | 26,700 | ||||||||||||||
取締役 | 大阪支店長 | 大友 春久 | 1950年4月9日生 |
| (注)4 | 21,400 | ||||||||||||||
取締役 | 事業本部副本部長 | 石黒 巧 | 1951年3月22日生 |
| (注)4 | 2,000 | ||||||||||||||
取締役 | 名古屋支店長 | 山本 育之 | 1954年11月8日生 |
| (注)4 | 4,800 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | 宇崎 利彦 | 1955年6月3日生 |
| (注)5 | - | |||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | 青木 英憲 | 1958年7月10日生 |
| (注)5 | 2,000 | |||||||||||||||||
取締役 (監査等委員) | 鈴木 啓之 | 1948年1月3日生 |
| (注)5 | 3,000 | |||||||||||||||||
計 | 917,010 |
監査等委員会設置会社に移行しております。
2. 取締役 宇崎利彦、青木英憲及び鈴木啓之は、社外取締役であります。
3. 代表取締役社長 島田良介は、代表取締役会長 島田惟一の長男であります。
4. 2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から1年間であります。
5. 2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。
6. 当社では、経営の効率化並びにコーポレートガバナンスの充実を図ることを目的として、執行役員制度を
導入しております。執行役員は、次の3名であります。
・執行役員 千葉支店長 平賀 和彦
・執行役員 横浜支店長 田口 昌利
・執行役員 岡山支店長 眞明 良信
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00313] S10053IL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。