有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004E63
株式会社シノケングループ 連結経営指標等 (2014年12月期)
回次 | 第21期 | 第22期 | 第23期 | 第24期 | 第25期 | |
決算年月 | 2010年12月 | 2011年12月 | 2012年12月 | 2013年12月 | 2014年12月 | |
売上高 | (千円) | 19,659,860 | 19,822,557 | 23,299,560 | 25,970,657 | 39,724,711 |
経常利益 | (千円) | 814,120 | 881,755 | 1,603,237 | 2,667,208 | 4,302,498 |
当期純利益 | (千円) | 116,511 | 1,001,366 | 1,512,436 | 2,026,318 | 2,886,749 |
包括利益 | (千円) | - | 996,737 | 1,534,337 | 2,103,546 | 2,937,392 |
純資産額 | (千円) | 793,516 | 1,697,402 | 3,596,597 | 5,060,533 | 8,001,613 |
総資産額 | (千円) | 14,524,239 | 15,878,063 | 19,358,452 | 22,202,836 | 38,625,445 |
1株当たり純資産額 | (円) | 9,088.28 | 202.51 | 379.60 | 310.54 | 490.24 |
1株当たり当期純利益 | (円) | 1,345.49 | 118.21 | 182.64 | 124.59 | 177.23 |
潜在株式調整後1株当たり 当期純利益 | (円) | - | - | - | 119.85 | 170.29 |
自己資本比率 | (%) | 5.4 | 10.7 | 15.9 | 22.8 | 20.7 |
自己資本利益率 | (%) | 15.7 | 80.8 | 63.4 | 49.8 | 44.3 |
株価収益率 | (倍) | 11.9 | 1.7 | 3.9 | 7.2 | 8.3 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 3,172,848 | 1,689,389 | △261,481 | 3,745,254 | △2,515,135 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △998,515 | △394,003 | 66,915 | △2,348,448 | △1,140,746 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △1,313,824 | △1,549,421 | 947,972 | △77,603 | 6,256,620 |
現金及び現金同等物の 期末残高 | (千円) | 1,664,972 | 1,449,730 | 2,204,427 | 3,529,901 | 6,026,940 |
従業員数 | (名) | 160 | 178 | 186 | 205 | 301 |
[外、臨時雇用者数] | [66] | [75] | [59] | [75] | [90] |
2 従業員数の臨時雇用者数については、平均人員を記載しております。
3 第21期、第22期及び第23期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
4 第22期の当期純利益の大幅な増加は、連結子会社間の吸収合併に伴い繰延税金資産の回収可能性を再検討した結果、新たに繰延税金資産を計上したこと等によるものであります。
5 2013年1月1日を効力発生日として、株式1株につき100株の割合で株式分割を行っております。1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益については、第22期の期首に株式分割が行われたと仮定して算定しております。
6 2015年1月1日を効力発生日として、株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第24期の期首に株式分割が行われたと仮定して算定しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04005] S1004E63)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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