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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10054VV

有価証券報告書抜粋 古河機械金属株式会社 役員の状況 (2015年3月期)


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男性 12名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
会長
相馬 信義1945年1月16日
1967年 4月当社入社
1998年 6月当社建機本部副本部長、壬生工場長
1999年 4月当社建機本部長
1999年 6月当社執行役員、建機本部長
2001年 4月当社執行役員、PORT KEMBLA COPPER PTY. LTD.取締役
2001年 6月当社上級執行役員、PORT KEMBLA COPPER PTY. LTD.常務取締役
2002年 6月当社上級執行役員、PORT KEMBLA COPPER PTY. LTD.専務取締役
2004年 6月当社常務執行役員、PORT KEMBLA COPPER PTY. LTD.専務取締役
2005年 6月当社常務執行役員、PORT KEMBLA COPPER PTY. LTD.代表取締役社長
2006年 6月当社常務取締役、古河ケミカルズ株式会社代表取締役社長
2007年 6月当社代表取締役社長
2013年 6月当社代表取締役会長 (現在に至る)
(注)4415
代表取締役
社長
宮川 尚久1952年3月25日
1975年 4月当社入社
2003年 6月当社人事部長
2005年 3月当社人事総務部長
2007年 6月当社執行役員、人事総務部長、秘書室長
2009年 6月当社執行役員、古河電子株式会社代表取締役社長
2011年 6月当社取締役、上級執行役員、古河電子株式会社代表取締役社長
2013年 6月当社代表取締役社長 (現在に至る)
(注)4114
専務取締役松本 敏雄1950年2月3日
1972年 4月当社入社
1999年 4月古河建機株式会社常務取締役
2000年 4月日立古河建機株式会社取締役
2002年 7月当社システム部長
2003年 7月当社資材部長、システム部長
2005年 6月
2007年 6月
当社執行役員、資材部長、システム部長
当社執行役員、システム部長
2009年 6月
2011年 6月
当社取締役、上級執行役員、企画推進室長
当社常務取締役、常務執行役員
2015年 6月当社専務取締役 (現在に至る)
(注)4151
取締役吉田 政雄
(注)1
1949年2月5日
1972年 4月古河電気工業株式会社入社
2002年 6月同社取締役
2003年 6月同社執行役員常務
2004年 6月同社常務取締役、執行役員常務
2006年 6月同社専務取締役、執行役員専務
2008年 6月同社代表取締役社長
2012年 4月同社代表取締役会長
2013年 6月同社代表取締役会長、当社取締役
(現在に至る)
(注)4-
取締役岩田 穂1956年1月4日
1979年 4月当社入社
2007年 6月当社経理部長
2011年 6月当社執行役員、経理部長
2013年 6月当社取締役、上級執行役員、経理部長
2015年 6月当社取締役 (現在に至る)
(注)418


