有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10057EK
株式会社やまや 連結経営指標等 (2015年3月期)
回次 | 第41期 | 第42期 | 第43期 | 第44期 | 第45期 | |
決算年月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | |
売上高 | (百万円) | 110,241 | 111,940 | 119,885 | 135,658 | 163,158 |
経常利益 | (百万円) | 2,855 | 3,817 | 3,767 | 4,285 | 5,466 |
当期純利益 | (百万円) | 808 | 2,143 | 2,218 | 2,315 | 1,614 |
包括利益 | (百万円) | 805 | 2,144 | 2,310 | 2,528 | 2,856 |
純資産額 | (百万円) | 16,348 | 18,321 | 20,306 | 24,246 | 26,446 |
総資産額 | (百万円) | 32,593 | 33,875 | 35,728 | 71,865 | 69,641 |
1株当たり純資産額 | ( 円) | 1,507.14 | 1,689.51 | 1,872.64 | 2,057.65 | 2,168.68 |
1株当たり当期純利益金額 | ( 円) | 74.56 | 197.63 | 204.63 | 213.56 | 148.92 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | ( 円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | ( %) | 50.16 | 54.09 | 56.83 | 31.05 | 33.76 |
自己資本利益率 | ( %) | 5.04 | 12.36 | 11.49 | 10.87 | 7.05 |
株価収益率 | ( 倍) | 8.90 | 8.96 | 7.16 | 9.51 | 11.31 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | 4,023 | 2,441 | 2,201 | 1,674 | 5,580 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △1,331 | △1,062 | △2,136 | △9,728 | △1,281 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (百万円) | △1,282 | △2,567 | 77 | 12,896 | △4,376 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (百万円) | 4,494 | 3,305 | 3,449 | 8,293 | 8,216 |
従業員数 | ( 人) | 861 | 913 | 980 | 1,937 | 2,088 |
(外、平均臨時雇用者数) | (1,381) | (1,527) | (1,689) | (5,151) | (5,214) |
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.第42期より、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)、「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)及び「1株当たり当期純利益に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第9号 2010年6月30日)を適用しております。
2012年2月1日付で1株につき1.1株の株式分割を行いましたが、第41期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
4.第43期より当社及び連結子会社は従来、現金集配業務委託業者が店舗から回収した現金について、当社及び連結子会社の銀行口座に入金されるまでは流動資産の「その他」として表示していたものを、現金集配業務委託業者と新たに覚書を締結したことにより、「現金及び預金」に含めて表示することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、第42期以前の「営業活動によるキャッシュ・フロー」「現金及び現金同等物の期末残高」についても組替えを行っております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03227] S10057EK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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