有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004TCQ
株式会社アダストリア 事業の内容 (2015年2月期)
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社13社(株式会社ポイント、株式会社トリニティアーツ、株式会社N9&PG、Adastria Asia Co.,Ltd.(香港)、方針(上海)商貿有限公司(中国)、波茵特股份有限公司(台湾)、ADASTRIA SINGAPORE PTE.LTD.(シンガポール)、Adastria Korea Co.,Ltd.(韓国)、ほか5社)で構成され、主に商品販売事業を行っております。
各事業における当社グループ各社の位置付け等は以下のとおりであります。
なお、当社グループは、衣料品並びに関連商品の企画・販売の単一セグメントであるため、セグメント情報ごとに記載しておらず、事業部門の区分によって記載しております。
海外における商品販売事業は、Adastria Asia Co.,Ltd.を中心として、方針(上海)商貿有限公司、波茵特股份有限公司、ADASTRIA SINGAPORE PTE.LTD.、Adastria Korea Co.,Ltd.が行っております。ブランドとしましては、「グローバルワーク」、「ローリーズファーム」、「ニコアンド」などのブランドを展開しております。
当連結会計年度末時点での当社グループの店舗数は、国内が1,250店舗、海外が106店舗、合計1,356店舗となっております。
主なブランドは以下のとおりであります。
以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。
なお、当社は2015年3月1日付で、当社を存続会社、株式会社ポイント及び株式会社トリニティアーツを消滅会社とする吸収合併を実施しております。吸収合併以降の事業系統図は以下のとおりです。
(注)ADASTRIA SINGAPORE PTE.LTD.につきましては、シンガポール事業からの撤退を決定しているため、記載しておりません。
各事業における当社グループ各社の位置付け等は以下のとおりであります。
なお、当社グループは、衣料品並びに関連商品の企画・販売の単一セグメントであるため、セグメント情報ごとに記載しておらず、事業部門の区分によって記載しております。
(1) 商品販売事業
国内における商品販売事業は、株式会社ポイント、株式会社トリニティアーツが行っております。株式会社ポイントは、「グローバルワーク」、「ローリーズファーム」、「レプシィムローリーズファーム」、「ジーナシス」、「レイジブルー」、「ヘザー」などを中心に、主にSPA型ファッションカジュアルブランドを全国に展開しております。株式会社トリニティアーツは、「ニコアンド」、「スタディオクリップ」などを中心に、主にライフスタイル提案型ブランドを全国に展開しております。海外における商品販売事業は、Adastria Asia Co.,Ltd.を中心として、方針(上海)商貿有限公司、波茵特股份有限公司、ADASTRIA SINGAPORE PTE.LTD.、Adastria Korea Co.,Ltd.が行っております。ブランドとしましては、「グローバルワーク」、「ローリーズファーム」、「ニコアンド」などのブランドを展開しております。
当連結会計年度末時点での当社グループの店舗数は、国内が1,250店舗、海外が106店舗、合計1,356店舗となっております。
主なブランドは以下のとおりであります。
(2) 生産・物流事業
株式会社N9&PGは、アジア各地に生産拠点を構え、オリジナルの素材開発から、パターンや商品企画、生産管理、物流及び品質管理までをトータルに手掛けております。以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。
なお、当社は2015年3月1日付で、当社を存続会社、株式会社ポイント及び株式会社トリニティアーツを消滅会社とする吸収合併を実施しております。吸収合併以降の事業系統図は以下のとおりです。
(注)ADASTRIA SINGAPORE PTE.LTD.につきましては、シンガポール事業からの撤退を決定しているため、記載しておりません。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03368] S1004TCQ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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