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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004KR7

有価証券報告書抜粋 モロゾフ株式会社 研究開発活動 (2015年1月期)


事業等のリスクメニュー財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当社は顧客第一主義を基本方針とし、激動する市場環境に対応すべく消費者ニーズを適切に予測し、付加価値のより高い商品の開発、品質の向上に取り組んでおります。
当事業年度における「洋菓子製造販売事業」の主な研究開発活動は、以下のとおりです。
新ブランド店舗として、「モロゾフ エクラ」(※「エクラ」とはフランス語で輝きという意味)1号店を百貨店に出店いたしました。限定商品の他、「ファヤージュ」や「カスタードプリン」など定番商品を品揃えする一方、定番商品のパッケージデザインも一から見直し、制服、店舗イメージまで一貫したデザインで、ブランドの発信力を高めるとともに、高級感の演出を図りました。
干菓子群におきましては、食べきりサイズのプティギフトとして好評をいただいております「グルメスイーツ」シリーズを4月に、焼菓子の主力商品である「ファヤージュ」を9月に、全面リニューアルいたしました。
夏季には、夏の主力ゼリー商品である「ファンシーデザート」に新品種「ゴールデンパイン」を投入し、「フルーツオブフルーツ」には「ラ・フランス」、「凍らせてシャーベット」には「グレープ」を加え、魅力ある商品にリニューアルいたしました。
冬季には、チョコレートギフトの主力商品である「プレミアムチョコレートセレクション」に新たな品種を加え、リニューアルをいたしました。
中元商品では「サマーロイヤルタイム」に新たに「凍らせてシャーベット」を加え、歳暮商品では「ロイヤルタイム」に「ミルフィーユショコラ(抹茶)」等の新商品を加え、バラエティ豊かな詰合せ商品に改変しました。また、百貨店グループ別の限定商品として「ウィンターセレクション」、「スイートセレクション」等を開発し、ギフト市場のシェア拡大を図りました。
洋生菓子群におきましては、当社の代表商品であるプリン群に、新たなコンセプト商品として「クリスマスキャンドルライト」等、パフェタイプのプリンシリーズを開発し、ラインナップを拡充させました。また、2014年、「デンマーククリームチーズケーキ」は発売より45周年を迎えました。11月に開催したチーズケーキキャンペーンでは「45thチーズケーキ パルミジャーノ・レッジャーノ」などの記念商品を発売いたしました。
半生菓子群は、季節商品として2層仕立ての「アーモンドケーキ(オレンジ)」、「ガトーカフェ(抹茶オレ)」等を開発し、季節のラインナップの充実を図りました。
イベント商品におきましては、ホワイトデー、ハロウィーン、クリスマスに、それぞれ新商品を投入し、好評を博しました。また最大のイベントであるバレンタインデーでは、各商品群をリニューアルするとともに、新規ブランドとして「ジェムルージュ」、百貨店グループ別の限定ブランドとして「リッカティル」、「フィオレット」を開発し、希少性とファッション性をアピールいたしました。また、新たな取り組みとして、海外ブランド「レダラッハ」を展開し、バレンタイン市場の拡大に努めました。
喫茶業態では、気軽にご利用いただけるセルフサービス方式のカフェの出店を加速すると共に、手軽に本格的なイタリアンを楽しめるレストラン「阪神百貨店梅田本店 ブォナパスタ」を新たに出店いたしました。
また、オンラインショップ限定で「夕張メロンのチーズケーキ」を発売し、土産市場では東京土産に加え、名古屋、京都、神戸、博多限定の新商品を投入、海外市場では新たに香港と上海、さらにドバイへ出店するなど、新規市場の拡大にも努めました。
食の企業として最も大切な「安心、安全」につきましては、原材料の仕入から製造、流通、販売まで、「モロゾフなら安心」と信頼していただけるように、品質管理体制の向上を目指した改善活動を続けております。
なお、当事業年度における「洋菓子製造販売事業」の研究開発費は、387,020千円です。

事業等のリスク財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00381] S1004KR7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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