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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004Z4X

有価証券報告書抜粋 株式会社 ハウス オブ ローゼ 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性8名 女性1名 (役員のうち女性の比率 11.1%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役
社長
神野 晴年1947年5月5日生2000年5月三井住友銀行より出向当社業務執行役員(注)
3

10
2002年5月三井住友銀行退社
2002年6月当社入社業務執行役員直営店本部長
2003年6月取締役業務執行役員直営店本部長就任
2007年4月取締役業務執行役員営業本部長就任
2008年6月
2012年4月
2013年4月
代表取締役社長執行役員営業本部長就任
代表取締役社長執行役員直営店本部長就任
代表取締役社長就任(現任)
取締役
マーケティング本部長
生越 多惠子1952年8月19日生2003年5月
2003年6月
2010年5月
2012年2月
2012年4月
2012年6月
当社退職
オムロン株式会社入社
アスクル株式会社入社
当社入社専務執行役員プロダクト部長
専務執行役員マーケティング本部長
取締役専務執行役員マーケティング本部長就任(現任)
(注)
3

1
取締役管理本部長桑野 純也1953年4月15日生2004年9月株式会社ワコールより出向当社業務執行役員経営企画室長(注)
3

4
2006年5月株式会社ワコール退社
2006年6月当社入社業務執行役員経営企画室長
2006年6月取締役業務執行役員経営企画室長就任
2009年6月取締役業務執行役員管理本部長就任(現任)
取締役営業企画
本部長
坂 直幸1954年9月11日生2006年9月
2007年4月
2009年4月
2009年6月
2012年4月
2012年6月

2014年5月
当社入社直営店本部長付部長
東日本第二直営店営業部長
営業企画部長
業務執行役員営業企画部長
業務執行役員営業企画本部長
取締役業務執行役員営業企画本部長就任(現任)
株式会社ハウスオブローゼインターナショナル代表取締役社長就任(現任)
(注)
3
2
取締役直営店
本部長
池田 達彦1956年6月7日生1980年4月
2008年9月
2012年4月
2012年6月
2013年4月
三井銀行(現・三井住友銀行)入行
SMBCフレンド証券株式会社転籍
当社入社業務執行役員
取締役業務執行役員直営店本部副部長就任
取締役業務執行役員直営店本部長就任(現任)
(注)
3
4
取締役
相談役
川原 暢1942年8月6日生1978年11月個人商店ハウス オブ ローゼ創業(注)
3

50
1982年4月株式会社ハウス オブ ローゼ設立
代表取締役社長就任
2008年6月
2013年4月
代表取締役会長就任
取締役相談役就任(現任)
取締役
(監査等委員)
(常勤)
渡部 高生1949年9月17日生1989年9月当社入社経理課(注)
4

8
1997年5月経理部長
2004年6月業務執行役員経理部長
2009年6月
2012年6月
2015年6月
取締役業務執行役員経理部長就任
常勤監査役就任
取締役(監査等委員)就任(現任)
取締役
(監査等委員)
先山 久1957年4月13日生1981年4月
2013年10月

2014年6月
2015年6月
株式会社ワコール入社
株式会社ワコールホールディングス法務・コンプライアンス部長(現任)
株式会社ワコール監査役(現任)
当社取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)
4

-
取締役
(監査等委員)
細谷 仁1946年10月27日生1982年4月公認会計士税理士細谷仁事務所開設(注)
4

6
2007年6月当社監査役就任
2015年6月当社取締役(監査等委員)就任(現任)
86
(注)1. 2015年6月19日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって監査等委員会設置会社に移行しております。
2. 取締役 先山 久、細谷 仁は、社外取締役であります。
3. 2015年6月19日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4. 2015年6月19日開催の定時株主総会の終結の時から2年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03266] S1004Z4X)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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