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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10059U1

有価証券報告書抜粋 GFA株式会社 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 7名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)
代表取締役ファイナンシャル・アドバイザリー事業、不動産担保ローン事業及びヘルスケア事業担当松浦 一博1970年1月9日生
1992年4月株式会社日本興業銀行(現株式会社みずほ銀行)入社
2002年6月当社取締役就任
2007年5月インリックス株式会社取締役就任
2007年12月スター・マイカ株式会社入社
2009年7月
2011年6月
2012年6月
当社入社
当社取締役就任
当社代表取締役就任(現任)
(注)463,500
取締役管理部門担当坂爪 知弘1968年4月2日生
1995年4月さくらケーブルテレビ株式会社(現株式会社ジェイコム東京)入社
1999年11月株式会社モリテックス入社
2010年4月株式会社白元入社
2013年5月
2014年2月
2014年6月
株式会社アスクレップ入社
当社入社
当社取締役就任(現任)
(注)3-
取締役経営企画担当山田 源1972年5月25日生
1995年4月監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入所
1998年5月公認会計士登録
2007年10月日本エネルギーネットワーク株式会社(現JENホールディングス株式会社)入社
2009年6月同社 取締役就任
2011年10月
2013年3月
2014年5月
2014年6月
株式会社パスポート入社
同社 社長室長
当社入社
当社取締役就任(現任)
(注)35,000
取締役坂田 靖志1976年4月12日生
2005年12月あずさ監査法人(現有限責任あずさ監査法人)入所
2009年7月公認会計士登録
2011年1月税理士登録
坂田公認会計士・税理士事務所代表(現任)
2013年6月

2014年6月
セブンシーズホールディングス株式会社
社外監査役(現任)
当社取締役就任(現任)
(注)3-
常勤監査役金沢 修1948年5月2日生
1971年4月鹿島建設株式会社入社
1997年4月公認会計士登録
1999年5月税理士登録
1999年6月鹿島リース株式会社取締役経理部長
2002年9月鹿島建設株式会社、鹿島リース株式会社退職
2003年6月当社監査役就任(現任)
(注)5-
監査役小谷 洋三1943年10月19日生
1966年4月株式会社日本長期信用銀行(現株式会社新生銀行)入社
1983年1月同行 ロスアンゼルス支店副支店長
1988年5月同行 吉祥寺支店長
1992年11月同行 大阪支店副支店長
1994年7月株式会社ミクニ コストセンター部長
1995年7月
1998年9月

2004年6月
2006年6月
同社 理事・総合企画室長
株式会社モリテックス入社 専務取締役管理本部長
同社 取締役副社長経営企画本部長
株式会社エム・ディー・マネジメント設立 代表取締役(現任)
2009年6月当社監査役就任(現任)
(注)6-
監査役五島 信也1963年1月22日生
1986年4月株式会社富士銀行(現株式会社みずほ銀行)入社
2004年4月株式会社みずほ銀行 鳥越支店副支店長
2006年3月同行 浅草橋支店副支店長
2007年8月株式会社モリモト入社
モリモト・アセットマネジメント株式会社出向
2007年10月同社 ファンドマネジメント部長
2008年11月同社 企画総務部長
2009年9月株式会社ファイブ・トラスト設立
代表取締役就任(現任)
2010年6月当社監査役就任(現任)
(注)7-
68,500
(注)1.監査役金沢 修、小谷 洋三及び五島 信也は、社外監査役であります。
2.取締役坂田 靖志は、社外取締役であります。
3.2014年6月12日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.2012年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2013年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7.2014年6月12日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03740] S10059U1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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