株式会社エスケイジャパン 役員の状況 (2015年2月期)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
代表取締役 社長		八百 博徳	1961年9月30日生	1982年5月 株式会社銀座商事入社 1991年3月 当社入社 1992年5月 当社常務取締役商品部長 2002年11月 株式会社ケー・ディー・システム 代表取締役社長 2009年9月 SKJ USA,INC.取締役社長(現任) 2012年3月 当社常務取締役グループ統括 2013年9月 当社代表取締役専務 2013年9月 株式会社サンエス専務取締役 2013年9月 株式会社ケー・ディー・システム 専務取締役 2014年4月 当社代表取締役社長(現任) 2014年5月 株式会社サンエス 代表取締役社長(現任) 2014年5月 株式会社ケー・ディー・システム 代表取締役社長(現任)	(注)3	142,743
常務取締役		松田 忠夫	1954年8月7日生	1978年4月 株式会社三和銀行(現株式会社三菱東京UFJ銀行)入行 2005年12月 日本レイト株式会社常務取締役 2009年5月 エムケイ株式会社専務取締役 2014年5月 当社常務取締役(現任) 2014年5月 株式会社ケー・ディー・システム 取締役(現任)	(注)3	30,000
取締役	管理部長	野崎 伸一	1965年4月12日生	1992年3月 当社入社 2006年10月 当社執行役員経営企画室長 2009年9月 SKJ USA,INC.取締役(現任) 2011年7月 当社上席執行役員経営企画室長 2013年3月 当社上席執行役員グループ事業推進部長 2014年5月 当社取締役管理部長(現任) 2014年5月 株式会社サンエス取締役(現任) 2014年5月 株式会社ケー・ディー・システム 監査役(現任)	(注)3	32,324
取締役	営業統括 部長	吉田 昌稔	1953年5月31日生	1987年10月 株式会社カプコン入社 1999年4月 同社常務取締役 2004年5月 株式会社バンプレスト入社 2004年6月 同社AM事業部取締役 2007年4月 株式会社ウィズ入社 2007年8月 同社取締役 2007年10月 株式会社ウィズダム代表取締役 2011年3月 当社入社執行役員 2013年3月 当社執行役員グループ事業開発部長 2014年5月 当社取締役営業統括部長(現任) 2014年5月 株式会社サンエス取締役(現任) 2014年5月 株式会社ケー・ディー・システム 取締役(現任)	(注)3	-
取締役 (非常勤)		今里 政彦	1945年7月31日生	1968年4月 日本開発銀行(現株式会社日本政策投資銀行)入行 1990年3月 同行ニューヨーク事務所所長 1994年3月 同行設備投資研究所副所長 1996年6月 株式会社阪神ホテルシステムズ常務取締役 2001年6月 阪神電気鉄道株式会社常勤監査役 2011年6月 同社顧問(現任) 2011年7月 当社顧問 2015年5月 当社取締役(現任)	(注)3	1,215

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
取締役 (非常勤)		堀 政哉	1974年7月5日生	1997年4月 労働省(現厚生労働省)入省 2004年10月 弁護士登録 塩路法律事務所入所 2011年4月 堀政哉法律事務所開設(現任) 2015年5月 当社取締役(現任)	(注)3	-
監査役 (常勤)		久保山 浩樹	1969年7月2日生	1995年12月 当社入社 1996年1月 当社香港駐在員事務所所長 1998年6月 当社取締役 株式会社サンエス取締役 2007年3月 株式会社ケー・ディー・システム営業部長 2010年3月 当社SP営業部長 2014年3月 当社執行役員SP営業部長 2015年2月 当社プロジェクト事業部長 2015年5月 当社監査役(現任)	(注)5	10,367
監査役 (非常勤)		菅生 新	1959年8月8日生	1990年6月 有限会社サクセス大阪入社 1993年11月 株式会社エグゼクティブ大阪設立 代表取締役(現任) 2001年6月 株式会社エフアンドエム 監査役(現任) 2002年6月 当社監査役(現任) 2013年11月 夢の街創造委員会株式会社 取締役(現任)	(注)4	886
監査役 (非常勤)		出原 敏	1948年4月19日生	1972年4月 野村證券株式会社入社 1992年6月 同社大阪支店公開引受部次長 2008年5月 当社監査役(現任) 2010年8月 東洋炭素株式会社監査役	(注)4	-
				計		217,535

(注)1.取締役 今里 政彦及び堀 政哉は、社外取締役であります。
2.監査役 菅生 新及び出原 敏は、社外監査役であります。
3.2015年5月23日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2012年5月19日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2015年5月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.経営体制の強化、経営効率の向上並びに内部統制の充実と体制づくりを図ることを目的として、代表取締役並びに業務執行取締役の執行機能の補佐強化のために、執行役員制度を導入しております。