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役
上級執行役員
松戸 茂夫1951年12月16日
1975年 4月株式会社ユニック入社
1987年10月当社入社
2003年 7月当社ユニック本部佐倉工場生産管理部長
2006年 6月古河ユニック株式会社取締役
2010年 6月同社常務取締役
2011年 6月同社取締役副社長
2011年 7月同社取締役副社長、FURUKAWA UNIC (THAILAND) CO., LTD.代表取締役社長
2012年 6月当社執行役員、古河ユニック株式会社取締役副社長、FURUKAWA UNIC (THAILAND) CO., LTD.代表取締役社長
2014年 6月当社上級執行役員、古河ユニック株式会社代表取締役社長、FURUKAWA UNIC (THAILAND) CO., LTD.代表取締役社長
2014年10月当社上級執行役員、古河ユニック株式会社代表取締役社長
2015年 6月当社取締役、上級執行役員、古河ユニック株式会社代表取締役社長
(現在に至る)
(注)476
取締役
上級執行役員
三村 清仁1955年7月7日
1980年 4月当社入社
2006年 7月PORT KEMBLA COPPER PTY. LTD.取締役
2007年11月当社経理部副部長
2008年10月当社財務部長
2011年 6月当社企画推進室長、財務部長
2012年 6月当社執行役員、企画推進室長
2013年 9月当社執行役員、企画推進室長、CSR推進室長
2014年 4月当社執行役員、企画推進室長
2014年 6月当社上級執行役員、古河ロックドリル株式会社代表取締役社長
2015年 6月当社取締役、上級執行役員、古河ロックドリル株式会社代表取締役社長
(現在に至る)
(注)414
常勤監査役江本 善仁1951年3月3日
1973年 4月当社入社
2002年 4月当社金属本部原料部長
2004年 3月古河メタルリソース株式会社常務取締役
2005年12月古河メタルリソース株式会社代表取締役社長
2006年 4月当社執行役員、古河メタルリソース株式会社代表取締役社長
2007年 6月当社取締役、上級執行役員、古河メタルリソース株式会社代表取締役社長
2010年 6月当社常務取締役、常務執行役員、古河メタルリソース株式会社代表取締役社長
2013年 6月当社常勤監査役 (現在に至る)
(注)6221
常勤監査役猿橋 三郎1950年8月6日
1973年12月当社入社
1998年 1月当社資材部長、海外調達推進室長
1998年 6月当社資材部長
2000年 3月古河機械販売株式会社取締役
2001年 4月同社常務取締役
2002年 6月同社代表取締役社長
2004年 7月当社不動産本部副本部長、同本部大阪ビル営業部長
2007年 6月当社資材部長
2009年 6月当社執行役員、古河ロックドリル株式会社代表取締役社長
2012年 6月当社上級執行役員、古河ロックドリル株式会社代表取締役社長
2014年 6月当社監事、古河ロックドリル株式会社取締役会長
2015年 6月当社常勤監査役 (現在に至る)
(注)765


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役友常 信之
(注)2
1940年2月15日
1967年 4月弁護士登録(第一東京弁護士会)
1969年 1月西村小松友常法律事務所
1972年12月米国University of Washington
Law School法学修士課程修了(L.L.M)
1973年 1月Cravath Swaine & Moore法律事務所(ニューヨーク)
1973年 7月Sullivan & Cromwell法律事務所
(ニューヨーク)
1986年10月友常木村見富法律事務所
2005年 1月アンダーソン・毛利・友常法律事務所
2008年 6月アンダーソン・毛利・友常法律事務所、当社監査役 (現在に至る)
(注)5-
監査役初瀬 良治
(注)2
1955年2月4日
1977年 4月朝日生命保険相互会社入社
2006年 4月同社執行役員
2008年 7月同社取締役常務執行役員
2012年 6月同社取締役常務執行役員、当社監査役
2013年 4月同社代表取締役専務執行役員、当社監査役
2015年 4月同社取締役、当社監査役 (現在に至る)
(注)5-
監査役上野 徹郎
(注)2
1953年2月5日
1976年 4月株式会社第一勧業銀行入行
2005年 4月株式会社みずほ銀行常務執行役員
2008年 4月同社常務取締役、常務執行役員
2009年 4月同社取締役副頭取(代表取締役)、副頭取執行役員
2011年 4月同社理事
2011年 6月中央不動産株式会社副会長執行役員
2012年 6月清和綜合建物株式会社代表取締役社長
2015年 6月同社代表取締役社長、当社監査役
(現在に至る)
(注)7-
1,075
(注)1. 吉田政雄氏は、社外取締役です。
2. 友常信之氏、初瀬良治氏および上野徹郎氏は、社外監査役です。
3. 役員間に二親等内の親族関係はありません。
4. 2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5. 2012年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6. 2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から3年間
7. 2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
8. 当社は執行役員制を採用しており、執行役員は上記取締役兼務者2名および次の10名です。
副社長執行役員 座間 学 専務執行役員 中村 晉 上級執行役員 渡邉 修
執行役員 久野佳成 執行役員 井上一夫 執行役員 阿部裕之
執行役員 佐野喜芳 執行役員 名塚龍己 執行役員 荻野正浩
執行役員 宮嶋 健

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00032] S10054VV)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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