ゼビオホールディングス株式会社 業績等の概要 (2015年3月期)

(1)業績

	(単位 百万円)

連結	売上高	経常利益	当期純利益
2015年3月期	210,672	6,432	2,084
2014年3月期	204,779	12,985	6,618
前期比	2.9%	△50.5%	△68.5%

個別	売上高	経常利益	当期純利益
2015年3月期	138,657	4,889	1,722
2014年3月期	142,154	11,893	6,158
前期比	△2.5%	△58.9%	△72.0%

当連結会計年度(2014年4月1日～2015年3月31日)におけるわが国経済は、政府・日銀による経済政策及び金融政策を背景に、一部の企業に業績の改善が見られるものの、消費増税や円安を背景とした原材料、エネルギー価格の高騰に伴う実質所得の減少により個人消費の回復ペースに遅れが見られ、小売業界におきましては依然として厳しい環境にあります。
スポーツ用品販売業界におきましては、健康志向を背景としたパーソナルスポーツは引き続き堅調に推移し、またサッカーワールドカップの開催や日本人選手の海外での活躍など、明るい材料も数多く見られました。しかし、消費増税や急激な円安の影響を受けた生活必需品を中心とした物価上昇による、消費者の慎重な購買意識に加え、度重なる天候不順の影響もあり、低調に推移いたしました。
このような状況下、当社グループは、スポーツに関するニュースに合わせた関連商品の販売や、フィッティング機材を活用したゴルフクラブの販売など、お客様のニーズを捉えた商品販売に注力いたしました。更に、インナーのカラーが透けにくい機能を付加した商品や、従来から販売している発熱素材とストレッチ素材を組み合わせ、競技特性に合わせたインナーなど、消費者の利便性を追求した商品の開発投入を行い、購買意欲を向上させ積極的な売上の拡大に努めました。
また、円安を背景とした外国人観光客増加を意識した店頭を中心とした販促活動を、需要が見込まれる店舗を中心に注力し、売上獲得に努めました。
その他、当連結会計年度の取組として掲げております、グループ組織力・ガバナンス強化とコアビジネスの成長促進、中長期的な成長に向け、グループ企業を機能ごとに統括する運営形態の再構築に着手しております。
コアビジネスの成長促進については、西日本エリアを中心とした新規出店を継続的に行っております。国内におきましては、スーパースポーツゼビオ11店、ゼビオスポーツエクスプレス2店、ヴィクトリアゴルフ14店、ゴルフパートナー20店、エクスタイルヴィジョン6店、エクスタイル1店、ジアシス1店、ネクスト2店、エルブレス1店、ネクサス1店を開店いたしました。また、従来から積極的に実施している業態変更を、スーパースポーツゼビオ1店、ネクスト1店、ネクサス6店、エルブレス1店にて行いました。閉店につきましては、スーパースポーツゼビオ2店、ヴィクトリア2店、ヴィクトリアゴルフ4店、ゴルフパートナー5店、ネクスト3店、タケダスポーツ2店、エクスタイル1店にて行っております。なお、閉店店舗のうち、スーパースポーツゼビオ1店舗はネクサスとして、ヴィクトリアゴルフ1店舗は運営会社を変更して、2015年4月にオープンしております。
中長期的な成長に向けて取り組んでおります海外展開におきましては、中華人民共和国 四川省成都市、大韓民国 ソウル市にそれぞれスーパースポーツゼビオを各2店計4店を新たに出店いたしました。またシンガポールに設立した海外事業統括会社が、当地で展開していたゴルフ用品販売事業を譲り受け2014年4月から本格稼働し、2015年3月末時点においては、シンガポール15店、マレーシア12店の直営店運営並びにマレーシア他6か国で21店舗のフランチャイズ運営を行っております。
これらにより、当期連結会計期末におけるグループの総店舗数は、677店舗となり、グループ合計の売場面積は前連結会計年度末に比べて14,628坪増加して180,796坪となりました。
以上の結果、当連結会計年度における連結業績は、売上高2,106億72百万円(前年同期比2.9%増)、営業利益56億54百万円(前年同期比54.0%減)、経常利益64億32百万円(前年同期比50.5%減)、当期純利益20億84百万円(前年同期比68.5%減)となりました。

ファミリーをターゲットとした「GOGOウィンタースポーツ キャンペーン」など、プロモーションの実施により、ジュニア用のウェアやグッズの販売など、立ち上がり時期では初心者層に対し前年以上に販売することが出来ました。しかし、前年は消費増税前の駆け込み需要が大きかったカテゴリーであったこともあり、期末に向かうにつれその反動を大きく受ける結果となりました。
以上の結果、ウィンター用品・用具部門の売上高は、前年同期比8.8%の減少となりました。


