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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004Z2B

有価証券報告書抜粋 株式会社 植松商会 役員の状況 (2015年3月期)


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役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長
(代表取締役)
植松 誠一郎1960年5月6日生
1983年4月株式会社山善入社
1988年4月当社入社
1990年6月取締役経営企画室長代理
1991年4月取締役経営企画室長
1992年4月取締役開発部長
1994年4月取締役環境部長
1997年6月常務取締役環境部長
1998年6月代表取締役副社長兼環境部長
1999年4月代表取締役副社長兼営業本部長
2000年4月代表取締役副社長兼営業本部長兼営業第二部長
2001年4月代表取締役副社長兼営業本部長兼営業第二部長兼環境部長
2002年4月代表取締役副社長兼営業本部長兼営業第一部長兼環境部長
2003年4月代表取締役副社長兼営業本部長
2007年4月代表取締役副社長
2007年6月代表取締役社長(現任)
(注)21,465
常務取締役営業本部長兼
工作機械販売部長兼営業推進部長
椎名 民行1947年11月27日生
1971年4月当社入社
1999年4月古川営業所長
2001年6月取締役営業第二部古川営業所長
2003年4月取締役営業部副部長兼古川営業所長
2004年4月取締役営業部副部長兼中ブロック長兼古川営業所長
2005年4月取締役営業部長兼中ブロック長
2005年6月常務取締役営業部長兼中ブロック長
2007年4月常務取締役営業本部長兼工作機械販売部長
2009年4月常務取締役営業本部長兼工作機械販売部長兼営業部長
2010年4月常務取締役営業本部長兼工作機械販売部長兼営業推進部長(現任)
(注)215
取締役技術部長兼
営業部長
菅野 省一1955年1月27日生
1977年4月当社入社
1995年4月北上営業所長
2007年4月執行役員技術部長兼加工技術課長
2008年4月執行役員技術部長兼営業技術課長
2009年6月取締役技術部長兼営業技術課長
2010年4月取締役技術部長兼営業部長
(現任)
(注)28


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役管理部長兼
経理課長
阿部 智1960年2月17日生
1979年7月当社入社
2013年4月管理部副部長兼経理課長
2014年6月取締役管理部長兼経理課長(現任)
(注)2-
常勤監査役神 郁夫1952年2月28日生
1974年4月株式会社七十七銀行入行
2003年3月同行監査部副部長
2005年3月当社出向管理部長代理
2005年6月取締役管理部長
2005年9月取締役管理部長兼総務課長
2007年3月当社入社取締役管理部長兼総務課長
2008年4月取締役管理本部長兼総務課長
2014年6月常勤監査役(現任)
(注)48
監査役中野 節夫1941年9月19日生
1965年4月三菱重工業株式会社入社
1995年6月三菱自動車テクノメタル株式会社常勤監査役
1996年6月同社取締役北本工場長
1998年10月同社取締役生産管理部長
2003年6月当社監査役(現任)
(注)3-
監査役尾町 雅文1953年6月26日生
1978年11月青山監査法人入所
1989年8月公認会計士開業登録
1995年4月有限責任監査法人トーマツ入所
2011年10月尾町雅文公認会計士事務所設立(現任)
2013年6月当社補欠監査役
2014年6月当社監査役(現任)
(注)4-
1,496
(注)1.監査役中野節夫、尾町雅文は、社外監査役であります。
2.2015年6月19日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
3.2015年6月19日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.当社定款の定めにより前任者の任期の満了時までとなるため、2014年6月19日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数
(千株)

門脇 功
1951年9月14日生1970年4月 国税局総務部採用
2006年7月 花巻税務署長
2011年7月 仙台中税務署長
2012年7月 税務署退職
2012年8月 税理士登録
門脇功税理士事務所開所(現任)
2014年6月 当社補欠監査役(現任)
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02753] S1004Z2B)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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