有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10057LH
アプライド株式会社 沿革 (2015年3月期)
年月 | 事項 |
1982年9月 | 電子機械器具及び電子部品の販売を目的として、株式会社フクオカ電子パーツを設立 |
1987年9月 | 福岡県久留米市に久留米店移転オープン |
1988年11月 | 商号をアプライド株式会社に変更 |
1988年12月 | 福岡市博多区豊二丁目3番10号に本社を移転し、同所に博多店オープン |
1992年2月 | 熊本県熊本市に熊本店オープン(1999年10月移転) |
1994年6月 | 北九州市小倉北区に小倉店オープン(2005年11月移転) |
1995年11月 | 広島県福山市に福山店オープン |
1996年3月 | 鹿児島県鹿児島市に鹿児島店オープン |
1996年9月 | 福岡市博多区に物流センター開設 |
1996年11月 | 岡山県岡山市に岡山店オープン |
1997年5月 | 北九州市八幡西区に黒崎店オープン |
1997年6月 | 福岡市早良区に西福岡店オープン |
1997年10月 | 東京事務所準備室開設(1999年8月移転) |
1997年11月 | 大分県大分市に大分店オープン |
1998年6月 | 岡山県倉敷市に倉敷店オープン |
1998年10月 | 宮崎県宮崎市に宮崎店オープン |
1998年11月 | 愛媛県松山市に松山店オープン |
1999年6月 | 広島市西区に広島西店をオープン |
1999年8月 | 東京都千代田区(秋葉原)に東京事務所移転、パソコン買取センター併設 |
1999年9月 | 修理部門を分離し、アプライドテクノロジー株式会社設立(2001年10月吸収合併) |
2000年4月 | 福岡市南区に南福岡店オープン |
2000年11月 | 北九州市小倉北区にチャチャタウン店オープン(2005年11月同区内に移転し、小倉店に統合) |
2001年3月 | 香川県高松市に高松店オープン |
2001年7月 | 兵庫県姫路市に姫路店オープン |
2001年11月 | 高知県高知市に高知店オープン |
2003年6月 | 京都市下京区にコンプロ京都店オープン(2009年11月に京都店に統合) |
2005年6月 | 和歌山県和歌山市に和歌山店オープン |
2005年11月 | 北九州市小倉北区に小倉店オープン |
2006年2月 | 福岡市博多区東比恵に本部を移転 |
2006年2月 | ジャスダック証券取引所(現 東京証券取引所JASDAQ(スタンダード))に株式を上場 |
2006年10月 | アプリケイツ株式会社設立 |
2007年4月 | 株式会社シティ情報ふくおかを子会社化 |
2007年4月 | 石川県石川郡に金沢店オープン |
2007年7月 | 大阪府高槻市に高槻店オープン |
2007年10月 | 株式会社コムロードを子会社化 |
2007年10月 | 株式会社フィールテック設立 |
2007年12月 2009年6月 2009年7月 2009年11月 | 株式会社ウインクを子会社化(2009年10月に株式会社プレビに吸収合併) 株式会社プレビ設立 静岡市葵区に静岡店オープン 京都市右京区に京都店オープン |
2013年6月 2013年8月 2013年11月 2013年12月 2014年10月 2014年10月 | SI筑波営業所開設 SI八王子営業所開設 熊本県熊本市に株式会社プレビのハウズ熊本店をオープン 株式会社シティ情報ふくおか熊本営業所開設 福岡県久留米市に株式会社プレビのハウズ久留米店をオープン 福岡県太宰府市に株式会社プレビのハウズ太宰府店をオープン |
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03472] S10057LH)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。