株式会社ランシステム 役員の状況 (2015年6月期)

男性10名 女性 -名(役員のうち女性の比率-%)

役名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
取締役会長	西原 光男	1945年 1月9日	1981年 7月 プラザ商事㈱ 代表取締役 1984年 3月 大鐘産業㈱ 取締役(現任) 2005年 3月 GAUDI㈱ 代表取締役 2010年 9月 当社 社外取締役 2014年12月 ウェルネスイノベーション㈱ 取締役(現任) 2015年 6月 GNEXT㈱ 取締役(現任) 2015年 7月 プラザ商事㈱ 取締役会長(現任) 2015年 7月 GAUDI㈱ 取締役会長(現任) 2015年 9月 当社 取締役会長(現任)	(注) 4	22,000
取締役社長 (代表取締役)	日高 大輔	1970年 1月27日	1994年 4月 海上自衛隊第一術科学校生徒部生徒体育課 入隊 2000年 4月 プラザ商事㈱ 入社 2004年 8月 GAUDI㈱ 取締役(現任) プラザ商事㈱ 取締役(現任) 2010年 8月 当社 入社 2013年 9月 当社 代表取締役社長(現任) 2014年12月 ウェルネスイノベーション㈱ 取締役(現任) 2015年 6月 GNEXT㈱ 取締役(現任)	(注) 4	2,200
専務取締役	笠間 匠	1966年10月 1日	1998年11月 当社 入社 2008年 7月 当社 自遊空間事業部部長 2013年 9月 当社 専務取締役 外販事業本部長(現任)	(注) 4	700
常務取締役	面髙 英雄	1972年 4月27日	1995年 4月 ㈱日本長期信用銀行(現㈱新生銀行) 入行 1998年12月 京セラ㈱ 入社 2001年 6月 ㈱セブンイレブン・ジャパン 入社 2007年 6月 ファイブアイズ・ネットワークス㈱ 取締役 2009年 3月 当社 入社 2013年 9月 当社 常務取締役 経営企画本部長(現任)	(注) 4	800
取締役	奥野 良孝	1966年11月17日	1989年 4月 ㈱富士銀行(現㈱みずほフィナンシャルグループ) 入行 2006年 1月 ㈱リサ・パートナーズ 入社 2008年 3月 ㈱オンデーズ 取締役経営戦略室長(現任) 2011年 9月 当社 社外取締役(現任)	(注) 4	―
取締役	西原 貴志	1975年 5月 3日	2002年 7月 大鐘産業㈱ 取締役 2007年 7月 GAUDI㈱ 代表取締役社長(現任) 2007年 7月 プラザ商事㈱ 代表取締役社長(現任) 2011年 9月 当社 社外取締役(現任) 2013年 2月 ウェルネスイノベーション㈱ 代表取締役社長(現任) 2013年 8月 GNEXT㈱ 代表取締役社長(現任) 2013年 9月 大鐘産業㈱ 代表取締役社長(現任)	(注) 4	8,800
取締役	金子 勝巳	1959年 7月20日	1999年 4月 ㈲ルーキー 設立 2005年 8月 ㈱イミクリエーションズ 入社 2008年 9月 ㈱オンデーズ 入社 2012年 3月 同社 執行役員店舗開発室長(現任) 2013年 9月 当社 社外取締役(現任)	(注) 4	―
常勤監査役	遠藤 進	1951年7月10日	2006年3月 ㈱グローバルファクトリー 入社 2010年9月 当社 常勤監査役(現任)	(注) 5	―
監査役	山本 安志	1950年9月12日	1978年9月 山本安志法律事務所 開設 2011年9月 当社 社外監査役(現任)	(注) 6	―
監査役	中藤 力	1953年11月28日	1989年9月 Weil,Gotshal & Manges 法律事務所 ニューヨーク事務所勤務 1990年8月 2011年9月 日比谷総合法律事務所帰所 当社 社外監査役(現任)	(注) 6	―
計					34,500

(注)1.取締役 西原光男氏、奥野良孝氏、西原貴志氏及び金子勝巳氏は、社外取締役であります。
2.取締役 西原貴志氏は取締役 西原光男氏の二親等内の親族であります。
3.監査役 山本安志氏及び中藤 力氏は、社外監査役であります。
4.2015年9月30日開催の定時株主総会終結の時から2年間
5.2014年9月26日開催の定時株主総会終結の時から4年間
6.2015年9月30日開催の定時株主総会終結の時から4年間
7.監査役の中藤 力氏は、東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
8.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。

氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
杉崎 明	1950年4月30日	1980年4月 横浜弁護士会登録	(注)	―

(注)2015年9月30日開催の定時株主総会終結の時から1年間。