有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004L8Z
菱洋エレクトロ株式会社 事業の内容 (2015年1月期)
当社グループ(当社及び関係会社)は、当社及び子会社9社により構成されており、国内外の電子機器メーカー、電子機器ユーザーに対して、「半導体/デバイス」「ICT/ソリューション」の販売、及びこれらに付随するサービスの提供を行っております。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
なお、次の2部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント区分と同一であります。
(1) 日本
当社及び連結子会社であるリョーヨーセミコン株式会社は、主に国内顧客に対して、「半導体/デバイス」「ICT/ソリューション」の販売、及びこれらに付随するサービスの提供を行っております。
(2) アジア
連結子会社であるRYOYO ELECTRO SINGAPORE PTE.,LTD.、RYOYO ELECTRO HONG KONG LIMITED、菱洋電子(上海)有限公司は、主にアジア地区における日系顧客に対して、「半導体/デバイス」「ICT/ソリューション」を販売しており、当社と商品の一部について仕入・販売を行っております。
非連結子会社の名称及び事業内容は次のとおりであります。
・リョーヨーセキュリティサービス株式会社は、国内において当社と協業してIT・セキュリティに関するサービスを提供しております。
・台湾菱洋電子股份有限公司、RYOYO ELECTRO (THAILAND) CO.,LTD.、菱洋電子貿易(大連)有限公司は、主にアジア地区における日系顧客に対して、「半導体/デバイス」「ICT/ソリューション」を販売しており、当社と商品の一部について仕入・販売を行っております。
・RYOYO ELECTRO USA,INC.は、米国内において最先端技術の調査、業界動向情報の収集、新商材の開拓を行い、当社グループ各社に情報を提供しております。
当社グループの当該事業に係る品目別の主な取扱商品は次のとおりであります。
なお、事業の内容をより的確に表示するため、従来の「半導体」「システム情報機器」「電子部品他」の分類を改め、「半導体/デバイス」「ICT/ソリューション」の2分類で開示することとしました。
以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
なお、次の2部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント区分と同一であります。
(1) 日本
当社及び連結子会社であるリョーヨーセミコン株式会社は、主に国内顧客に対して、「半導体/デバイス」「ICT/ソリューション」の販売、及びこれらに付随するサービスの提供を行っております。
(2) アジア
連結子会社であるRYOYO ELECTRO SINGAPORE PTE.,LTD.、RYOYO ELECTRO HONG KONG LIMITED、菱洋電子(上海)有限公司は、主にアジア地区における日系顧客に対して、「半導体/デバイス」「ICT/ソリューション」を販売しており、当社と商品の一部について仕入・販売を行っております。
非連結子会社の名称及び事業内容は次のとおりであります。
・リョーヨーセキュリティサービス株式会社は、国内において当社と協業してIT・セキュリティに関するサービスを提供しております。
・台湾菱洋電子股份有限公司、RYOYO ELECTRO (THAILAND) CO.,LTD.、菱洋電子貿易(大連)有限公司は、主にアジア地区における日系顧客に対して、「半導体/デバイス」「ICT/ソリューション」を販売しており、当社と商品の一部について仕入・販売を行っております。
・RYOYO ELECTRO USA,INC.は、米国内において最先端技術の調査、業界動向情報の収集、新商材の開拓を行い、当社グループ各社に情報を提供しております。
当社グループの当該事業に係る品目別の主な取扱商品は次のとおりであります。
なお、事業の内容をより的確に表示するため、従来の「半導体」「システム情報機器」「電子部品他」の分類を改め、「半導体/デバイス」「ICT/ソリューション」の2分類で開示することとしました。
品 目 | 主たる取扱い商品名 | |
半導体/デバイス | 半導体 | マイクロプロセッサ、マイコン、ASIC、システムLSI、 パワーデバイス、メモリー、フォトカプラー、LED素子、 レーザーダイオード、各種センサー 等 |
デバイス | 液晶パネル、液晶モジュール、密着イメージセンサー 等 | |
ICT/ソリューション | ICT | サーバー、ストレージ、ワークステーション、パソコン、タブレット、 ソフトウェア、ディスプレイモニター、プリンター、プロッター、 プロジェクター、ネットワークシステム、保守サービス 等 |
ソリューション | セキュリティ、BCP、デジタルサイネージ、省エネルギー、 電子決済、クラウド、各種サービス 等 |
以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02685] S1004L8Z)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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