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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004FA9

有価証券報告書抜粋 株式会社ラ・アトレ 提出会社の経営指標等 (2014年12月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第20期第21期第22期第23期第24期第25期
決算年月2010年3月2011年3月2012年3月2012年12月2013年12月2014年12月
売上高(千円)8,029,8465,426,6523,075,0211,093,3882,496,5482,628,449
経常利益又は経常損失(△)(千円)12,618△307,101△5,98041,06076,30380,744
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)11,525△341,277△3,50640,33585,28683,091
持分法を適用した
場合の投資利益
(千円)
資本金(千円)319,515319,515319,515250,000251,830454,330
発行済株式総数(株)19,67219,67219,67227,0722,714,0003,726,500
純資産額(千円)633,096291,819288,313434,028522,9741,014,259
総資産額(千円)6,057,2994,098,9633,050,1393,202,6033,782,8144,693,617
1株当たり純資産額(円)322.67148.73146.94158.60191.04270.22
1株当たり配当額
(内、1株当たり
中間配当額)
(円)
(―)(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額(△)(円)5.87△173.94△1.7816.3731.5026.59
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額
(円)15.4724.5621.28
自己資本比率(%)10.57.19.513.413.721.4
自己資本利益率(%)1.8△73.8△1.211.318.010.9
株価収益率(倍)59.616.515.217.0
配当性向(%)
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)2,231,677877,109
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)191,996249,702
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△ 2,398,824△1,373,841
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)333,29186,262
従業員数(名)383266712



(注) 1 第22期より連結財務諸表を作成しているため、第22期、第23期、第24期及び第25期の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
2 売上高には、消費税等は含まれておりません。
3 第20期及び第21期の持分法を適用した場合の投資利益については、該当する関連会社がないため記載しておりません。
4 第20期、第21期及び第22期における潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、第21期及び第22期については1株当たり当期純損失が発生しているため、第20期については希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5 株価収益率は、第21期及び第22期については当期純損失が発生しているため記載しておりません。
6 従業員数は就業人員数であります。なお、臨時従業員数は、その総数が従業員数の100分の10未満であるため記載を省略しております。
7 2012年12月25日開催の臨時株主総会決議により、決算期を3月31日から12月31日に変更しました。従って、第23期は2012年4月1日から2012年12月31日の9ヶ月間となっております。
8 2013年7月1日付で1株を100株に分割する株式分割を行いましたが、第20期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額(△)及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04055] S1004FA9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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