株式会社トリドールホールディングス 連結経営指標等 (2015年3月期)

回次		国際会計基準
		移行日	第24期	第25期
決算年月		2013年 4月1日	2014年3月	2015年3月
売上収益	(百万円)	-	78,318	87,294
税引前利益	(百万円)	-	2,374	3,614
親会社の所有者に帰属する当期利益	(百万円)	-	975	1,982
親会社の所有者に帰属する当期包括利益	(百万円)	-	1,297	2,651
親会社の所有者に帰属する持分	(百万円)	17,374	18,074	25,302
資産合計	(百万円)	48,362	52,885	59,019
1株当たり親会社所有者帰属持分	(円)	442.26	459.94	586.10
基本的1株当たり当期利益	(円)	-	24.81	48.84
希薄化後1株当たり当期利益	(円)	-	-	48.79
親会社所有者帰属持分比率	(%)	35.9	34.2	42.9
親会社所有者帰属持分当期利益率	(%)	-	5.5	9.1
株価収益率	(倍)	-	39.5	34.1
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	6,539	9,497
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	△8,170	△3,468
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	-	2,494	977
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	6,762	7,635	14,992
従業員数	(名)	609	707	821
[外、平均臨時雇用者数]		[8,868]	[10,338]	[10,528]

(注)1.売上収益には、消費税等は含まれておりません。
2.百万円未満を四捨五入して記載しております。
3.第24期の希薄化後1株当たり当期利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.従業員数欄の[外書]は、臨時従業員の年間平均雇用人員(1日8時間勤務換算による月平均人数)であります。
5.第25期より国際会計基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。

回次		日本基準
		第21期	第22期	第23期	第24期	第25期
決算年月		2011年3月	2012年3月	2013年3月	2014年3月	2015年3月
売上高	(百万円)	48,835	61,075	70,906	78,318	87,294
経常利益	(百万円)	4,567	6,497	6,910	4,924	6,994
当期純利益	(百万円)	2,019	3,050	3,247	849	2,640
包括利益	(百万円)	2,011	3,035	3,330	1,122	3,275
純資産額	(百万円)	9,456	12,106	14,978	15,529	23,393
総資産額	(百万円)	31,718	39,731	45,105	49,556	56,372
1株当たり純資産額	(円)	237.55	303.41	375.71	388.04	534.66
1株当たり当期純利益金額	(円)	51.47	77.75	82.70	21.61	65.06
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額	(円)	51.43	77.69	82.63	-	64.99
自己資本比率	(%)	29.4	30.0	32.7	30.8	40.9
自己資本利益率	(%)	21.7	28.7	24.4	5.7	13.8
株価収益率	(倍)	9.2	12.8	11.5	45.4	25.6
営業活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	5,465	8,964	7,039	6,536	9,470
投資活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	△8,006	△7,177	△9,412	△8,216	△3,400
財務活動によるキャッシュ・フロー	(百万円)	2,447	1,303	1,423	2,543	1,028
現金及び現金同等物の期末残高	(百万円)	4,560	7,639	6,762	7,635	15,084
従業員数	(名)	446	546	609	707	821
[外、平均臨時雇用者数]		[5,996]	[7,417]	[8,868]	[10,338]	[10,528]

(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.当社グループは従来、百万円未満を切り捨てして端数処理しておりましたが、第24期より百万円未満を四捨五入して記載しております。
3.第22期より、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)、「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)及び「1株当たり当期純利益に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第9号 2010年6月30日)を適用しております。
2011年10月1日付で1株につき200株の株式分割を行いましたが、第21期連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
4.第21期より連結財務諸表を作成しております。また、第21期における自己資本利益率は連結初年度のため、期末自己資本に基づいて計算しております。
5.従業員数欄の[外書]は、臨時従業員の年間平均雇用人員(1日8時間勤務換算による月平均人数)であります。
6.第24期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
7.第25期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。