有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004T34
株式会社ベスト電器 役員の状況 (2015年2月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役社長 | 代表取締役 | 小野浩司 | 1955年5月5日生 | 1980年4月 | 当社入社 | 2015年5月から1年 | 31 |
2004年5月 | 当社取締役中国地区担当部長兼広島本店店長 | ||||||
2006年3月 | 当社取締役販売統轄部長兼店舗運営部長 | ||||||
2006年9月 | 当社取締役販売統轄部長 | ||||||
2009年9月 | 当社取締役東日本統轄部長 | ||||||
2010年3月 | 当社代表取締役社長 | ||||||
2012年2月 | 当社代表取締役社長兼営業本部長 | ||||||
2014年3月 | 当社代表取締役社長(現任) | ||||||
(重要な兼職の状況) | |||||||
株式会社ストリーム社外取締役 | |||||||
取締役 | 管理本部長 | 柳田健一郎 | 1959年5月11日生 | 1978年4月 | 当社入社 | 〃 | 24 |
2006年9月 | 当社店舗運営部長 | ||||||
2007年6月 | 当社執行役員店舗運営部長 | ||||||
2008年5月 | 当社取締役店舗運営部長 | ||||||
2009年3月 | 当社取締役店舗活性推進部長 | ||||||
2009年9月 | 当社取締役九州統轄部長 | ||||||
2009年12月 | 当社取締役九州・沖縄統轄部長兼店舗管理部長 | ||||||
2010年3月 | 当社常務取締役営業副本部長 | ||||||
2010年4月 | 当社常務取締役営業本部長 | ||||||
2012年2月 | 当社常務取締役管理本部長 | ||||||
2013年5月 | 当社取締役管理本部長 | ||||||
2013年6月 | 当社取締役管理本部長兼関連企業管理部長 | ||||||
2014年3月 | 当社取締役管理本部長(現任) | ||||||
取締役 | 営業本部長 | 緒方政信 | 1959年2月17日生 | 1989年9月 | 当社入社 | 〃 | 30 |
2005年6月 | 当社執行役員東京商品部長兼OA部長 | ||||||
2008年5月 | 当社取締役東京商品部長 | ||||||
2008年10月 | 当社取締役マーケティング企画統轄部長兼商品部長 | ||||||
2009年9月 | 当社取締役商品部長 | ||||||
2010年4月 | 当社取締役経営企画部長兼新中期経営計画推進室長 | ||||||
2010年6月 | 当社取締役経営戦略副本部長兼経営企画部長兼社長室長 | ||||||
2012年2月 | 当社取締役営業副本部長兼商品統轄部長 | ||||||
2012年8月 | 当社取締役営業副本部長兼商品統括部長兼マーケティング企画部長 | ||||||
2013年3月 | 当社取締役YB戦略室長 | ||||||
2013年4月 | 当社取締役出向株式会社ヤマダ電機営業本部第二商品事業部長 | ||||||
2013年9月 | 当社取締役YB戦略室長兼営業副本部長兼東統轄ブロック長 | ||||||
2014年3月 | 当社取締役営業本部長(現任) | ||||||
(重要な兼職の状況) | |||||||
株式会社ストリーム社外取締役 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 岡 本 潤 | 1956年4月28日生 | 1979年4月 | 野村證券株式会社入社 | 2015年5月から1年 | - | |
2006年3月 | 同社退社 | ||||||
2006年6月 | 株式会社ヤマダ電機入社 | ||||||
同社取締役専務執行役員管財本部長兼経営企画室長 | |||||||
2007年6月 | 同社取締役専務執行役員経営企画室長 | ||||||
2008年6月 | 同社取締役兼執行役員専務経営企画室長 | ||||||
2012年4月 | 同社取締役兼執行役員副社長経営企画室長兼SxL担当室長兼CSR推進室長 | ||||||
2013年5月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2013年6月 | 株式会社ヤマダ電機取締役兼執行役員専務経営企画室長兼SxL担当室長兼CSR推進室長(現任) | ||||||
(重要な兼職の状況) | |||||||
株式会社ヤマダ電機取締役兼執行役員専務 | |||||||
取締役 | 福 井 章 | 1957年3月18日生 | 1992年12月 | 株式会社ヤマダ電機入社 | 〃 | - | |
