有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004FFH
ピクセルカンパニーズ株式会社 役員の状況 (2014年12月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
代表取締役社長 | 吉田 弘明 | 1980年4月7日生 | 2006年4月 KOBE証券株式会社(現 インヴァスト証券株式会社)入社 2008年4月 ラーフル株式会社入社 2009年1月 同社取締役 2014年7月 当社顧問 2014年8月 当社取締役 2014年9月 当社代表取締役社長(現任) 2014年11月 海伯力(香港)有限公司董事長(現任) | (注)2 | 1,150,000 | |
取締役 | コーポレート 本部長 | 本瀬 建 | 1975年2月11日生 | 2009年2月 株式会社フルスピード入社 2011年9月 株式会社RJCリサーチ取締役会長 2014年8月 当社取締役 2014年9月 当社取締役管理本部長 2015年1月 当社取締役コーポレート本部長(現任) | (注)2 | - |
取締役 | SD本部長 | 伊地知 宣雄 | 1982年3月25日生 | 2007年4月 KOBE証券株式会社(現 インヴァスト証券株式会社)入社 2009年6月 みずほインベスターズ証券株式会社(現みずほ証券株式会社)入社 2011年7月 コギコギ株式会社代表取締役 2014年9月 当社入社 2015年3月 当社取締役SD本部長(現任) | (注)2 | - |
監査役 (常勤) | 渕井 晴信 | 1960年8月1日生 | 1993年12月 大阪プラント販売株式会社(現当社)入社 2000年7月 当社監査役 2001年3月 当社入社 2002年4月 当社営業部長 2004年6月 当社業務部商品管理グループ長 2005年3月 当社監査役(常勤)(現任) | (注)3 | 20,000 | |
監査役 | 櫻井 紀昌 | 1959年10月20日生 | 1982年4月 桜井税務会計事務所入所 1991年12月 税理士登録 櫻井紀昌税理士事務所開業 2000年11月 株式会社サンユー社外監査役(現任) 2003年10月 株式会社アルファプラス社外監査役 2008年10月 朝日税理士法人 合併により入所同法人代表社員(現任) 2009年3月 当社社外監査役(現任) | (注)3 | - | |
監査役 | 中里 猛志 | 1944年3月7日生 | 1969年4月 公認会計士登録 1992年7月 監査法人朝日会計社(現有限責任あずさ監査法人)代表社員 1995年5月 朝日監査法人(現有限責任あずさ監査法人) 東京事務所理事 1999年5月 同監査法人 本部理事 2005年4月 千葉県包括外部監査人 2009年7月 中里猛志公認会計士事務所開設 所長(現任) 2010年6月 クニミネ工業株式会社社外監査役(現任) 2010年8月 佐鳥電機株式会社社外監査役(現任) 2013年3月 当社社外監査役(現任) | (注)3 | - | |
計 | 1,170,000 |
(注)1.監査役櫻井紀昌及び中里猛志の両名は、社外監査役であります。
2.2015年3月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
3.2013年3月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.所有株式数には、役員持株会における各自の持分を含めた実質所有株式数を記載しております。なお、提出日(2015年3月30日)現在における役員持株会の取得株式数を確認することができないため、2015年2月末現在の実質持株数を記載しております。
5.当社では、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (千株) |
田中 みちよ | 1971年10月6日生 | 1997年4月 弁護士登録(東京弁護士会) 田中法律事務所パートナー(現任) 2002年4月 日本弁護士連合会調査室嘱託 2005年4月 東京弁護士会常議員 2011年4月 合同図書館委員会委員(現任) | - |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02949] S1004FFH)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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