有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10051G7
株式会社フレンドリー 役員の状況 (2015年3月期)
男性8名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
代表取締役 社長 | 中 井 豊 人 | 1952年8月30日生 | 1976年4月 | 株式会社大和銀行(現りそな銀行)入行 | (注)3 | 普通株式 9 A種優先株式 ― | |
1996年1月 | 同行江坂支店長 | ||||||
2002年5月 | 同行総務部長 | ||||||
2003年10月 | 株式会社りそな銀行管財室長 | ||||||
2004年12月 | 鉢伏開発観光株式会社入社 鉢伏事業部長 | ||||||
2005年7月 | 同社取締役 | ||||||
2007年7月 | 同社代表取締役副社長 | ||||||
2008年7月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
2009年5月 | 当社入社社長室付 | ||||||
2009年6月 | 当社取締役管理本部長 | ||||||
2009年10月 | 当社取締役管理本部長兼経営企画部長 | ||||||
2010年7月 | 当社取締役管理本部長兼野崎工場担当 | ||||||
2011年3月 | 当社代表取締役社長兼営業本部長 | ||||||
2014年9月 | 当社代表取締役社長(現任) | ||||||
専務取締役 | 営業本部長 | 後 藤 政 利 | 1958年9月6日生 | 1978年4月 | 株式会社モスフードサービス入社 | (注)3 | 普通株式 ― A種優先株式 ― |
1993年11月 | 同社第一営業部長 | ||||||
1998年6月 | 同社アグリ事業部長 | ||||||
2001年5月 | 同社第二営業本部長 | ||||||
2004年3月 | 株式会社トモス転籍 | ||||||
2004年6月 | 同社専務取締役営業本部長 | ||||||
2008年3月 | 同社代表取締役社長 | ||||||
2014年1月 | 株式会社モスフードサービス復帰 | ||||||
2014年3月 | 同社退職 | ||||||
2014年8月 2014年9月 | 株式会社地域経済活性化支援機構ディレクター(現任) 当社入社 | ||||||
2014年9月 | 当社専務取締役営業本部長(現任) | ||||||
取締役 | 上席執行役員営業第一部長 | 三 好 秀 文 | 1956年9月25日生 | 1979年4月 | 当社入社 | (注)3 | 普通株式 5 A種優先株式 ― |
2004年1月 | つくしんぼうプロジェクトリーダー | ||||||
2007年4月 | 営業本部営業第一部長 | ||||||
2007年6月 | 当社取締役営業本部長兼営業第一部長 | ||||||
2007年12月 | 当社取締役営業本部長 | ||||||
2008年11月 | 当社取締役生産本部長兼仕入部長 | ||||||
2009年9月 | 当社取締役生産本部長兼源ぺいプロジェクトリーダー | ||||||
2009年11月 | 当社取締役営業第二部長 | ||||||
2010年7月 | 当社取締役営業本部長兼商品企画部長 | ||||||
2011年3月 2012年8月 | 当社取締役上席執行役員営業企画部長 当社取締役上席執行役員営業第一部長(現任) | ||||||
取締役 | 執行役員 管理本部長兼営業企画部長 | 和 田 高 明 | 1956年8月25日生 | 1979年12月 | 当社入社 | (注)3 | 普通株式 8 A種優先株式 ― |
2007年4月 | 当社営業本部営業第二部長 | ||||||
2010年7月 | 当社経営企画部長 | ||||||
2011年3月 | 当社執行役員経営企画部長 | ||||||
2011年6月 | 当社取締役執行役員経営企画部長 | ||||||
2012年4月 2013年4月 2015年3月 | 当社取締役執行役員管理本部長 当社取締役執行役員管理本部長兼業務推進部長 当社取締役執行役員管理本部長兼営業企画部長(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 兵 頭 賢 | 1974年6月11日生 | 1999年4月 | 株式会社東京三菱銀行(現・株式会社三菱東京UFJ銀行)入行 | (注)3 | 普通株式 ― A種優先株式 ― | |
2001年9月 | 株式会社格付投資情報センター入社 | ||||||
2002年7月 | 株式会社インテラセット入社 | ||||||
2003年6月 | 株式会社産業再生機構入社 | ||||||