2000年6月 | 同社理事営業本部店舗運営推進部 店舗設計企画部長 | ||||||
2000年8月 | 同社理事PC&システム企画部 | ||||||
2000年12月 | 同社理事IT事業本部ホームネットワーク推進室 | ||||||
2001年8月 | 同社理事商品管理事業本部モバイルネットワーク商品管理事業部 | ||||||
2004年5月 | 同社理事管財本部ブロードバンド部 | ||||||
2005年3月 | 同社理事営業本部サービス管理事業部 | ||||||
2006年1月 | 同社執行役員営業本部サービスソリューション管理事業部長 | ||||||
2007年6月 | 同社上席執行役員営業本部サービスソリューション管理事業部長 | ||||||
2008年6月 | 同社執行役員常務営業本部サービスソリューション管理事業部長 | ||||||
2010年6月 | 同社取締役兼執行役員常務営業本部サービスソリューション管理事業部長 | ||||||
2012年4月 | 同社取締役兼執行役員常務営業本部サービスソリューション事業部長 | ||||||
2013年5月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2013年6月 | 株式会社ヤマダ電機取締役兼上席執行役員営業本部サービスソリューション事業部長 | ||||||
2015年3月 | 同社取締役兼上席執行役員サービス本部副本部長兼業務部長(現任) | ||||||
(重要な兼職の状況) | |||||||
株式会社ヤマダ電機取締役兼上席執行役員 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 古谷野 賢 一 | 1961年1月28日生 | 1984年4月 | 株式会社富士銀行(現株式会社みずほ銀行)入行 | 2015年5月から1年 | - | |
2002年4月 | 株式会社みずほ銀行名古屋中央支店副支店長 | ||||||
2004年7月 | 同行本八幡支店支店長 | ||||||
2007年8月 | 同行麻布支店支店長 | ||||||
2009年6月 | 株式会社ヤマダ電機執行役員常務管財本部副本部長 | ||||||
2012年4月 | 同社執行役員常務管財本部財務室長兼関係会社損益管理部長 | ||||||
2012年6月 | 同社入社 | ||||||
同社取締役兼執行役員常務管財本部財務室長兼関係会社損益管理部長 | |||||||
2013年5月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2013年6月 | 株式会社ヤマダ電機取締役兼上席執行役員管財本部財務室長兼関係会社管理室長兼関係会社損益管理部長 | ||||||
2014年2月 | 同社取締役兼上席執行役員管財本部財務室長兼関係会社管理室長 | ||||||
2014年6月 | 同社取締役兼上席執行役員管財本部副本部長 | ||||||
2015年3月 | 同社取締役兼上席執行役員管財本部本部長(現任) | ||||||
(重要な兼職の状況) | |||||||
株式会社ヤマダ電機取締役兼上席執行役員 | |||||||
取締役 | 折 田 正 二 | 1972年11月3日生 | 1997年7月 | 株式会社正一電気入社 | 〃 | - | |
2006年9月 | 同社専務取締役 | ||||||
2007年1月 | 株式会社九州テックランド(ヤマダ電機グループ)専務取締役 | ||||||
2007年3月 | 株式会社東九州テックランド(ヤマダ電機グループ)取締役 | ||||||
2008年10月 | 株式会社ヤマダ電機入社 | ||||||
株式会社九州テックランド代表取締役社長(現任) | |||||||
株式会社ヤマダ電機執行役員常務管財本部関係会社管理室九州テックランド担当部長 | |||||||
2011年10月 | 同社執行役員常務第一営業本部副本部長兼九州テックランド担当部長 | ||||||
2012年4月 | 同社執行役員常務営業本部営業推進事業部第一営業事業部副事業部長 | ||||||
2013年5月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2013年6月 | 株式会社ヤマダ電機執行役員営業本部営業推進事業部第一営業事業部副事業部長 | ||||||
2013年12月 | 同社執行役員営業本部西日本営業事業部長 | ||||||
2014年6月 | 同社取締役兼執行役員営業本部家電事業部長(現任) | ||||||
(重要な兼職の状況) | |||||||
株式会社ヤマダ電機取締役兼執行役員 | |||||||
監査役 | 常勤 | 森 良 章 | 1953年7月3日生 | 1977年4月 | 当社入社 | 2012年5月から4年 | 8 |
2005年11月 | 当社九州・沖縄統轄部営業部長 | ||||||
