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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S1005TKV

有価証券報告書抜粋 株式会社壱番屋 沿革 (2015年5月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期
年月沿革
1978年1月名古屋市郊外に「カレーハウスCoCo壱番屋 西枇杷島店」を1号店としてオープン
100g単位でご飯の量を自由に選べるシステムを導入
「1,300g超大盛挑戦企画」を開始
1978年4月カレーの辛さが選べる仕組みを導入
1979年11月愛知県尾西市(現・一宮市)にチェーン本部完成
1980年4月フランチャイズ加盟店(FC店)1号店として「カレーハウスCoCo壱番屋 稲沢国府宮店」オープン
1981年1月社員のれん分け制度「ブルームシステム(BS)」発足
1981年3月BS1号店として「カレーハウスCoCo壱番屋 一宮富士店」オープン
1982年7月株式会社壱番屋を設立
1983年7月愛知県一宮市に新社屋及びセントラルキッチン(現・愛知工場の一部)を竣工
1987年6月店舗にアンケートハガキを導入
1988年4月トッピングの複数オーダー制を正式に開始
1988年12月国内100店舗を達成
1991年12月本社を愛知県一宮市三ツ井六丁目12番23号へ竣工移転
1994年5月全国47都道府県下の出店達成
1994年6月ハワイオアフ島内に「カレーハウスCoCo壱番屋 ハワイカラカウア店」を海外1号店としてオープン
1995年6月CoCo壱番屋の一般加盟を打ち切る
1997年10月佐賀県三養基郡基山町に佐賀工場を竣工
1999年8月栃木県矢板市に栃木工場を竣工
2000年2月日本証券業協会に株式を店頭登録
2003年3月新業態店舗あんかけスパゲッティ専門店「パスタ・デ・ココ 一宮三ツ井店」オープン
2003年7月全店舗禁煙実施
2003年8月「1,300g超大盛挑戦企画」を終了
2003年12月壱番屋チェーン店の国内全店舗の物流業務を株式会社トーカンへ一括委託
2004年3月東京証券取引所市場第二部及び名古屋証券取引所市場第二部に株式上場
2004年9月中国上海市に「カレーハウスCoCo壱番屋 中山公園店」を中国1号店としてオープン
2004年12月国内・海外あわせ1,000店舗を達成
2005年1月「カレーハウスCoCo壱番屋」のロゴと店舗の内外装デザインを変更
壱番屋企業行動憲章を制定
2005年4月新業態店舗カレーらーめん専門店「麺屋ここいち 一宮宮地店」オープン
2005年5月東京証券取引所市場第一部及び名古屋証券取引所市場第一部に株式上場
2005年9月台湾台北市に「カレーハウスCoCo壱番屋 台北漢口店」を台湾1号店としてオープン
2006年5月全工場(愛知工場、栃木工場、佐賀工場)においてISO9001認証取得
2008年3月韓国ソウル市に「カレーハウスCoCo壱番屋 江南店」を韓国1号店としてオープン
2008年8月タイバンコク市に「カレーハウスCoCo壱番屋 エスプラナードラチャダー店」をタイ1号店としてオープン
2009年5月ポークソースを濃縮ポークソースへ生産切り替え
2009年10月米国カリフォルニア州に子会社「ICHIBANYA USA,INC.」(現・連結子会社)を設立
2009年11月香港に子会社「壹番屋香港有限公司」(現・連結子会社)を設立
2010年3月新業態店舗ハンバーグ専門店「にっくい亭 江南赤童子店」オープン
2010年6月香港九龍地区に「カレーハウスCoCo壱番屋 クロコダイルセンター店」を香港1号店としてオープン
2011年2月米国カリフォルニア州に「カレーハウスCoCo壱番屋 Palm Plaza Torrance店」を米国本土1号店としてオープン
2011年9月シンガポールオーチャード地区に「カレーハウスCoCo壱番屋 313@somerset店」をシンガポール1号店としてオープン
2012年12月海外100店舗を達成
2013年1月「世界で最も大きいカレーレストランのチェーン店」としてギネス世界記録を取得
2013年12月インドネシアジャカルタ市に「カレーハウスCoCo壱番屋 Grand Indonesia店」をインドネシア1号店としてオープン
2014年9月栃木工場にてレトルト製造ライン本稼動開始
2015年2月マレーシアプタリン・ジャヤ市に「カレーハウスCoCo壱番屋 1 Utama店」をマレーシア1号店としてオープン
2015年3月フィリピンパシッグ市に「カレーハウスCoCo壱番屋 Estancia店」をフィリピン1号店としてオープン
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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03329] S1005TKV)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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