有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10055FV
東テク株式会社 役員の状況 (2015年3月期)
男性 7名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
代表取締役 会長 | 草野 和幸 | 1932年5月19日生 | 1955年7月 | 当社設立 | (注)3 | 392 | |
1958年1月 | 当社取締役 | ||||||
1965年5月 | 当社常務取締役 | ||||||
1972年6月 | 当社専務取締役 | ||||||
1980年6月 | 当社代表取締役副社長 | ||||||
1982年5月 | 当社代表取締役社長 | ||||||
2006年6月 | 当社代表取締役会長(現任) | ||||||
代表取締役 社長 | 長尾 克己 | 1953年1月12日生 | 1982年5月 | 当社入社 水戸出張所所長 | (注)3 | 10 | |
1991年4月 | 当社本店空調1部次長 | ||||||
1994年4月 | 当社本店空調1部部長 | ||||||
2002年4月 | 当社執行役員本社営業開発部長 | ||||||
2003年6月 | 当社取締役本社営業開発部長兼本店長 | ||||||
2004年4月 | 当社取締役東日本営業統括本部長兼本店長 | ||||||
2006年6月 | 当社代表取締役社長(現任) | ||||||
取締役 | 常務 執行役員 管理本部長 | 中溝 敏郎 | 1956年9月24日生 | 1979年4月 | 富士銀行(現みずほ銀行)入行 | (注)3 | 6 |
2003年11月 | 同行銀座中央支店長 | ||||||
2007年5月 | 当社入社 | ||||||
2007年7月 | 当社執行役員企画本部副本部長 | ||||||
2007年11月 | 当社常務執行役員管理本部副本部長 | ||||||
2010年4月 | 当社常務執行役員管理本部長兼企画本部長 | ||||||
2010年6月 | 当社取締役常務執行役員管理本部長兼企画本部長 | ||||||
2012年4月 | 当社取締役常務執行役員管理本部長(現任) | ||||||
取締役 | 神尾 大地 | 1980年2月10日生 | 2009年12月 2010年1月 2013年6月 2015年6月 | 弁護士登録 野村綜合法律事務所入所(現任) 当社監査役 当社取締役(現任) | (注)3 | - | |
常勤 監査役 | 市川 勝 | 1944年11月2日生 | 1963年4月 | 三洋電機株式会社入社 | (注)4 | - | |
1990年3月 | 当社入社 | ||||||
1994年4月 | 当社業務本部業務部長 | ||||||
1998年7月 | 当社審査業務部長 | ||||||
2010年6月 2014年6月 | 当社常勤監査役 当社顧問 | ||||||
2015年6月 | 当社常勤監査役(現任) | ||||||
監査役 | 鈴木 竹夫 | 1946年9月1日生 | 1970年4月 | 富士通株式会社入社 | (注)4 | - | |
1977年11月 | 監査法人太田哲三事務所(現新日本有限責任監査法人)入所 | ||||||
1989年4月 | 鈴木公認会計士事務所開設(現任) | ||||||
1994年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | 荒田 和人 | 1951年9月14日生 | 1980年11月 | 昭和監査法人(現新日本有限責任監査法人)入所 | (注)4 | - | |
2011年10月 2013年1月 2014年6月 2015年6月 | 公認会計士・税理士法人荒田会計事務所開設(現任) トモシアホールディングス株式会社常勤監査役(現任) 富士古河E&C株式会社社外監査役(現任) 原田工業株式会社社外監査役(現任) | ||||||
2015年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
計 | 408 |
(注) 1.取締役神尾大地は社外取締役であります。
2.監査役鈴木竹夫及び荒田和人は社外監査役であります。
3.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
4.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会の終結の時までであります。
5.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02769] S10055FV)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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