有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004Z35
株式会社十六銀行 役員の状況 (2015年3月期)
男性16名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役頭取 | 代表取締役 | 村 瀬 幸 雄 | 1956年12月23日生 | 1979年4月 | 当行入行 | (注)3 | 67 |
1998年4月 | 人事部長 | ||||||
2004年6月 | 常務取締役 | ||||||
2009年6月 | 専務取締役 | ||||||
2013年9月 | 取締役頭取(現職) | ||||||
取締役 副頭取 | 代表取締役 | 池 田 直 樹 | 1957年4月4日生 | 1980年4月 | 当行入行 | (注)3 | 20 |
2005年4月 | 高山支店長 | ||||||
2008年6月 | 取締役名古屋支店長 | ||||||
2012年4月 | 取締役名古屋営業部長 | ||||||
2013年6月 | 常務取締役事務部長 | ||||||
2013年9月 | 常務取締役 | ||||||
2014年6月 | 取締役副頭取(現職) | ||||||
専務取締役 | 代表取締役 | 三 浦 文 彦 | 1959年3月25日生 | 1981年4月 | 当行入行 | (注)3 | 20 |
2009年6月 | 営業統括部長 | ||||||
2010年6月 | 取締役営業統括部長 | ||||||
2013年1月 | 常務取締役 | ||||||
2014年6月 | 専務取締役(現職) | ||||||
常務取締役 | 愛知営業 戦略部長 | 浅 井 武 良 | 1958年5月3日生 | 1981年4月 | 当行入行 | (注)3 | 11 |
2013年1月 | 執行役員営業統括部長 | ||||||
2013年6月 | 取締役営業統括部長 | ||||||
2014年4月 | 常務取締役営業統括部長 | ||||||
2014年6月 | 常務取締役愛知営業戦略部長(現職) | ||||||
常務取締役 | 営業統括 部長 | 太 田 裕 之 | 1960年4月3日生 | 1983年4月 | 当行入行 | (注)3 | 24 |
2009年6月 | 法人営業部長 | ||||||
2010年6月 | 取締役秘書役 | ||||||
2013年6月 | 取締役豊田支店長 | ||||||
2014年4月 | 取締役営業統括部部長 | ||||||
2014年6月 | 常務取締役営業統括部長(現職) | ||||||
常務取締役 | 森 健 二 | 1960年6月20日生 | 1983年4月 | 当行入行 | (注)3 | 12 | |
2010年6月 | 人事部長 | ||||||
2011年6月 | 取締役人事部長 | ||||||
2013年9月 | 取締役事務部長 | ||||||
2014年6月 | 常務取締役(現職) | ||||||
取締役 | 本店営業 部長 | 廣 瀬 公 雄 | 1959年2月15日生 | 1982年4月 | 当行入行 | (注)3 | 8 |
2011年9月 | 執行役員コンプライアンス統括部長 | ||||||
2013年6月 | 取締役名古屋営業部長 | ||||||
2014年6月 | 取締役本店営業部長(現職) | ||||||
取締役 | 名古屋営業 部長 | 内 田 篤 | 1959年10月23日生 | 1982年4月 | 当行入行 | (注)3 | 10 |
2012年3月 | 執行役員大垣支店長 | ||||||
2014年6月 | 取締役名古屋営業部長(現職) | ||||||
取締役 | 事務部長 | 佐々木 彰 憲 | 1960年3月3日生 | 1982年4月 | 当行入行 | (注)3 | 20 |
2012年6月 | 執行役員総務部長 | ||||||
2014年6月 | 取締役事務部長(現職) | ||||||
取締役 | 経営企画 部長 | 秋 葉 和 人 | 1959年6月16日生 | 1983年4月 | 当行入行 | (注)3 | 21 |
2012年10月 | 執行役員経営企画部長 | ||||||
2014年6月 | 取締役経営企画部長(現職) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 吉 田 均 | 1947年1月5日生 | 1969年4月 | 中部電力株式会社入社 | (注)3 | ― | |
1997年7月 | 同 法務部部長 | ||||||
1999年7月 | 同 支配人考査部長 | ||||||
2003年6月 | 同 監査役 | ||||||
2007年6月 | 同 常任監査役 | ||||||
2011年6月 | 同 顧問(現職) | ||||||
2014年6月 | 当行取締役(現職) | ||||||
取締役 | 髙 松 泰 治 | 1951年4月24日生 | 1974年4月 | 明治生命保険相互会社(現・明治安 | (注)3 | ― | |
田生命保険相互会社)入社 | |||||||
2002年7月 | 同 取締役企画部長 | ||||||
2004年1月 | 明治安田生命保険相互会社 | ||||||
執行役員名古屋本部長 | |||||||
2005年4月 | 同 常務執行役員名古屋本部長 | ||||||
2005年12月 | 同 常務執行役員資産運用部門長 | ||||||
2006年4月 | 同 副社長執行役員資産運用部門長 | ||||||
2006年7月 | 同 取締役執行役副社長資産運用部 | ||||||
門長 | |||||||
2012年7月 | 明治安田システム・テクノロジー | ||||||
株式会社代表取締役会長(現職) | |||||||
2015年6月 | 当行取締役(現職) | ||||||
監査役 | 常勤 | 岡 田 隆 | 1956年7月2日生 | 1979年4月 | 当行入行 | (注)4 | 32 |
2011年9月 | 執行役員総務部長 | ||||||
2012年6月 | 常勤監査役(現職) | ||||||
監査役 | 常勤 | 森 国 彦 | 1960年2月7日生 | 1982年4月 | 当行入行 | (注)5 | 20 |
2012年6月 | 執行役員リスク統括部長 | ||||||
2013年6月 | 常勤監査役(現職) | ||||||
監査役 | 中 屋 利 洋 | 1951年1月19日生 | 2001年4月 | 名古屋地方検察庁 公判部長 | (注)4 | ― | |
2003年4月 | 東京高等検察庁 検事 | ||||||
2008年1月 | 函館地方検察庁 検事正 | ||||||
2010年1月 | 前橋地方検察庁 検事正 | ||||||
2011年3月 | 弁護士登録 | ||||||
2011年4月 | 中屋利洋法律事務所開設(現職) | ||||||
2012年6月 | 当行監査役(現職) | ||||||
監査役 | 堀 雅 博 | 1977年3月16日生 | 2004年10月 | 弁護士登録 | (注)4 | ― | |
2004年10月 | 弁護士法人小出栗山法律事務所入所 | ||||||
2012年4月 | 堀法律事務所開設(現職) | ||||||
2012年6月 | 当行監査役(現職) | ||||||
計 | 268 |
(注) 1 取締役吉田均および髙松泰治は、会社法第2条第15号に定める社外取締役であります。
2 監査役中屋利洋および堀雅博は、会社法第2条第16号に定める社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役岡田隆、中屋利洋および堀雅博の任期は、2012年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役森国彦の任期は、補欠として選任された2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から退任した監査役の任期満了の時である2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 当行は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選出しております。補欠監査役の略歴は以下のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (千株) | |
米 澤 孝 充 | 1968年11月1日生 | 1997年4月 | 弁護士登録 | ― |
錦総合法律事務所所属 | ||||
1999年3月 | 万朶総合法律事務所所属 | |||
2000年4月 | 万朶総合法律事務所(パートナー)(現職) |
(注) 補欠監査役の任期は、就任した時から退任した監査役の任期の満了の時までであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03569] S1004Z35)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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