ゴルフ用品・用具部門においては、消費増税前の駆け込み需要の反動減の影響と、前年大型商品のモデルチェンジによる買い換え需要が高かった反動があるなか、フィッティング機材を活用したフィッティング強化や、女性向け商品の品揃えを拡大することによるレディース層への購買意欲の訴求を図るなど、お客様の支持が得られる売場作りを目指し、顧客獲得に注力してまいりました。また、新たにゴルフを始める方に、クラブを1本プレゼントする企画を展開し、ゴルフ人口の将来的な減少への対策として、需要喚起策を講じております。
以上の結果、ゴルフ用品・用具部門の売上高は、前年同期比3.7%の増加となりました。


一般競技スポーツでは、年間通じた「部活キャンペーン」に連動して、スマートフォン用アプリ「ゼビオ部活応援」のダウンロード数向上による顧客獲得に注力いたしました。特にラケットスポーツ部門では、日本人選手の活躍もあり、テニス関連商品が好調に推移致しました。また今期品揃えを強化したバドミントン、卓球用品も前年同期比を大きく上回りました。バスケットボール部門においては、3人制バスケットボールである『3x3』と連動した品揃えを強化、販促を行い、新規顧客層の取り込みに努めました。
シューズ部門では、ランニングブームの継続と、フィッティングの取組みを強化したことにより、ランニングシューズの販売が堅調に推移いたしました。また、スポーツブランドシューズは日常生活における使用頻度が増加していることもあり、好調に推移いたしました。
以上の結果、一般競技スポーツ・シューズ部門の売上高は前年同期比8.2%の増加となりました。


スポーツアパレル部門では、お客様の利便性を追求した機能素材を使用した自社開発商品の販売に注力いたしましたが、天候不順や消費増税と円安による生活必需品を中心とした物価上昇による慎重な購買意識の影響を受け、全体としては低調に推移いたしました。また汎用性の高いトレーニングウェアが、各専門競技部門へ分散する傾向が引き続き見られ、低調に推移いたしました。
以上の結果、スポーツアパレル部門の売上高は前年同期比0.9%の減少となりました。


キャンプやマリンなどのレジャー用品では、今年度の記録的な天候不順により、夏のピーク期間にレジャー機会が減少したことで、低調に推移いたしました。
トレッキングは、都心などではタウンユースを目的としたウェアやバッグが好調に動きましたが、シューズは天候不順や前年の富士山の世界文化遺産登録による需要の高まりが一巡したことも重なり、低調に推移いたしました。
フィットネス用品、トレーニング用品においては、健康への関心が引き続き高く、健康器具や、健康食品などが売上を伸ばしております。
以上の結果、アウトドア・その他部門の売上高は前年同期比0.7%の増加となりました。

(2)キャッシュ・フローの状況

	(単位 百万円)

項目	前連結会計年度	当連結会計年度
営業活動によるキャッシュ・フロー	12,385	7,424
投資活動によるキャッシュ・フロー	△9,552	△8,427
財務活動によるキャッシュ・フロー	△1,794	△2,293
現金及び現金同等物に係る換算差額	212	661
現金及び現金同等物の増減額(△は減少)	1,251	△2,635
現金及び現金同等物の期首残高	24,322	25,574
現金及び現金同等物の期末残高	25,574	22,939

当連結会計年度末における現金及び現金同等物の期末残高は、229億39百万円となり、前連結会計年度末に比べて26億35百万円減少いたしました。
営業活動によるキャッシュ・フローは、74億24百万円となりました。主な要因は、税金等調整前当期純利益を38億73百万円計上したこと、仕入債務の減少による資金の減少額が85百万円、たな卸資産の減少による資金の増加額が61百万円、売上債権の減少による資金の増加額が1億96百万円、未払消費税等の増加による資金の増加額が9億23百万円、法人税等の支払額が51億20百万円であります。
投資活動によるキャッシュ・フローは、△84億27百万円となりました。主な要因は、店舗の出店に伴う有形固定資産の取得による支出が53億84百万円、投資不動産の取得による支出が14億25百万円、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出が5億34百万円、事業譲受による支出が17億49百万円であります。
財務活動によるキャッシュ・フローは、△22億93百万円となりました。主な要因は、配当金の支払額が15億76百万円、ファイナンス・リース債務の返済による支出が8億44百万円であります。