2006年1月 | 当社執行役員福岡本店店長 | ||||||
2007年3月 | 当社執行役員社長室長 | ||||||
2008年3月 | 当社執行役員総務部長 | ||||||
2012年5月 | 当社監査役(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
監査役 | 五十嵐 誠 | 1964年8月4日生 | 1990年1月 | 株式会社ヤマダ電機入社 | 2014年5月から4年 | - | |
1999年6月 | 同社取締役経理部長 | ||||||
2001年4月 | 同社常務取締役商品管理事業本部副本部長 | ||||||
2002年4月 | 同社常務取締役管財本部長 | ||||||
2003年5月 | 同社専務取締役管財本部長 | ||||||
2004年6月 | 同社取締役専務執行役員管財本部長 | ||||||
2006年6月 | 同社取締役専務執行役員営業本部長 | ||||||
2007年6月 | 同社取締役専務執行役員管財本部長兼関係会社管理室長 | ||||||
2008年6月 | 同社取締役兼執行役員専務海外事業戦略室長 | ||||||
2010年3月 | 同社取締役兼執行役員専務海外事業戦略室長兼LABI開発室長 | ||||||
2012年4月 | 同社取締役兼執行役員専務管財本部長CFO | ||||||
2013年6月 | 同社取締役兼執行役員常務管財本部長CFO | ||||||
2014年5月 | 当社社外監査役(現任) | ||||||
2014年6月 | 株式会社ヤマダ電機常勤監査役(現任) | ||||||
(重要な兼職の状況) | |||||||
株式会社ヤマダ電機常勤監査役 | |||||||
監査役 | 篠 原 俊 | 1954年12月7日生 | 1980年3月 | 公認会計士篠原俊事務所登録 | 2015年5月から4年 | - | |
1984年5月 | 篠原俊税理士事務所登録 | ||||||
2007年5月 | 当社社外監査役(現任) | ||||||
2007年10月 | 福岡リート投資法人監督役員(現 任) | ||||||
2010年1月 | 篠原・植田税理士法人代表社員( 現任) | ||||||
2010年6月 | 三井松島産業株式会社社外取締役(現任) | ||||||
(重要な兼職の状況) | |||||||
公認会計士篠原俊事務所所長 | |||||||
篠原・植田税理士法人代表社員 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
監査役 | 松 﨑 隆 | 1946年3月4日生 | 1971年6月 | 東京大学法学部卒業 | 2013年5月から4年 | 1 | |
1974年3月 | 最高裁判所司法研究所(第26期)修了 | ||||||
1974年4月 | 弁護士登録和智法律事務所入所 | ||||||
1988年8月 | 徳永・松﨑法律事務所(現徳永・松﨑・斉藤法律事務所)開業 | ||||||
2004年4月 | 福岡県弁護士会会長 | ||||||
2005年1月 | 徳永・松﨑・斉藤法律事務所 代表弁護士(現任) | ||||||
2005年4月 | 日本弁護士連合会副会長 | ||||||
2006年4月 | 日本弁護士政治連盟 副理事長 | ||||||
2007年1月 | 日本弁護士政治連盟・九州支部 支部長 | ||||||
2013年5月 | 当社社外監査役(現任) | ||||||
(重要な兼職の状況) | |||||||
徳永・松﨑・斉藤法律事務所代表弁護士 | |||||||
計 | 96 |
(注) 1 監査役五十嵐 誠氏、篠原 俊氏および松﨑 隆氏は、社外監査役であります。
2 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は以下のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (千株) | |
井 上 健 二 | 1972年5月9日生 | 1995年3月 | 九州大学法学部法律学科卒業 | - |
2005年10月 | 最高裁判所司法研究所(第58期)終了 | |||
福岡県弁護士会にて弁護士登録 | ||||
2009年1月 | みかさ総合法律事務所開設(現任) | |||
(重要な兼職の状況) | ||||
みかさ総合法律事務所弁護士 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03057] S1004T34)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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