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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004R9B

有価証券報告書抜粋 株式会社シーズメン 提出会社の経営指標等 (2015年2月期)


メニュー沿革

回次第22期第23期第24期第25期第26期
決算年月2011年2月2012年2月2013年2月2014年2月2015年2月
売上高(千円)6,936,5367,258,6537,336,3336,749,4446,832,543
経常利益又は経常損失(△)(千円)53,752188,818290,946△69,219△16,981
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)13,492△38,400114,707△83,768△93,361
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)245,000245,000245,000245,000245,000
発行済株式総数(株)9,7509,7509,750975,000975,000
純資産額(千円)2,159,1212,116,4982,223,7522,115,3332,025,834
総資産額(千円)3,827,2263,745,4253,753,9143,901,2384,016,239
1株当たり純資産額(円)273,444.97268,046.952,816.302,678.992,565.65
1株当たり配当額(円)1,0002,5004,000--
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円)1,708.76△4,863.31145.27△106.09△118.24
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)-----
自己資本比率(%)56.456.559.254.250.4
自己資本利益率(%)0.6△1.85.3△4.0△4.5
株価収益率(倍)31.3△20.16.9△7.6△6.2
配当性向(%)58.5-27.5--
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)△22,254296,071395,304△38,386124,014
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)111,708△92,081△98,260△202,753△68,254
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△240,304△274,403△265,505450,670112,669
現金及び現金同等物の期末残高(千円)1,223,1881,152,7741,184,3131,393,8441,562,273
従業員数(人)150162176182198
(外、平均臨時雇用者数)(217)(217)(209)(205)(185)
(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.第22期の財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、有限責任監査法人トーマツ(2009年7月1日付で監査法人トーマツより名称変更)の監査を受けております。また、第23期から第26期の財務諸表につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、新日本有限責任監査法人の監査を受けております。
4.持分法を適用した場合の投資利益については、関係会社が存在しないため記載しておりません。
5.第22期及び第24期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。第23期、第25期及び第26期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
6.第23期、第25期及び第26期の配当性向については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
7.当社は、2013年9月1日付で普通株式1株につき普通株式100株の株式分割を行っております。これに伴い、第24期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額を算定しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03498] S1004R9B)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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