ナガイレーベン株式会社 役員の状況 (2015年8月期)

男性 9名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
代表取締役	社長	澤登 一郎	1956年9月2日生	1980年4月 ナガイ株式会社(現ナガイレーベン株式会社)入社 1986年10月 ナガイ株式会社(現ナガイレーベン株式会社)取締役就任 1987年10月 ナガイ株式会社(現ナガイレーベン株式会社)常務取締役就任 1991年9月 ナガイ株式会社(現ナガイレーベン株式会社)代表取締役副社長就任 1995年11月 当社代表取締役社長就任(現任) 1995年11月 ナガイ白衣工業株式会社代表取締役社長就任(現任) 2001年12月 当社取締役企画本部長就任	(注)2	5,760
常務取締役	経営企画本部長	斉藤 信彦	1961年11月10日生	1984年4月 株式会社クラレ入社 1992年5月 ナガイ株式会社(現ナガイレーベン株式会社)入社 新事業開発室長 1995年11月 当社取締役企画本部長就任 1999年9月 当社取締役企画本部長兼営業本部副本部長 2001年12月 当社常務取締役営業本部長就任 2003年11月 当社常務取締役企画本部長就任 2010年11月 当社常務取締役兼営業本部長就任 2013年9月 当社常務取締役 CMO就任 2014年12月 当社常務取締役 経営企画本部長就任(現任)	(注)2	49
取締役	管理本部長	大野 和城	1951年4月28日生	1975年4月 株式会社協和銀行(現株式会社りそな銀行)入行 1991年7月 ナガイ株式会社(現ナガイレーベン株式会社)出向 経営企画室長 1996年11月 当社取締役管理本部長就任(現任) 1998年11月 当社入社	(注)2	24
取締役	業務本部長	朝井 克司	1957年4月10日生	1981年4月 蝶理株式会社入社 2008年12月 ナガイレーベン株式会社入社 業務部次長 2010年11月 当社取締役業務本部長就任(現任)	(注)2	6
取締役	企画本部長	山本 康義	1957年12月23日生	1981年4月 ユニチカ株式会社入社 1999年4月 ユニチカテキスタイル株式会社(現ユニチカトレーディング株式会社)分社により転籍 2009年10月 ナガイレーベン株式会社入社 経営企画室長 2010年2月 当社企画部次長 2010年11月 当社取締役企画本部長就任(現任)	(注)2	6

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役	営業本部長	新谷 欣哉	1963年6月20日生	1986年4月 広島トヨペット株式会社入社 2050年10月 ナガイ株式会社(現ナガイレーベン株式会社)入社 2002年9月 当社営業部次長兼営業第三課課長 2003年9月 当社営業部次長兼マーケティング室室長 2004年9月 当社営業部次長 2006年12月 当社営業部部長 2013年9月 当社営業本部長 2014年11月 当社取締役営業本部長就任(現任)	(注)2	5
監査役		荻野 和孝	1950年9月30日生	1983年4月 伊藤忠テクノサイエンス株式会社入社 1992年11月 ナガイ株式会社(現ナガイレーベン株式会社)入社 1994年10月 当社業務部次長 1995年11月 当社取締役業務本部長就任 2010年11月 当社常勤監査役就任(現任)	(注)3	20
監査役		輿石 國安	1958年1月26日生	1985年4月 アーサーアンダーセン東京事務所G.P.部門入社 1988年3月 税理士登録 1990年10月 アーサーアンダーセン独フランクフルト事務所G.P.部門出向 1992年11月 輿石善清税理士事務所入所 2003年6月 輿石國安税理士事務所開設(現任) 2003年11月 当社監査役就任(現任)	(注)4	-
監査役		城見 浩一	1955年3月14日生	1981年10月 アーンストアンドウィニー会計事務所入所 1985年8月 公認会計士登録 1997年9月 新日本アーンストアンドヤング株式会社取締役 2001年3月 税理士登録 2002年8月 新日本監査法人転籍 2003年1月 新日本監査法人退職 2003年2月 城見税務会計事務所開設(現任) 2004年6月 株式会社スーパーアルプス監査役(現任) 2004年8月 小津産業株式会社監査役(現任) 2007年5月 アズフィット株式会社監査役(現任) 2011年11月 当社監査役就任(現任)	(注)4	-
				計		5,873

(注)1.監査役輿石國安及び監査役城見浩一は、社外監査役であります。
2.2014年11月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
3.2014年11月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.2015年11月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間