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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10050MB

有価証券報告書抜粋 美津濃株式会社 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性17名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
取締役社長
水 野 明 人1949年8月25日生1975年8月美津濃株式会社入社(注)3523
1982年12月千里事業本部マーケティング室長
1984年5月取締役に就任
1986年5月常務取締役に就任
1990年6月専務取締役に就任
1994年6月取締役副社長に就任
1998年6月代表取締役副社長に就任
2006年6月代表取締役社長に就任(現)
代表取締役
専務取締役
総合企画、人事総務、法務、eマーケティング、アジア・オセアニア事業、広報宣伝、ゴルフ事業担当加 藤 昌 治1955年8月15日生1979年3月美津濃株式会社入社(注)362
1999年4月総合企画室部長
2000年6月取締役に就任
2000年6月総合企画担当(現)
2005年6月常務取締役に就任
2012年6月アジア・オセアニア事業担当(現)
MIZUNO CORPORATION OF HONG KONG LTD. 取締役会長(現)
2013年6月代表取締役専務取締役に就任(現)
人事総務、法務担当(現)
2015年1月MIZUNO KOREA LTD. 代表取締役会長(現)
2015年6月広報宣伝担当(現)
ゴルフ事業担当(現)
専務取締役営業統括、ライフスタイルスポーツ事業、ライフスタイルチャネル営業、スポーツ施設サービス事業担当山 本 睦 朗1954年4月25日生1977年3月美津濃株式会社入社(注)332
1999年3月フットウエア企画生産部長
2003年6月取締役に就任
2008年6月スポーツ施設サービス事業担当(現)
2011年6月常務取締役に就任
2012年6月セノー株式会社 取締役会長(現)
2013年1月ライフスタイルスポーツ事業、ライフスタイルチャネル営業担当(現)
2013年6月専務取締役に就任(現)
2014年10月営業統括担当(現)
専務取締役経理財務、
情報システム、リテイル営業、ロジスティクス管理、欧州事業担当
福 本 大 介1957年6月27日生1981年3月美津濃株式会社入社(注)345
2001年4月経理財務部長
2003年6月取締役に就任
2003年6月経理財務担当(現)
2004年6月リテイル営業担当(現)
2005年6月ロジスティクス管理担当(現)
2008年6月情報システム、欧州事業担当(現)
2011年6月常務取締役に就任
2011年12月MIZUNO (TAIWAN) CORPORATION 董事長(現)
2013年6月専務取締役に就任(現)
2014年9月MIZUNO NORGE AS 取締役会長(現)
常務取締役ダイアモンドスポーツ事業、通販・コーポレートアパレル営業、スポーツプロモーション担当鶴 岡 秀 樹1959年5月21日生1984年7月美津濃株式会社入社(注)331
2002年3月スポーツ事業部スポーツ企画生産部長
2004年6月取締役に就任
2004年6月ダイアモンドスポーツ事業担当(現)
2011年3月通販・コーポレートアパレル営業担当(現)
2011年6月スポーツプロモーション担当(現)
2013年6月常務取締役に就任(現)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役北米・南米事業担当、MIZUNO USA,
INC.代表取締役社長、
MIZUNO CANADA LTD.
取締役会長
ロバート・S・ プッチーニ1954年11月10日生1995年8月MIZUNO USA, INC. 取締役副社長(注)35
1996年10月MIZUNO USA, INC. 代表取締役社長(現)
2002年9月MIZUNO CANADA LTD. 取締役会長(現)
2006年6月取締役に就任(現)
2006年6月北米・南米事業担当(現)
取締役業態開発、グローバル・ブランド開発担当
水 野 英 人1973年4月20日生1996年4月美津濃株式会社入社(注)3146
2006年1月MIZUNO USA, INC. 副社長
2008年6月取締役に就任(現)
2008年6月グローバル・ブランド開発担当(現)
2011年6月業態開発担当(現)
取締役研究開発、品質保証、グローバルイクイップメントプロダクト担当樋 口 良 司1952年12月18日生1975年3月美津濃株式会社入社(注)316
2000年3月養老工場(現 ミズノテクニクス株式会社)技術部長
2007年6月ミズノテクニクス株式会社代表取締役社長
2012年6月取締役に就任(現)
2012年6月研究開発、品質保証担当(現)
2013年1月グローバルイクイップメントプロダクト担当(現)
取締役グローバルアパレルプロダクト、グローバルフットウエアプロダクト担当七 條 毅1961年10月27日生1984年3月美津濃株式会社入社(注)317
2005年3月アスレティック事業部マーケティング部長
2012年6月取締役に就任(現)
2012年6月グローバルアパレルプロダクト担当(現)
SHANGHAI MIZUNO CORPORATION LTD. 董事長(現)
2015年6月グローバルフットウエアプロダクト担当(現)
取締役コンペティションスポーツ事業担当福 井 祥 博1955年6月24日生1978年3月美津濃株式会社入社(注)319
2000年3月ゴルフ事業部ゴルフ企画生産部長
2013年1月コンペティションスポーツ事業部長
2013年6月取締役に就任(現)
2013年6月コンペティションスポーツ事業担当(現)
取締役営業本部、ナショナルチェーン営業担当山 中 英 二1955年2月14日生1977年3月美津濃株式会社入社(注)312
2007年10月ウエルネス・スポーツアパレル事業部スポーツアパレル営業部長
2013年1月ライフスタイルチャネル営業本部長
2015年3月営業本部長、ナショナルチェーン営業本部長(現)
2015年6月取締役に就任(現)
取締役
小 橋 鴻 三1946年7月16日生1971年4月清水建設株式会社入社(注)3
2002年6月同社執行役員
2009年6月同社取締役専務執行役員
2011年4月同社取締役副社長
2015年3月同社退職
2015年6月美津濃株式会社取締役に就任(現)
取締役山 添 俊 作1949年10月22日生1972年4月住友不動産株式会社入社(注)3
2001年6月住友不動産販売株式会社取締役
2007年6月同社取締役常務執行役員
2011年6月同社専務執行役員
2013年6月同社監査役(現)
2015年6月美津濃株式会社取締役に就任(現)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役浜 田 康 宏1954年8月22日生1977年3月美津濃株式会社入社(注)513
2001年4月アスレティック事業部アスレティック企画生産部長
2011年1月物流サービス部(現 ロジスティクス管理部)部長
2013年6月常勤監査役に就任(現)
常勤監査役松 下 真 也1954年6月23日生1977年3月美津濃株式会社入社(注)431
1997年4月広報宣伝部長
2008年6月取締役に就任
2015年6月常勤監査役に就任(現)
監査役筒 井 豊1946年9月8日生1980年4月弁護士登録(注)4
1998年6月監査役に就任(現)
監査役寺 澤 豊1948年1月2日生1980年9月公認会計士登録(注)53
1996年6月太田昭和監査法人(現 新日本有限責任監査法人) 代表社員
2011年6月新日本有限責任監査法人退職
公認会計士寺澤豊事務所代表(現)
2013年6月監査役に就任(現)
956


(注) 1 取締役 小橋鴻三及び取締役 山添俊作は社外取締役であります。
2 監査役 筒井豊及び監査役 寺澤豊は社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の任期は、2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選出しております。補欠監査役の略歴は以下のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数
(千株)
伊 藤 嘉 章1953年6月20日生2008年7月新日本有限責任監査法人 シニアパートナー
2014年6月新日本有限責任監査法人 退職
2014年12月イマジニアリング株式会社 社外監査役(現)
2015年3月内外トランスライン株式会社 社外取締役(現)
2015年6月補欠監査役に選任(現)


株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03036] S10050MB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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