有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004KZ8
株式会社コーセーアールイー 役員の状況 (2015年1月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任 期 | 所有株式数 (株) | ||||||||||||||||||||||||
取締役社長 (代表取締役) | 諸藤 敏一 | 1955年 6月24日生 |
| (注3) | 1,272,954 | |||||||||||||||||||||||||
常務取締役 | 管理部長 | 吉本 晋治 | 1956年 8月18日生 |
| (注3) | 5,725 | ||||||||||||||||||||||||
取締役 | アセットマネジメント営業部長 | 山本 健 | 1961年 10月4日生 |
| (注3) | 13,829 | ||||||||||||||||||||||||
取締役 | レジデンシャル営業部長 | 西川 孝之 | 1969年 1月6日生 |
| (注3) | 22,329 | ||||||||||||||||||||||||
取締役 | 事業部長 | 國分 正剛 | 1965年 6月26日生 |
| (注3) | 5,407 | ||||||||||||||||||||||||
常勤監査役 | 井手 森生 | 1950年 5月22日生 |
| (注3) | 6,535 | |||||||||||||||||||||||||
監査役 | 吉戒 孝 | 1953年 12月14日生 |
| (注3) | - | |||||||||||||||||||||||||
監査役 | 柳澤 賢二 | 1971年 6月10日生 |
| (注3) | - | |||||||||||||||||||||||||
計 | 1,326,779 |
2.所有株式数には、コーセーアールイー役員持株会における各自の持分(1株未満端数を除く)を含めた実質所有株式数を記載しております。
3.取締役の5氏及び監査役の3氏は、2015年4月23日開催の当社第25期定時株主総会において決議された「定款一部変更」の効力発生日(「会社法の一部を改正する法律」(2014年法律第90号、以下改正会社法という。)の施行日である2015年5月1日)をもって、それぞれ任期満了となります。
当社は、当該定款変更の効力発生日をもって、監査等委員会設置会社に移行することとなり、同総会において、諸藤敏一、吉本晋治、山本 健、西川孝之、國分正剛の5氏は、取締役(監査等委員であるものを除く。)に選任され、その任期は、2016年4月の定時株主総会の終結の時までであります。また、同総会において、井手森生、吉戒 孝、柳澤賢二の3氏は、監査等委員である取締役に選任され、その任期は、2017年4月の定時株主総会の終結の時までであります。
4.監査等委員である取締役に選任された 井手森生、吉戒 孝、柳澤賢二の3氏は、会社法施行規則(会社法施行規則等の一部を改正する省令(2015年法務省令第6号))第2条第3項第5号規定の社外役員に該当する社外取締役(改正会社法第2条第15号)であります。
5.監査等委員会設置会社移行後の当社の役員構成は以下のとおりであり、それぞれ就任する予定であります。
役名 | 職名 | 氏名 |
取締役社長(代表取締役) | 諸藤 敏一 | |
常務取締役 | 管理部長 | 吉本 晋治 |
取締役 | アセットマネジメント営業部長 | 山本 健 |
取締役 | レジデンシャル営業部長 | 西川 孝之 |
取締役 | 事業部長 | 國分 正剛 |
取締役 | 監査等委員 | 井手 森生 |
取締役 | 監査等委員 | 吉戒 孝 |
取締役 | 監査等委員 | 柳澤 賢二 |
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04075] S1004KZ8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。