2004年8月 | スカイネットアジア航空株式会社取締役 | ||||||
2005年6月 | 同社常務取締役 | ||||||
2007年5月 | 日興プリンシパルインベストメンツ株式会社(現・シティグループキャピタルパートナーズ合同会社)入社 | ||||||
2010年1月 | 株式会社企業再生支援機構(現・株式会社地域経済活性化支援機構)入社 | ||||||
2012年4月 | 同社マネージングディレクター(現任) | ||||||
2014年9月 | 当社取締役(現任) | ||||||
監査役 常勤 | 山 藤 明 | 1956年1月12日生 | 1978年3月 | 泉州可鍛鋳鉄株式会社入社 | (注)4 | 普通株式 3 A種優先株式 ― | |
1988年2月 | 当社入社 | ||||||
1993年10月 | 当社コントローラー | ||||||
2003年6月 | 当社工場長 | ||||||
2007年11月 | 当社コンプライアンス部長 | ||||||
2011年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
監査役 | 大 西 耕太郎 | 1968年8月27日生 | 1997年10月 | センチュリー監査法人(現新日本有限責任監査法人)入所 | (注)5 | 普通株式 6 A種優先株式 ― | |
2001年6月 | 公認会計士登録 | ||||||
2003年8月 | 新日本監査法人(現新日本有限責任監査法人)退所 | ||||||
2003年9月 | 公認会計士大西耕太郎事務所代表(現任) | ||||||
2006年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
2007年1月 2012年6月 | 株式会社NEXT CENTURY代表取締役(現任) 株式会社翻訳センター監査役 (現任) | ||||||
監査役 | 渋 谷 元 宏 | 1972年8月28日生 | 1996年10月 2000年4月 2000年4月 2003年12月 2004年1月 2009年9月 2009年10月 2012年6月 | 司法試験合格 弁護士登録(大阪弁護士会) 淀屋橋法律事務所入所 淀屋橋法律事務所退所 比嘉法律事務所 (現大阪本町法律事務所)入所 大阪本町法律事務所退所 しぶや総合法律事務所開設 代表就任(現任) 当社監査役(現任) | (注)4 | 普通株式 ― A種優先株式 ― | |
計 | 31 |
(注) 1 取締役 兵頭賢は、社外取締役であります。
2 監査役 大西耕太郎及び渋谷元宏は、社外監査役であります。
3 任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 任期は、2012年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、補欠監査役2名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (千株) | |
松 井 裕 介 | 1982年1月31日 | 2006年9月 | 司法試験合格 | ― |
2007年12月 | 弁護士登録(第二東京弁護士会) | |||
2008年1月 | 森・濱田松本法律事務所入所 | |||
2013年11月 | 株式会社地域経済活性化支援機構マネージャー(現任) | |||
高 杉 信 匡 | 1979年7月9日 | 2006年9月 | 司法試験合格 | ― |
2007年12月 | 弁護士登録(第一東京弁護士会) | |||
2008年1月 | 弁護士法人淀屋橋・山上合同入所 | |||
2012年5月 | 株式会社企業再生支援機構(現・株式会社地域経済活性化支援機構)入社 | |||
2014年1月 | 同社シニアマネージャー(現任) |
松井裕介及び高杉信匡は「会社法第2条第16号」に定める社外監査役の要件を満たしております。
任期は就任の時から退任した監査役の任期の満了の時までであります。
7 当社では、経営の意思決定機能と業務執行機能を分離し、業務執行の効率化・迅速化と責任の明確化を図るために、執行役員制度を導入しております。
職名 | 氏名 |
取締役上席執行役員営業第一部長 | 三 好 秀 文 |
取締役執行役員管理本部長兼営業企画部長 | 和 田 高 明 |
執行役員管理本部人事部長兼調達部長 | 中 尾 武 史 |
執行役員社長室担当兼管理本部長補佐 | 上 田 眞 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03110] S10051G7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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