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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1005IMU

有価証券報告書抜粋 株式会社グリーンクロス 役員の状況 (2015年4月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 9名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長-久保 孝二1971年2月1日生
1996年3月株式会社プロルート丸光入社
1998年7月当社入社
2000年8月久留米支社長代理
2002年5月久留米支社長
2004年5月営業開発部次長
2005年5月執行役員営業開発部長
2008年7月

2011年4月
取締役兼執行役員営業開発部長
代表取締役社長(現任)
(注)418
代表取締役専務-岩永 直文1962年11月2日生
1981年4月金子建設株式会社入社
1987年12月当社入社
1994年5月本社営業課長
1995年5月本社営業次長
1998年11月広島支社長
2002年5月グリーンメディア事業部広島営業所所長
2006年5月

2006年7月

2008年7月

2011年4月
執行役員グリーンメディア事業部長
取締役兼執行役員グリーンメディア事業部長
常務取締役兼執行役員グリーンメディア事業部長
代表取締役専務 グリーンメディア事業部長(現任)
(注)422
常務取締役-新田 将司1971年7月16日生
1994年4月阿波証券株式会社入社
2000年10月当社入社
2001年5月徳島営業所長
2004年5月第5ブロック長兼徳島営業所長
2008年7月執行役員 第5ブロック長兼徳島営業所長
2009年5月

2011年7月
2011年10月
2013年5月
執行役員 第5ブロック長兼松山営業所長
常務取締役
常務取締役 東京支社長
常務取締役 東日本統括
(現任)
(注)42
取締役-中本 堅太郎1972年2月11日生
1995年3月株式会社大之木ダイモ入社
1997年2月当社入社
2002年5月第4ブロック長兼広島支社長
2008年7月執行役員 第4ブロック長兼広島支社長
2011年7月

2012年11月
取締役 第4・第5ブロック統括
取締役 営業本部長(現任)
(注)47
取締役-松本 光一郎1974年7月5日生
1997年11月新郷税理士事務所入社
2003年3月当社入社
2008年5月
2011年4月2012年7月
管理本部財務課課長代理
執行役員 管理部長
取締役 管理部長(現任)
(注)41




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役-岡本 英利1956年6月7日生
1985年7月日本コンピューター開発㈱入社
1990年3月㈱ソニープロキュアメントサービス入社
1996年9月
1997年9月
2009年9月
2012年9月
2014年1月

2015年7月
㈱エルテックス入社
同社取締役
同社専務取締役
同社取締役社長
㈱オン・アンド・オン設立代表取締役(現任)
当社取締役(現任)
(注)5-
常勤監査役-久門 武信1938年11月8日生
1999年6月九州カード株式会社 監査室長
2004年7月常勤監査役(現任)
(注)6-
監査役-山崎 健治1950年9月1日生
1991年3月公認会計士登録(現)
1993年4月山崎公認会計士事務所設立
1993年7月当社監査役(現任)
(注)7-
監査役-住吉 良久1946年8月9日生
1972年10月児島産業創業
1973年11月児島産業株式会社設立 代表取締役
1991年4月
1995年4月

2008年7月
玉野市議会議員当選
岡山県議会議員当選 通産4期(現任)
当社監査役(現任)
(注)6-
52

(注)1.取締役岡本英利は社外取締役であります。
2.監査役久門武信、同山崎健治、同住吉良久は、社外監査役であります。
3.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員は1名で、営業副本部長永尾弘幸です。
4.2014年7月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.2015年7月29日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
6.2012年7月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7.2015年7月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03279] S1005IMU)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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