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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10054AH

有価証券報告書抜粋 株式会社ゲオホールディングス 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性7名 女性1名 (役員のうち女性の比率12.5%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)
代表取締役社長遠藤結蔵1978年1月21日生2000年11月株式会社ゲオ(現当社)入社(注3)540,000
2004年6月当社取締役社長室副室長
2011年11月当社代表取締役社長総務本部、経理本部、経営企画本部、システム本部、コンプライアンス部、監査部、社長室担当兼システム本部長
2013年4月当社代表取締役社長兼執行役員(現任)
取締役吉川恭史1965年9月28日生1988年4月

2000年4月
株式会社エー・ブイ・ステーション(現当社)入社
当社商品本部長
(注3)57,000
2000年6月当社取締役商品本部長
2007年6月当社代表取締役社長
2011年12月当社取締役管理本部担当
2013年4月
2013年4月

2013年11月
当社取締役兼執行役員(現任)
株式会社ゲオ代表取締役社長(現任)
株式会社ファミリーブック代表取締役社長(現任)
取締役北島孝久1956年10月30日生1984年4月
2001年4月
2002年9月

2004年10月

2006年11月
2008年5月

2011年10月
検事任官
法務省刑事局参事官
公正取引委員会審査部特別審査調整官
東京地方検察庁特別捜査部副部長
弁護士登録
サン綜合法律事務所入所
(現任)
当社取締役(現任)
(注3)
取締役荻野恒久1963年4月17日生1988年9月英和監査法人(現有限責任あずさ監査法人)入所(注3)500
1994年3月マネジメント名古屋入社
1994年9月
1997年8月
公認会計士三宅会計事務所入所
荻野公認会計士事務所開設
(現任)
2000年6月

2006年6月

2008年11月

2011年10月
有限会社コンサルティングボックス代表取締役(現任)
丸八証券株式会社社外監査役(現任)
株式会社あいけん保険サービス設立代表取締役(現任)
当社取締役(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)
常勤監査役笹野和雄1948年3月21日生1971年4月株式会社日本長期信用銀行(現株式会社新生銀行)入行(注4)40,000
1987年4月同行東京資金部次長
1996年7月株式会社ゲオ(現当社)出向財務部長
1997年6月当社常務取締役財務部長
2008年6月当社常勤監査役(現任)
監査役春馬葉子1974年11月19日生2001年10月弁護士登録(弁護士登録名 野口葉子)、鳥飼総合法律事務所入所(注5)
2003年11月石原総合法律事務所入所
2006年10月春馬・野口法律事務所開設
(現任)
2007年6月当社監査役(現任)
2009年6月

2014年8月
ジャパンマテリアル株式会社社外監査役(現任)
株式会社壱番屋社外取締役
(現任)
監査役田村正治1951年12月24日生1975年4月株式会社日本興業銀行(現株式会社みずほ銀行)入行(注4)
1999年5月同行静岡支店支店長
2009年2月みずほ信用保証株式会社顧問
2009年4月同社専務取締役
2012年6月当社監査役(現任)
監査役小宮山太1959年7月11日生1984年10月会計士補登録、アーサーヤング(現アーンスト・アンド・ヤング)公認会計士共同事務所入所(注6)
1989年4月公認会計士登録
1991年7月小宮山公認会計士事務所開設
1994年2月税理士登録
2000年4月中小企業診断士登録
2002年4月ホーワス・ジャパン株式会社(現株式会社みなとトラスト)取締役(現任)
2002年9月鹿島・小宮山公認会計士共同事務所開設(現任)
2011年10月当社取締役
2013年6月当社監査役(現任)
637,500
(注)1 取締役北島孝久及び荻野恒久の両氏は社外取締役であります。
2 監査役春馬葉子及び田村正治の両名は社外監査役であります。
3 2015年6月25日開催の定時株主総会の終結のときから1年間
4 2012年6月28日開催の定時株主総会の終結のときから4年間
5 2015年6月25日開催の定時株主総会の終結のときから4年間
6 2013年6月25日開催の定時株主総会の終結のときから4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03367] S10054AH)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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